メディア報道･利用が自殺に与える影響の概観と展望 : 日本におけるデータを用いて実施された研究を対象に

わが国における自殺関連行動及ぴメディア報道･利用に関するデータを用いてメディアの持つ自殺への影響を検討した研究のレビューを行った。これらの研究を概観したところ、研究は主に、1)自殺と特定のメディアの報道･利用との関連、と、2)自殺報道の内容、に関する研究の二種類が見られた。これらの研究では、有名人及ぴ一般人の自殺に関するメディア報道が自殺に影響を持つこと、ニュースバリューのあるものに偏った報道がなされるために報道からバイアスのかかった知識を得る可能性があることが示唆された。これらの結果は、海外における研究結果と概ね一致していた。今後の研究課題としては、1)インターネットを中心とした新しいメディアの自殺誘発効果の検討、2)メディアが自殺を誘発するメカニズムの解明、3)ガイドラインに沿った介入研究及び自殺予防教育の実施、が挙げられた

大学生における自殺死亡リスクの低減への支払意思額と自殺に関する態度の関係

本研究では、大学生を対象にした調査を実施し、仮想評価法(自由回答方式)を用いて自殺死亡リスクの低減に対する支払意思額を推定するとともに、自殺に関する態度の測定を行い、その関連を検討した。組み入れ基準を満たした大学生106名分のデータを分析した結果、自殺死亡リスクを20%削減することに対する支払意思額は、中央値で1000円(統計的生命の価値:2500万円)であった。支払意思額と自殺に関する態度の関連を検討した結果(順序ロジスティック回帰分析)、「自殺の理解･予見不可能性」の低さとWTPの高さが有意に関連していた。「自殺の正当化」「自殺の援助不可能性」とWTPの間に有意な関連は見られなかった。上記の結果より、自殺リスクの低減に対する税金投入への理解を求めようと考えた場合、「自殺の理解･予見不可能性」を低減するような知識を提供することで、その目的が達成される可能性は高くなると考えられた

短縮版自殺念慮尺度の作成

本研究の目的は、自殺念慮尺度の短縮版を作成し、その信頼性・妥当性を検証することである。自殺方法に関する表現を含む項目を除外し、安全な測定を実現することも尺度短縮の目的である。自殺の研究者および自殺予防に従事する臨床家が13 項目版の自殺念慮尺度の項目内容を検討し、内容的妥当性を確保した上で短縮版に含める項目を選定した。その結果、6 項目を短縮版に含めることが適当だと判断された。次に、選定した6 項目版の自殺念慮尺度の信頼性および妥当性を検討するため、二波のパネル調査を実施した（N=2,486）。その結果、短縮版自殺念慮尺度は、高い内的一貫性（Cronbach’s α=0.89）、4 週間後の得点との再検査信頼性（Spearman’s ρ=0.84, P<0.001）、構造的妥当性、十分な構成概念妥当性を有していることが示唆された

インドにおける青年期の自殺死亡: 国家犯罪統計局 の警察統計を用いた分析

目的：インドでは自殺が増加しているが人口増加を踏まえた研究が少ない。本研究は公表されている統計資料を用い、青年期（15～29歳）に焦点をあて死亡率の推移や原因動機について明らかにすることを目的とする。資料と方法：自殺数はインド国家犯罪統計局のADSIを、人口はOECDの推計人口を用いた。分析期間は1995～2013年で、方法は性別、年齢区分別の自殺率を算出した。結果：自殺率は男性では45～60歳と30～44歳が、女性は15～29歳と30～44歳が高かった。青年期の原因・動機は男女とも「家族問題」や「病気」が多く、女性は「結婚の持参金（Dowry）」が注目された。考察：青年期の自殺対策としての健康教育が必要と思われた

メンタルヘルスの現況と課題 : 自殺予防に関する諸課題を中心に

【要約】世界的にメンタルヘルスの促進の重要性が議論される時勢であるが、本稿ではわが国のメンタルヘルスの主要課題の１つである自殺とその周辺課題について、先行研究や政府公刊の白書等、意識調査の結果を中心に考察を試みるとともに、自殺対策についての提言を述べた。わが国では1998年に自殺者が急増して以降自殺者が3万人を超える状態が続いた。2010年以降は9年連続の減少となっており、2018年は20,840人で前年に比べ481人（2.3％）減少したものの以前深刻な状況にある。特に、自殺総合対策大綱では、重点施策のひとつとして、「子ども・若者の自殺対策の更なる推進」が掲げられているが、先行研究を概観すれば、若年層は自殺念慮が最も高い世代であり、社会に絶望を感じながら、自己有用感が低いまま、これまでの人生で遭遇したいじめなどのつらい経験を抱えながら、レッテル貼りを警戒して専門職に相談することをあえてせず、家族や友人などの身近な“知った仲”によるサポートでギリギリ暮らしている実情が示唆された。

Do Suicide Websites Really Encourage Suicide? Content Analysis of Postings to a Japanese Suicide Website

