22,111 research outputs found

    ソウキ エイゴ キョウイク ガ チュウトウ ガッコウ エイゴ キョウイク ニ オヨボス エイキョウ ニ ツイテノ チョウサ ケンキュウ ダイサンジ チョウサ

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    第三次調査では、日本型早期英語教育経験の有無による学習者要因と言語スキルに係わる比較分析を行い、早期英語教育の中長期的な教育効果の検証を行った。そのために、高校2年12月時点における英語学習実態調査のデータを多変量解析にかけ、二群間の有意差を確認した。 その結果、異文化志向因子やクリエイティブ・ライティング等の表現活動にかかわる学習因子において、二群間の有意差が顕著に現れることが判明した。また、第二次調査(2009)において、英語学習成績に対しマイナスの要因として有意に影響を及ぼしていた言語能力肯定因子がプラス方向へ変位したことが確認できた。 さらに、本研究報告書では、第一次・二次・三次調査研究の成果を通観し、早期英語教育の影響を受け形成された学習因子と英語学習成績の因果関係を明示し、日本型早期英語教育の中長期的な教育効果についてとりまとめる

    Learning Theories and Models in the Constructivist Paradigm

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    本稿では,構成主義 (constructivism) パラダイムについて取り上げ,構成主義を土台とした教育における理論について検討を加える.人間活動を社会・文化・歴史的な視点から捉えようとする動きは、1980年代の終わり頃から活発になってきた。その潮流のもとになっている構成主義パラダイムについて、認識論を客観主義との比較することで明らかにする。さらに、構成主義の学習論を状況的学習、社会文化的理論、分散認知の視点から説明する。状況的学習では、徒弟的なコミュニティにおける学びの事例をもとに正統的周辺参加の概念を説明する。社会文化的理論では、子どもの発達・学習の過程において、子どもが集団活動の中で模倣や大人の指導で成長していくことを「発達の最近接領域」から説明する。分散認知では、仕事の中でどのように周りの環境を活用し、活動をするか、人と状況を一つの分析単位として説明をする。最後に、構成主義の学習理論の学校教育への適応可能性について検討する。The author analyzes learning theories based on the constructivist paradigm a movement describing human activities by social, cultural, and historical perspectives that began in the late 1980s. The author compares the root of this movement, on the basis of the constructivism paradigm, with objectivism. Constructivist learning principals are explained by three learning theories; situated learning, socio-cultural, and distributed cognition. For situated learning, the author describes learning in apprenticeship communities by using the concept of "legitimate peripheral participation. " For the socio-cultural theory, the author explains how children grow by imitating and scaffolding based on adult role models in the learner\u27s zone of proximal development For distributed cognition, the author describes how people work interactively with surrounding resources, a process in which the researcher cannot separate human beings and artifacts when analyzing human activities. Finally, the author examines applicability of constructivist learning theories to school learning contexts

    日本語学習者の発話に対する日本語母語話者の評価 : 日本語教師と非日本語教師の因果モデルを中心に

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    首都大学東京Tokyo Metropolitan University本稿は,日本語学習者(以下,「学習者」)の発話に対する日本語教師(以下,「教師」)と非日本語教師(以下,「非教師」)の評価の因果関係を明らかにすることを目的とし,共分散構造分析の因果モデルによる検証を行う。その結果,教師は『個人的親しみやすさ』『言語能力』『社会的望ましさ』『待遇性』『活動性』『パラ言語能力』,非教師は『個人的親しみやすさ』『言語能力』『社会的望ましさ』『パラ言語能力』『話し手の方略』『活動性』という異なった観点を基に評価を行うことが分かった。また,それぞれの評価の観点は互いに影響し合い,複雑に絡み合い,学習者への印象につながることが確認された。とりわけ,両者ともに,学習者の『言語能力』が『パラ言語能力』と『個人的親しみやすさ』および『活動性』という印象の評価につながり,特に『パラ言語能力』に与える影響が一番大きいことが明らかになった。さらに,その『パラ言語能力』が,母語話者が学習者に対して抱く印象すべてに大きく影響を及ぼすことも,両者に共通している。教師のみに現れた特徴は,学習者の『待遇性』に関わるパスである。『待遇性』が学習者の『パラ言語能力』と『社会的望ましさ』の印象に影響を与え,『言語能力』とは互いに影響し合う関係(正の相関)が現れた。一方,非教師のみに現れた特徴は,学習者の『話し手の方略』に関わるパスである。学習者の『話し手の方略』が,『言語能力』との間で高い負の相関を見せ,学習者の『パラ言語能力』と『社会的望ましさ』や『個人的親しみやすさ』の印象に弱い影響を与えていることが判明した。This paper investigates cause-and-effect relationships in Japanese teachers\u27 and non-teachers\u27 evaluations of Japanese learners\u27 utterances by using covariance structure models. We will see that the two groups of native speakers base their evaluations on different sets of parameters. The teacher group makes use of "individual familiarity," "linguistic competence," "social expectations," "politeness," "activeness" and "paralinguistic competence," while the non-teacher group uses "individual familiarity," "linguistic competence," "social expectations," "paralinguistic competence," "speaker\u27s strategy" and "activeness." Also, the two sets of parameters affect each other in a complicated manner in leading to the impressions that the evaluators form of the learners. Specifically, for both groups of evaluators the learners\u27 linguistic competence, paralinguistic competence, individual familiarity and activeness lead to good impressions. The "paralinguistic competence" parameter, in particular, has the most significant effect on evaluation, and greatly affects every aspect of impression formation. We will see that the teacher group shows significant paths with respect to politeness; "politeness" has negative effects on "paralinguistic competence" and "social expectations," and there is a positive relationship between "politeness" and "linguistic competence." On the other hand, non-teachers show significant paths concerning "speaker\u27s strategy." There is a highly negative relationship between "speaker\u27s strategy" and "linguistic competence," and the parameter has weakly negative effects on "paralinguistic competence," "social expectations" and "individual familiarity.

