更年期女性の健康教育

本学の地域貢献の一つである公開講座を担当した。テーマは"更年期をいきいきと過ごしましょう"と題して、更年期の女性を対象に、島根県内の益田市において健康教育を行った。内容は、更年期症状の起こるメカニズムや対策（治療）について、さらには男性更年期などについても言及した。その内容を紹介し、今後の健康教育のあり方について検討した

助産師外来の問題点に関する文献検討

助産師外来の問題点を把握するために文献検討を行った。「助産師外来」「妊婦健康診査」「保健指導」「問題点」をキーワーズとし、医学中央雑誌で抽出できた文献は6件であり、妊産帰及び助産師と医師の意見について分析した。妊産婦は、問題点として医師がいないことへの不安であった。助産師は、問題点として主に超音波診断や助産診断についての不安であった。医師は、問題点として助産師の診断能力や技術面の不足であった。これらの問題点に対しては、医師との連携、助産診断能力の向上が解決策になると考えられた

在日外国人の育児の現状について(第2報) : 母子健康手帳の利用状況

母子健康手帳は、妊娠・出産・育児に関する健康記録の側面と、育児指導書的な側面を持ち、日本の母子保健の向上に寄与してきた。今回島根県内在住の乳幼児をもつ外国人母子14名を対象に、日本の母子健康手帳の利用状況について調査した。その結果、母国に母子健康手帳を持たない母親が多く、使い方の説明が不足であること、また母国に帰ったときは使えない等の問題が明らかになった

在日外国人の育児の現状について(第1報) : 在日フィリピン人の母親の育児ストレスとその対処法

在日外国人の育児の現状について明らかにすることを目的とし、在日フィリピン人の母親を対象に育児ストレスと対処法、育児で困っていること等を調査し、先行文献（清水、2002）との比較を行った。結果、育児ストレス値は、日本人よりも低い傾向があった。平均値が最大で他の4か国よりストレス値が高い項目は、「同じ年頃の子どもの様子を知って我が子が劣っているのではないかと不安に思う」であった。また、「あきらめたり我慢する」ことでストレス対処を図っており、望ましいストレス対処のためには父親など関わりのある周囲の人々の支援の必要性が示唆された

産後うつ病，児童虐待に関する研修企画における受講者の選定条件 : 社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラムの調査より

本研究は、産後うつケアや児童虐待に関する研修を知識の修得をめざして企画する際の受講者選定条件を明らかにすることを目的に、社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム「産後うつケアと虐待予防」基礎コースを受講した245名を対象に、研修前の産後うつ病・児童虐待の知識について、事前関連研修の有無、現職の経験年数、職業別に分析を行った。その結果、受講者選定において、1.仕事の経験年数は考慮する必要はない、2.事前関連研修の有無、離職者現職者、職業についての配慮が必要。基礎知識との関連から、3.産後うつ病に関しては、1）保健師と助産師、2）看護師、保育士、栄養士、養護教諭、教員の組み合わせが望ましい。4.児童虐待に関しては、1）保健師と養護教諭、2）助産師、看護師、保育士、栄養士、教員の組み合わせが望ましいことが明らかとなった

「周産期からの子育て支援拡充に向けた専門職再教育プログラムの開発」事業における受講動機 : 現職助産師を対象としての検討

本学の「周産期からの子育て支援拡充に向けた専門職再教育プログラムの開発」事業は、文部科学省の委託を受け、子育て支援の教育プログラムの開発を目的として実施した。プログラム評価については、受講前の申し込み時、受講直前、受講中、受講後にそれぞれ調査を行った。本稿では事業に参加の申し込みをした現職助産師を対象に受講動機を分析した。対象者は受講事前調査用紙の「受講動機」の質問項目についてすべて回答した現職の産師44名である。高得点であったのは、「新しい知識を得ることができるから」、「もっと自分の専門性を高めたいから」、「教養・人間の幅を広げたいから」であった。更に因子分析を行い、「キャリアアップ」、「職場環境」、「研修内容」、「スケジュール調整」、「経済性」、「職業上の必要性」の6因子が抽出された

A公立短期大学看護師養成課程卒業生・専攻科修了生の病院における看護実践能力に関する看護管理者の評価

A公立短期大学看護師養成課程卒業生及び専攻科修了生が就職している病院における看護実践能力について、看護管理者の評価を明らかにすることを目的とし、無記名自記式調査を実施した。その結果、全ての項目において平均値3.0以上、23項目中22項目の中央値が4.0（「そう思う（5点）」～「そう思わない（1点）」であり、概ね肯定的であった。看護実践の項目をみると、倫理的実践能力や人間関係形成能力の平均値は高い傾向であり、自己研さん能力や看護職としての自信はやや低い傾向であった。今後の課題として、看護基礎教育における自己研鑽力の育成について強化していく取り組みが必要であることが示唆された

看護基礎教育におけるキャリア支援と評価

島根県立大学短期大学部・出雲キャンパスでは統合・法人化した平成19年度に、キャリアセンターが組織的に位置づけられた。それを機に今まで行なっていた就職支援等を、キャリア支援プログラムとして整理し、大学行事として企画・運営している。今回は、出雲キャンパス・キャリアセンターとして入学から卒業までを支援した看護学科の学生80名を対象に、毎回の進路セミナー終了時と進路が決定した卒業時の学生評価を比較した。その結果から、キャリア開発プログラム等について意義や効果が明らかになったので報告する

講義室利用時の二酸化炭素濃度と空気環境改善対策

大学における健全な室内環境の確保を目的として、講義室利用時の空気中の二酸化炭素濃度を測定し、対策を検討した。在室人数が80人の講義中に、空調換気扇を作動させた状態で測定した結果、45分後に二酸化炭素濃度は1、100ppmとなり基準値（1、000ppm）を超え、換気不十分であった。対策として、非空調時の講義中は、必ず換気扇を作動させ、空気の取り入れ口として、少しだけ窓やドアを開けておく。冷暖房時には換気扇を空調換気方式に切替え、休憩時間や昼休みには、積極的に窓とドアを開け自然換気を行う。恒久的には、機械換気の能力を高める対策や講義室内の空気を対流させるなど、総合的な空気環境設計が必要である

地域を基盤とした老年看護基礎教育における学生の学び : 中山間地域での高齢者の暮らしから

S県立大学Iキャンパス看護学科平成21年度3年次生7名に地域を基盤とした老年看護基礎教育を試み，学びの内容を質的記述的に分析した。学生は健康問題として緊急事態の対応，高塩分・低栄養の食事を捉え，交通手段の不十分さや孤独な環境との関連を学んだ。一方で，高齢者のいつまでもこの地域で暮らしたいというニーズを知り，高齢者がもつ地域に対する愛着心や高齢者のセルフケア能力の向上への支援方法，高齢者を尊重した専門家としての態度を学んだ