島根県の戦時下における農繁期共同炊事・共同託児所と保健婦活動

島根県の保健婦養成所卒業生が、戦時下で取り組んだ農繁期共同炊事や共同託児所の活動実態を産業組合の事例調査記録等から明らかにした。戦時下の厳しい生活環境の中で、食糧を確保するためには、共同で農作業をする以外に道はなく、そのための共同炊事・共同託児所であったことが、改めて確認できた。産業組合に就業した保健婦達は、これらの活動を通して住民の生活実態を把握し、徐々にその存在を住民に理解され、受け入れられていったことが推察できた

看護系大学生の社会人基礎力の属性別の検討

本研究の目的は、Ａ公立大学看護学科生の社会人基礎力の属性別の相違を検討することである。社会人基礎力は経済産業省により3分類12能力要素の構成とされている。1年次生と4年次生の学生134名を対象に、看護学生の社会人基礎力を問う36項目の質問紙調査（北島ら、2011）を実施した。その結果、両学年とも12の能力要素の「規律性」や「傾聴力」は高く、「想像力」や「計画力」は低い傾向が見られた。しかし、1年次生と4年次生に有意差は認められなかった。社会人基礎力育成のためには、学生の自己評価と他者評価を合わせて同集団を継続的に評価し支援する必要がある

島根県における旧保健婦養成の足跡

島根県における旧保健婦養成所卒業生会による「草わけの保健婦養成」には、養成所時代のさまざまな記録と共に卒業生を対象としたアンケート結果が掲載されている。一期生は、卒業期における業務内容として、乳幼児や結核患者の家庭訪問、共同炊事・農繁期託児所指導、地域への保健婦活動のアピールを挙げている。地域住民に保健婦の仕事を説明し、分かってもらうことの難しさ、そして何も土台がない所に新しいものを創り上げることの難しさは現代にない苦労の連続であったと推察される。具体的な状況の記録は少ないが、保健婦活動の手記や当時の新聞記事を手がかりに、家庭訪問、農繁期託児所、保健婦劇による保健婦活動のアピール、研究発表等について資料の解説を試みた

学生の自己評価と実習内容からみた保健婦教育における実習の現状と課題(1998-2000)

保健婦・士教育における実習について、実習目標に対する学生の自己評価と実習内容などを元に、本専攻の1998年の開設から2000年までの経緯を考察すると共に今後の課題について検討した。学生の自己評価が1998年度に低かったことから、目標の妥当性などについて検討し、1999年度は実習目標を修正した。その結果、1999年度・2000年度ともに7～8割の学生がすべての目標が学べたと自己評価していた。また、各目標の自己評価と実習内容から見た経験回数との関係は認められなかった。また、実習時期、実習形態、実習内容、指導方法など多くの課題があるが、今まで以上に学校と実習機関とが綿密な連絡により対応することで解決できると考えられた。今後は、専任教員が講義と実習に責任が持てる体制作りが必要である

保健師が実施した職域における健康診断の事後相談への評価

某JAグループの職員4、671名を対象に健康診断を行い、保健師が巡回による事後相談を創意工夫しながら実施している。今回、保健師による事後相談を評価することを目的として、事後相談の対象となった566名（10.5%）に無記名・自記式の調査を行った。その内340名から回答があり（回収率60.1%）、今回の研究対象として分析した。その結果、「個人結果通知票」により"自分の身体の状態がわかる"92.7%、"生活習慣の改善についても認識している"95.7%、であることが確認できた。また、事後相談の場における「保健指導」の内容についても"適切"65.0%、"ほぼ適切"16.2%と良い評価を得た。しかし、生活習慣改善の必要性は理解していても行動変容につながっているとは言えなかった。また、20歳代の対象者は自らの健康課題を十分理解できているとは言えなかった。今後は、行動変容が可能となる職場環境の確保への働きかけ、および、若い世代への働きかけの工夫が重要な課題である

看護教育における情報サーバーの構築例 : 臨床看護総論自己学習プログラムの場合

看護教育における情報サーバー構築の一例として、臨床看護総論での学生のレポートをもとに作成した、自己学習プログラムを紹介した。このプログラムは、他の情報サーバーと同様に階層構造を持ち、別のサーバーとの連携の可能性を持つ。コンピュータを介した情報ネットワークは、今後ますますの発展が予想される。このネットワークを、看護においても有効利用していくために、情報学教育の充実と、情報の質の検討、サーバー間の連携の強化が今後の課題として挙げられた