    ルーブリックと学習観、学習動機、学習方略との因果分析

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    近年,教育パラダイムは,知識注入主義から構成主義へ変遷してきた.前者では,「知識」が普遍的に真で分割可能であると考えていたのに対して,後者では,知識は社会によって構築され,体系・理論として意味を持つだけでなく,それが用いられるコミュニティに依存している[56]と考える.すなわち,それぞれ知識を細かい単位に分割して暗記させる知識注入主義と実践的にコミュニティに埋め込まれた知識を獲得する構成主義での学習観は異なってくる.現在の学校教育では知識注入主義に基づく学習観が学習者を支配することが多く,構成主義的学習観への変容は本質的な学習を行うための重要な課題となっている.本論では,学習観が学習者の評価観に密接に関係していることを利用し,構成主義的学習観に基づく評価を学習者に実践させることによって,学習観の変容を誘発できると考える.具体的には,ルーブリックを活用した実験的な授業を行い,その活用方法(提示方法,作成方法)の違いが学習者に与える影響をクローズエンドな課題(解が一意に決まる),オープンエンドな課題(解が一意に定まらない)を用いて実証的に分析する.一般に,観察データから現象の因果構造を探索する場合,SEM(StructuralEquationModel)と呼ばれる構造方程式モデル[6]が用いられている.本論では,まず,SEMを用いて因果分析を行った.その結果,(1)学習課題の形式によって学習者の目標志向性が変化して学習観の変容を抑制する場合があるが,ルーブリックの活用より課題によらず学習観の変容を直接的に誘発できる,(2)オープンエンドな課題では,課題実施前に教師と学習者集団の共同でルーブリックを作成した場合,最も学習観の変容を誘発する,(3)オープンエンドな課題では,構成主義的学習観への変容によって認知方略およびメタ認知方略を含む自己調整方略の使用が促進され学習課題の成績が向上する,(4)オープンエンドな課題では,学習者がルーブリックの作成に参加することによって構成主義的学習に対する内発的価値を高め,学習動機を向上させる,ことを明らかにした.しかし,SEMは,標本共分散と内在共分散行列の比較に基づく仮因果モデルの統計的検定によって提供されるため,変数の因果方向を推定することはできない.そのため,SEMの因果構造は,モデラーの背景知識や経験に依存し,最適性は保証されない問題が顕在化した.これに対し,近年,データから因果モデルを推定する手法LiNGAM(LinerNon-GaussianAcyclicModel)が提案され[36],注目されている.LiNGAMとは,本来,識別性のない因果方向の推定をデータの非ガウス性を用いて実現しようとする最先端手法である.そこで,次に,LiNGAMを適用することによって,新たに因果モデルを構築した.その結果,オープンエンドな課題を用いて課題実施前に教師と学習者集団の共同によるルーブリックの作成が,構成主義的学習観への変容を誘発する可能性が最も高い活用方法であることを示した.また,この方法は,学習動機づけ,学習方略の使用など,構成主義的学習において最も影響を与えるルーブリックの活用方法であることを明らかにした.さらに,LiNGAMを用いたことで,クローズエンドな課題において,課題実施前に教師が作成したルーブリックを提示した群以外は,構成主義的学習観への認識を高めた学習者は学習課題に対する自信(自己効力感)を向上させることを明らかにした.また,オープンエンドな課題において,認知方略の使用に連動し自己調整方略が促進されることが明らかになり,認知方略のみでは今回のオープンエンドな課題の遂行は困難であることが推測された.一方,学習課題の形式によって学習者の目標志向性が変化し学習観の変容を抑制する場合があるが,ルーブリックの活用により目標志向性を調整できる可能性を示唆した.電気通信大学201

