「情報科教育法」シラバス内容からみた教科指導法の特徴分析

近々に改定が見込まれる高等学校学習指導要領ならびに教育職員免許法施行規則等の法令では、教科指導法に、定めるべき目標・到達目標の明示化を初めとした、教科指導の実質化が謳われるものとみられる。そこで本稿では、各大学の高等学校「情報」教科指導法に掛かる科目の大学シラバス内容に着目して、現行の教科指導法の特徴の分析を試みた。その結果、まずシラバスの内容について8 つのカテゴリーが抽出され、また、全体的な傾向として多くの大学で頻出する語彙について、その特徴を抽出した。その上で、情報科教育、ひいては情報教育の推進にあたっての課題について検討を行った

教師の学習動機づけが授業力および子どもの自律的な学習に与える影響 : 教科指導に着目して

筑波大学 (University of Tsukuba)201

スイサン カイヨウケイ コウトウ ガッコウ ニオケル チイキ レンケイ キョウイク ノ コウサツ

Recently, the discussion on the introduction of marine education to schools has been actively done. In Japan, the issues surrounding sea are diverse in each region. In order to practice marine education (included fisheries education) in schools, the partnership of school and society is important. The partnership in fisheries high schools is able to be classified into six types. This practice will bring up students to citizens who can think and act for sustainable future.近年、学校教育への海洋教育の導入に関する議論が高まっている。我が国の海洋をめぐる問題は地域ごとに多様であり、海洋教育（水産教育を含む）を学校教育のなかで実践するうえでは、学校と地域との連携が不可欠である。地域社会との連携の中で水産・海洋に関する教育を実践してきた水産・海洋系高校における地域連携教育について分析を行った結果、6 つのタイプに類型化された。これら学校と地域との連携教育は地域の持続可能性を考え、将来の地域社会を担う人材の養成を行う上で有効であり、今後、水産・海洋系高校にとって重要な活動となろう。伊藤雄介: 京都大学大学院地球環境学舎川下新次郎: 東京海洋大学大学院海洋科学系海洋政策文化学部

宮城教育大学における教員養成教育の軌跡と展望（4）－イノベーティブ・ティーチャー養成・育成アンケートの分析から－

宮城教育大学では、地（知）の拠点整備事業（大学ＣＯＣ事業）において、「生涯学び続け深化する教員」養成・育成を目標に掲げ、宮城県教育委員会および仙台市教育委員会と本学とが協働し、その育成のためのシステムづくりについて協議を重ねてきた。その取り組みの一環として、「教員の養成と研修に関するアンケート」調査を平成27年度および28年度に実施し、教員の生涯にわたる専門性発達をめぐる課題について考察を試みた。平成29年度には27年・28年度に実施した調査方法を改良し、現職教員800名以上から回答を得た。また本学教育学部4年生を対象とし、現職教員と比較可能な内容・方法で同様のアンケートを実施した。その分析を行ったところ、27・28年の調査で明らかとなった傾向を数量的に裏付ける結果を得た。今後この結果が、29年度から始動している宮城県ならびに仙台市教員育成協議会における教員育成指標の検討、また本学の教員養成に何らかの形で資することを願っている

教科「福祉」を担任する教員が抱く職務上の困難に関する調査研究

平成11年に新しく設けられた高校の教科「福祉」を担任する教員が抱く職務上の困難を明らかにすることを目的に、平成18年12月〜19年3月にかけて、「福祉」を担任する教員5名を対象に聞き取り調査を行った。その結果、教科「福祉」は高等学校学習指導要領において専門教科として位置付けられているが、教養科目として授業を行っている高校も多く存在しており、そのため、教育内容は一般教養・基礎的なものにとどまり、教員の配置は少人数となり、そこから生じる職務遂行上の困難が教員の上に現れていることが分かった

ガッコウ ニオケル コドモ ノ ジコヒョウカ ノ ケイセイ シュウジュクド ベツ シドウ ノ カノウセイ

論

教科指導における中学校教員のICT活用指導力向上のための尺度開発と特徴分析

Tohoku University柴山