誤嚥防止のための近赤外蛍光を用いた咽頭残留検出法の開発

　加齢に伴い低下する身体機能の一つに摂食機能がある．摂食とは食物を口に入れ噛み砕いて飲み込む一連のプロセスのことを言う．このプロセスの中でも特に重要なのが，嚥下と呼ばれる飲み込みの動作である．摂食嚥下障害と呼ばれる摂食機能が低下し嚥下が正常に行われにくい状態になると，雑菌を含んだ食物や唾液などが食道ではなく気道に入り込む誤嚥が引き起こされ，肺に炎症をきたすことがある．これを誤嚥性肺炎と言い，日本人高齢者の死因3位である肺炎の内70%以上を占めている．現在のところ，医療現場では誤嚥を検出する方法として，嚥下造影検査や嚥下内視鏡検査が主に用いられているが，X線被曝の危険や操作が複雑であるといった問題がある．そこで我々は，嚥下反射後に発生する，食道と気道の分岐部にあたる咽頭腔に食物が残留する咽頭残留をきっかけに，食物が気道に入り込む嚥下後誤嚥について，被験者が摂取した蛍光剤入りの食物を体外から発光させ，その蛍光の程度で残留食物の有無を評価できる蛍光計測法を提案する．本蛍光計測法は，生体を透過しやすい波長領域を持つ近赤外光を照射および検出しており，非侵襲かつ安全性が高く，従来法よりも装置の小型化が可能である．本蛍光計測法により，より安全かつ簡易に咽頭残留を検出することができれば，誤嚥の危険性を早期に検知することが可能となり，誤嚥の予防と誤嚥リスクの早期発見が期待できる．本研究では，以下の項目について検討を行った．・生体模擬試料を用いた計測実験による最大検出可能深さの検討・食肉を用いた計測実験による最大検出可能深さ向上のための影響因子の検討・臨床試験による蛍光計測システムの有用性評価その結果，以下の知見を得た．・本蛍光計測システムは生体を模擬した食肉に対して20mm前後の深さまで蛍光食物の検出が可能であり，食肉と比較してバックグラウンド蛍光が小さい生体に対してはより深い位置まで検出が可能であると考えられる．・近赤外光の照射点近傍で強く発生するバックグラウンド蛍光の影響を低減するため，蛍光計測装置の照射ファイバと検出ファイバを，蛍光剤に起因する蛍光の蛍光強度自体が取得できる間隔内で可能な限り間隔を離して計測することで，高SN比での検出が可能である．・咽頭腔の梨状窩への食物残留状況が反映された蛍光を計測することができたため，本蛍光計測システムによって梨状窩に残留する蛍光食物の検出が可能である．電気通信大学201

Residential Segmentation using Self-Organization on Rectangle Sections

This paper presents a simple lattice model based on evolutionary processes on residential or business street sections/blocks in our towns. The model has two operators: combine and division, where the combine operator joins two or more sections in lattices together to make a single section and the division operator divides a section into two or more sections. The model is driven by the economic activities of buying and selling based on Schelling model. We performed the simulations of the model on computers, and obtained power law distributions on areas from the simulation results. Furthermore, we examined the typical towns in the world and obtained power law distributions from their towns. The power law town indexes between simulations and real towns are almost the same, so we showed that our proposed evolutionary model based on Schelling can explain the real parcel model well in the sense of power law distributions

顎関節機械刺激に応答するウサギ視床VPMニューロンの電気生理学的特徴

要約のみTohoku University服部佳功課

委託行政契約の統制―ドイツ廃棄物法制を素材として―

京都大学0048新制・課程博士博士(法学)甲第20854号法博第211号新制||法||161(附属図書館)京都大学大学院法学研究科法政理論専攻(主査)教授 髙木 光, 教授 仲野 武志, 教授 原田 大樹学位規則第4条第1項該当Doctor of LawsKyoto UniversityDGA

感染を伴った乳癌の上肢転移に対して肩甲帯離断術を行った１症例

肩甲帯離断術は肩甲骨，鎖骨を含めて上肢を切断する手術である。この手術は1808年にRalph Cuming によって戦争による重度上肢外傷に対して初めて行われた。悪性腫瘍への適用は1836年にDixie Crosby によって報告された１）。1990年には乳癌再発例への適用がBuchananによって報告された。しかし，最近では化学療法，人工関節の進歩により，実際に行われることは少なくなってきており２），骨悪性腫瘍の90～95％は患肢温存手術とadjuvant therapy で治療可能であると言われる３）。この度，再発を繰り返し，感染を伴った乳癌の肩甲部・上腕部転移症例に対し肩甲帯離断術を行う機会があったので，考察を加え報告した