    「学習としての評価」である相互評価表を活用した取組に関する実践的研究

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    高等学校の理科(化学)の授業で行われている生徒実験の考察記述に注目し,我が国の高校生の課題である科学的表現力の育成を目指し,「学習としての評価」である相互評価表を活用した取組を構想し,自己評価や他者評価,年間の指導計画に取り入れることで科学的表現力や意識がどのように変容するのかについて実践的研究を通じて究明した

    人間教育に資する「これからのあるべき国語教室」の成立と展開(1)-「これからのあるべき国語教室」を支える三つの要件 -

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    Abstract:The “future language classroom” is one which must incorporate the human educationalprocess. The practical structure of a “future language classroom” depends on three arguments of thestructure in addition to a three-step model. I devised three requirements by applying three argumentsof the structure as well as the three-step model to the language classroom. Three requirements arecomprised of the classroom curriculum, individual standpoints, and valuable exchange activities.This paper demonstrates the effectiveness of these three requirements through analysis of practicalexamples

    Toward Cross-Cultural Research on Sport Motivation

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    Culture is an important theme in a number of fields in sport psychology. One such area is sport motivation. This paper focuses on sport motivation, a field in which culture plays a particularly influential role. The authors clarify cultural differences and identify distinguishing Japanese features related to goal orientation and causal attribution, process of athletic ability acquisition, and life skills education. Based on these findings, an exploratory model or effective strategies for sport motivation are proposed. The authors also discuss ways to promote cross-cultural research in this field and future directions

    製品開発のためのマーケティングリサーチへの構造方程式モデリングの応用

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    構造方程式モデリング(Structual Equation Modeling)あるいは、共分散構造分析(Covariance Structure Analysis)と呼ばれる数理統計手法は、現在では、多くの多変量解析手法を下位モデルとすることが知られている。現在の相関・共分散構造の分析の原型は、Bockand Bargmann(1966)によって提案され、その後Joreskog(1970)によって、理論整理が行われ、Sorbom,(1974)が、共分散構造だけでなく、平均を構造化した。Mc Ardle(1980)とMcArdleand Mcdnald(1984)によるReticular Action Model)という柔軟なモデルが提案されると一気に応用が進み、1990年代半ばからのパーソナルコンピューターと汎用ソフトウェアの普及によって一般化した。日本での構造方程式モデリングの普及は比較的早く、豊田による専門書と一般向け解説書が1992年に発刊されたことを皮切りに数理統計学、心理統計学分野だけでなく、周辺分野でも事例応用研究が進み、1990年代後半には事例集が出版された。マーケティング分野での応用が始まったのもこれとほぼ同時期であり、マーケティングリサーチを通して取得されるデータに対して構造方程式モデリングは、強力なツールとなる可能性がある。しかし、マーケティング分野特有の手法は、ほとんど開発されて来ず、特に製品開発のために収集したマーケティングリサーチデータに対し、どのように構造方程式モデリングを応用すれば企業のマーケティング活動に有用であるか、体系立てて研究されることは無かったといってよい。本研究では、製品開発(Product Development)の課題として「製品設計」「セグメンテーションとターゲティング」「ポジショニング」「価値共創」を取り上げ、この4つのタイプのマーケティングリサーチデータを取得して、利用可能な構造方程式モデリングの応用法を提案し、その有用性を実データで示しながら整理した。本研究は全6章からなる。第1章では、まず、先行研究に基づき本論文の目的を述べ、全体構成と概要を示す。第2章では、「製品設計」を課題に取り上げ、市販品の現状把握と試作品設計のための官能評価データの構造化と応用に取り組み、基本モデルの探索的構築を行った後、繰り返し測定を伴う実験のための因子分析モデルを提案した。第3章では、「セグメンテーションとターゲティング」を課題として取り上げ、製品設計要因によるベネフィット・セグメンテーションのために、コンジョイント分析と潜在クラスモデルの統合モデルの提案を行った。第4章では「ポジショニング」のためにWebレスポンス・レイテンシー法の開発を行い、平均構造のある構造方程式モデリングを利用し、評価値とともに回答時間を併用したポジショニング分析法を提案した。第5章では、「価値共創」を課題に取り上げ、顧客ゴールの動的変容と思考形式の影響を構造法的式モデリングによって定量化した事例研究を行い、価値共創支援のために構造方程式モデリングが利用可能であることを示した。具体的には①エキスパート・インタビューによる仮説構築、②顧客ゴールの構造同定、③国内縦断調査による顧客ゴールの動的変容の把握、④国内横断調査による顧客ゴールの動的変容の把握の4つの研究を通し、顧客ゴール育成シナリオの可能性を示唆、総合的に、構造方程式モデリングを使った価値共創のための顧客育成の支援法を示した。第6章はまとめの章である。以上、全6章を通して、製品設計から価値共創支援まで、製品開発のためのマーケティングリサーチへの構造方程式モデリングの応用を包括した。電気通信大学201
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