The main aim of this research is to reveal the function of suicide websites by examining the language used by individuals to describe their feelings and communicate in a social environment. Content analysis of seven message boards from a suicide website revealed that the central topic was self-disclosure through communication with others and not death images arising from suicidal intentions. From this research it became clear that suicide websites function in the same manner as self-help groups in the physical world and were not sufficiently biased towards suicide to justify internet regulations at the present time. 本稿では,自殺系サイトにおける書き込みの形態素解析とコンピュータコーディングを通して自殺企図者によるCMCの実態を分析し，自殺系サイトの機能やその社会的意味を探った．分析の結果，自殺系サイト内の掲示板のすべてで「私」や「僕」，「俺」などと言った「自己」カテゴリに分類した単語の出現が多いことが認められ，活発な自己開示が行われていることが確認された．結論として研究対象サイトに限っては，自殺の手段や方法についてのみ議論しているわけではなく，主に人間関係や感情に関した自己開示が行われる場であり，政府が前提とするような「自殺＋ネット＝悪」という構図を裏付けるに十分なエビデンスを見出すことはできなかった

日本における労働と自殺をめぐる社会学的研究 予備的考察

本論考は日本における自殺と労働との関係について精緻な分析を行うための予備的考察として、自殺に関する社会学の諸理論について、特に労働分野との関連から整理し、日本における自殺に関する若干のデータを用いて、研究課題を整理した。　既存理論の整理については、デュルケイム『自殺論』の検討を出発点として、その後の理論を、ポスト・デュルケイムの自殺理論（相対的剥奪論、孤立・孤独と社会的排除、組織に起因する自殺）と、ポスト工業化時代の労働と自殺（若年、意識と自殺との関係）にまとめた。また、日本における労働と自殺との関係について、既存研究を整理し、日本の傾向性や特殊性を示すいくつかの実証データから、日本をフィールドとして労働と自殺との関係を研究することの意義を述べた

Study of Measures Taken in Toyama Prefecture and Present Issues Following the Revision of Basic Act on Suicide Prevention

2016年自殺対策基本法が改正されたことにより、各地域において自殺対策の具体的計画を策定することが定められた。これまで国が主導となってきた自殺対策は市町村が主体となり、各地域の現状に応じた更なる対策の推進が求められることとなる。今回の改正が実際の保健事業の現場においてどのように影響するのかを検討する際、現状とその課題を把握することが重要となる。そこで、我々は地域ごとの自殺対策基本法改正に対する認知度、そして地域における自殺対策の実態を把握し、さらには法律改正に伴う具体的な地域ニーズについても明らかにするため、富山県内全市町村の自殺対策担当者にヒアリング調査を実施した。調査の結果様々な課題が抽出されたが、今回の改正内容に対しては、地域に密着した取り組みや、包括的な支援を行っていこうとする姿勢についての評価が高かった。一方、課題も多く、自殺対策における活動の範囲の枠組みが明確になっていないことなど、各自治体がこれから対応していかなければならない課題も明らかになった。自殺対策基本法改正について、どの市町村も前向きな姿勢をもって取り組んでいる。しかし、日々の業務をこなしながら新たに自殺対策へも力を注ぐことには、人員、時間、資金的な問題点も多い。柔軟な対応が求められる中、県と市町村、市町村間、市町村と他の機関の間での「連携」がさらに重要になっていくと考えられる

Construction and Activities of Suicide Prevention System in Toyama U niversity

富山大学では平成20年度に4人，平成21年度に3人の自殺が発生し，その対策として平成21年12月に富山大学自殺防止対策室が設置された。\富山大学自殺防止対策室は自殺者ゼロを目標に掲げ，約3年間さまざまな活動を行って来た。その結果，自殺防止対策室が本格的に活動を始めた平成22年度から平成24年12月現在までの自殺者は2人に止まっている。自殺者の減少という結果は出ているが，富山大学の自殺防止対策システムは本当に機能しているのか疑問が残る。\そこで本研究ではこれまでの富山大学自殺防止対策室の活動実績を分析し富山大学における自殺防止対策システムが有効に機能しているかについて検討する

インターネット上での自殺報道の現状 : Google Newsを対象とした報道内容の分析

本稿の目的は,インターネット上での自殺に関する報道の現状を明らかにし,その結果を先行研究と比較することで,インターネット上の報道の特徴と問題点を明らかにすることである。2010年7月から10月にGoogle Newsからリンクされた見出しに「自殺」という語を含むテキストベースの報道記事1,310件を対象とし,その中から国内の自殺報道として分類された543件の内容を詳細に分析した。その結果,記事の平均文字数は402字(標準備差=301)であった。記事の中で自殺の手段に触れているものは67.4%あり,そのうちの17.5%は行動を想起させ模倣を招きかねないほど具体的な記載がなされていた。その一方で,読者が利用可能な援助サービスについて言及している自殺報道記事は全体の1.3%のみであった。また,自殺者の精神障害への言及がなされていた12.5%の記事のうち9割以上がうつ病のみに言及していることから,うつ病が他の精神障害に比べニュースバリューが高い可能性が示唆された