在宅療養環境をアセスメントするための視聴覚教材の創作とその教育効果

在宅療養環境の理解を促すために本学の教員が作成した、視聴覚教材(DVD)の教育効果について検討を行った。作成した視聴覚教材は「在宅療養環境をアセスメントする視点」を取り入れ、初学者がそうした視点に沿って学べるように工夫している。その教育効果を「療養環境をアセスメントする視点(地域と自宅)」、「個人の価値観」、「人間関係の構築」という3つの観点から評価した。その結果、すべての項目で教育効果が認められたが、住んでいる地域の社会資源や、実際の生活状況をイメージする効果については、今後検討の必要性があると考えられた

島根県が設置した大学・短期大学専攻科における 保健師教育の変遷；1998－2022年度

島根県における保健師養成が，島根県立総合看護学院から島根県立看護短期大学専攻科に替わった1998年度から，島根県立大学における2022年度迄の，保健師免許の取得に必要な基礎教育（以下，保健師教育と略す。）の変遷についてまとめた。1998年に島根県立看護短期大学に１年課程の専攻科を設置し，2014年度までの17年間，専攻科において保健師教育を担ってきた。その間，保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改正はもとより多様な必要性から５回のカリキュラム改正を行っている。また，2005年には独立行政法人大学評価・学位授与機構が行う学士の学位授与申請が可能な認定専攻科となり，専攻科を閉じるまで継承した。2012年度からは，島根県立大学の学士課程における選択制で保健師教育を担い，３回のカリキュラム改正を行い，11年目を迎えた。この様に，度重なる組織変更等を経ながら保健師教育を担ってきたが，カリキュラムは学生の到達度を分析し学びの特徴を明らかにしながら検討してきた。また，専攻科の保健師国家試験受験資格を有する修了生は約500名余で，島根県内全ての自治体で保健師として活躍している。一方，学士課程による選択制では，２年次秋学期に保健師国家試験受験資格取得のための選抜試験を行っている

A 大学における保健師教育の特徴と課題 －「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と 到達度」の７年間の自己評価による検討

A 大学の学部選択制による保健師教育の特徴と課題を明らかにし，今後の保健師教育の充実について検討することを目的として，学生が４年次の公衆衛生看護学実習終了後に「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」を自己評価したデータ７年分を分析した。５つの実践能力のうち，実践能力Ⅰ・Ⅱ・Ⅲにおいて目標到達レベルへの到達者割合が80％以上の小項目数は，個人や家族を対象とした場合，2012 カリキュラム群 16.7％，2016 カリキュラム群 18.8％，集団や地域を対象とした場合では両群とも 26.5％であった。目標到達レベルが高く設定されている項目の到達者割合が低く，個人や家族を対象とした小項目「訪問・相談による支援を行う」は到達者割合が 10％未満であった。実践能力Ⅳ・Ⅴでは，社会資源の管理・活用に関する小項目の到達者割合はすべて 50％未満，施策化に関する評価も低く，到達者割合が 10％未満の項目があった。到達状況は全国的な傾向と同様と言えた。個人や家族を対象とした支援ならびに地域診断にもとづく保健活動の展開と施策化に関する能力を身につけるための教育の工夫がカリキュラム改正後も引き続いての課題であり，家庭訪問実習の前後の指導の工夫や，実習と講義・演習の科目を連動させた教育の展開が必要であると考えられる

テレビ電話を利用した在宅虚弱高齢者同士のネットワーク形成

在宅虚弱高齢者の生きがいと社会参加を促進すると共に、社会的孤立感の解消や自立生活の助長をはかることを目的として、在宅虚弱高齢者14名のネットワークをテレビ電話を活用して形成する試みを開始し1年が経過した。1年間におけるネットワーク形成の過程の分析から、テレビ電話をほぼ毎日利用するグループとテレビ電話を週1回程度利用するグループおよび月1回程度利用するグループに分類できた。さらに、テレビ電話の利用は、社会的孤立感の解消や自立生活の援助になりえていることが明らかになった