根管治療中に遭遇した2根性下顎犬歯の1症例

58歳女.下顎右側犬歯はレジン充填が施され,口腔内からの概観に異常はみられなかったが,下顎右側犬歯に自発痛が出現した.浸潤麻酔下で,下顎右側犬歯の抜髄処置を行った.抜髄処置後,臨床症状が特に認められなかったため,ガッタパーチャーポイント及び歯科用根管充填シーラーで根管充填を行った.エックス線写真により,根管充填をした根とは別の1根を確認した.臨床的に根管を探し,FCにより壊死していた歯髄組織を,無麻酔下で除去した.根管充填後,特に臨床症状を認めず,メタルコア装着後,前装鋳造冠の装着を行い,現在,特に不快症状の発現もなく,良好に経過してい

反応時間を用いた動的な視覚刺激の変化に伴う注意障害の評価法の開発について

作業療法士は、注意機能の評価として神経心理学的検査を実施するが、その結果は動的に視覚情報が変化する環境では臨床症状と一致しないことを経験する。そこで、注意障害の臨床症状を反映するための評価方法として反応時間(RT) 課題を開発し、その有用性を検討した。対象は健常若年者9名、健常高齢者9名、中枢神経障害患者5名とした。実施した評価は、既存の検査であるTrail Making Test (TMT)、日本版Ponsford and Kinse11a\u27s Attentional Rating Scale (ARS)、質的な行動観察、そして2種類のRT課題である。 RT課題は、基本的な情報処理速度を計測する単純反応課題と視覚刺激の動きの変化を検出する速度変化課題を用いた。その結果、行動評価から中枢神経障害患者5名中4名に注意障害所見が認められたが、TMTとARSではその中の1名で注意障害所見が得られなかった。一方、RT課題の反応時間、見落とし数、そして2つの課題の反応時間の比に着目した検討を行うことで、行動観察で注意障害所見が認められた症例すべてについて注意障害の臨床症状を反映できる可能性が示唆された

Globulomaxillary lesionの1例

25歳女.約1ヵ月前に左側上顎小臼歯部口蓋に腫脹がみられた自然消褪したが同部の違和感が残存したため来院した.初診時,左側上顎小臼歯部相当の口腔粘膜の腫脹・発赤は認めなかったが,同部の触診により軽度の圧痛がみられ,電気歯髄診断では上顎左側中切歯から第一小臼歯の全ての歯に生活反応を認めた.回転パノラマX線像では上顎左側側切歯と犬歯歯根を離解する洋梨状をした境界明瞭な嚢胞様X線透過像を認めた.デンタルX線像では上顎側切歯と犬歯間に境界明瞭な洋梨状X線透過像を,小臼歯部では境界明瞭なX線透過像が第一小臼歯歯根遠心側に及んでいた.以上より左側上顎嚢胞と臨床診断して外来にて局所麻酔下にPartchのI法に準じて左上顎嚢胞開窓術を施行した.嚢胞腔は口腔内への副腔とし,腔内にはアクロマイシン軟膏ガーゼを充填し術後,週1回外来通院時に軟膏ガーゼ交換と副腔内の生理食塩水による洗浄を行った.術後3ヵ月には開窓部の縮小と共に副腔の減少を認めた.術中採取の嚢胞壁の病理組織学的所見から歯原性角化嚢胞と診断され

当科におけるC型慢性肝炎に対するインターフェロン治療成績

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若年者および高齢者の運転傾向を調査するための新しい運転行動チェックシートの作成と評価

若年者および高齢者の交通事故リスクの調査や運転を支援することを目的に自記式の運転行動チェックシートが用いられている。しかしながら、若年者と高齢者の運転行動チェックシートでの回答の特徴、および交通事故を引き起こす背景要因との関連性については十分に検証が行われていない状況であった。そこで、交通事故と関連のある衝動性と注意の要因を含む運転行動チェックシート（20の質問項目）を作成し、若年者32名と高齢者30名を対象に調査を行った。その結果、若年者および高齢者が運転行動チェックシートの各項目に対して、「毎回」もくしは「まったくない」と回答した項目に焦点を当てた分析を行うことで、若年者と高齢者の本チェックシートへの回答の特徴を明らかにすることができた。さらに、過去に事故やヒヤリハットを経験している対象者にその傾向が強くみられているということが明らかとなった。本チェックシートを用いることで、若年者および高齢者の運転行動の背景要因を明らかにできる可能性が示唆された

Fieldwork Report : A interview research to temporary housing developments in Rikuzentakata area of Iwate prefecture for fifth year : Possibility and Problem about Resuscitation of Community by the Support producing the Empowerment to the People damaged the Earthquake disaster(5)

陸前高田地域再生支援研究プロジェクトは、東日本大震災において岩手県で最も甚大な被害にあった陸前高田市において、被災住民自身が地域の再生、生活再建に向けてその課題を話し合い、主体的な取り組みを行うことを支援してきている。そして、仮設住宅および被災地域におけるコミュニティの形成のあり方を共に模索しながら、今後の復興における地域再生のモデルづくりに寄与することを目的として、今日まで活動を続けている。本プロジェクトは、上記に関する活動の一環として、2015年8月に、2011年から引き続き5回目となる市内・外合わせて48の仮設住宅団地の自治会長等へのインタビュー調査を行っている。本稿は、仮設住宅自治会長等に対するインタビュー調査結果等についての概要を記したものである。内容としては、居住5年目を迎えた仮設住宅団地における①転出・転入、空き住戸等の居住状況、②高齢者や子どもなど配慮が必要な人の状況、③住環境、生活環境の問題と対応、④自治会活動とコミュニティ形成の状況、⑤外部支援団体の関与の状況、⑥住宅再建・復興まちづくりに関する情報や意見等についてであり、それらの全体的な概要と各9地域の特徴について整理している。調査時点において震災発生から約4年半が経とうとしており、仮設住宅での暮らしが長期化する中、2014年末から一部災害公営住宅への入居が始まり、また、高台への移転が開始されてきており、住宅再建が目に見えてきた地域と、大規模な土地のかさ上げによる区画整理事業の完成時期が明確でなく、なかなか将来の展望が目に見えない世帯が少なからずあり、昨年度に比べて世帯・地域間格差の広がりが見られ、今後の支援のあり方が問われる。本稿で記した概要に加えて、各仮設住宅団地のデータの詳細を報告書としてまとめ、仮設住宅団地自治会長、行政、市議会、支援団体等広く関係者に送付し、今後の復興施策へのフィードバックを図っている