On the portrayal of many-faceted minds in the animated cartoon \u27HIGH ADVENTURE OF HOLS, THE SON OF THE SUN\u27

論文 (Article

Comparison between and consideration of the animations "The Mischievous Prince Big Snake Extermination" and the original "Kojiki"

論文 (Article

アクティブラーニング成立要件としての学生の「対他者」視点獲得

学士課程教育における受動的な学習態度を改善する方策として、アクティブラーニングの導入が注目されているが、アクティブにならないアクティブラーニング等、失敗事例の蓄積、類型化が試みられている。現段階でこれらの課題が本質的な問題解決に至っている状況とはいえず、試行錯誤の段階である。中でも学習者(学生)の対人関係に関する資質・能力感に焦点を当てた詳細な研究は管見の限りまだまだ少ない。そこで、本研究ではアクティブラーニングが成立する要件として、学習者の資質・能力観について言及し、また重要なファクターとして「対他者」視点の獲得を設定し、ルーブリックとして明示する

政策分析の適用に関する一考察 : 特別支援教育政策を対象に

我が国において、平成18年以前の特殊教育政策と、それ以後の特別支援教育政策の間には、どのような政策的な転換がみられるのであろうか。政策分析の手法を援用することで、その政策転換状況についてこれまで以上に詳細な分析が可能になる。特にピアソンの歴史的制度論による分析、セーレンらの漸進的な制度転換のモデルを援用した分析は、従来の合理的選択論とは違う側面からの政策分析を可能にした。また考察として制度循環のモデルを援用し、今後の制度設計における手順の中で、補強すべきポイントが明らかになった

特別活動におけるSST手法の導入 : 特別活動の目的と照合して

今日我が国の教育課程には、特別活動の時間が設けられている(小・中・高)。その時間の取り扱いについては、歴史的にも変遷がみられるが、特に今日では、集団的な活動や、人間関係の構築という、現代の若者が苦手とする課題を大きく取り上げ、指導を強化する方向にある様子が窺える。特に平成20年学習指導要領では、特別活動の内容の記述に、「人間関係」というキーワードが盛り込まれた。しかしその手法としては、話し合い活動や委員会活動など従来通りのやり方を踏襲している。本稿では、そのような従来的な手法ではなく、より直接的に集団活動や人間関係の構築をスムーズに行うことを目標として取り扱うことの可能なSSTの手法を特別活動の時間に導入することについて考察した。特別活動の科目特性から、SSTの活動は「教授型」や「機会利用型」というよりも「活動型」を基本として展開する必要があること、また担任教師によるモデリングの難しさを外部講師やスクールカウンセラー(SC)といった協力者を得ることで解消することも課題であること、指導の前にはより細分化された目標を具体的に設定する必要があることなどを指摘した

世界市民教育と「総合的な学習の時間」のカリキュラム接合に関する検討

本稿では、UNESCOをはじめ各国で導入が進められている市民性教育（Citizenship Education）、世界市民教育（Global Citizenship Education）の学校カリキュラムへの展開について、先行研究からその概要を検討し、我が国の「総合的な学習の時間」のカリキュラムとの接合関係について示唆を得るものである。1990年代からの蓄積を経て、市民性教育は世界市民教育へと昇華されようとしているが、そのメッセージ性も一定の集約を経て、いくつかの要素を抽出することが可能である。市民性教育の要素は、我が国の学習指導要領においても重視される内容と重なるところが多く、特に「総合的な学習の時間」における教科横断的・体験的な問題解決学習という目的と合致するところが大きいといえる

特別支援教育体制の基盤的モデルに関する一考察 : 障害者権利条約が示す「参加」「自己決定」概念を指標として

2006年に採択された障害者権利条約(日本政府は2007年に署名)は、障害のある児童に関して、その最善の利益が考慮されるべきこと、および年齢に適した支援を提供される権利を規定している。また教育に関しては、機会の均等を基礎として、最大限の発達の保障や「一般の教育から排除されないこと」(インクルーシブ教育の保障)、合理的配慮や必要な支援の提供、などを規定しているが、障害者権利条約全体に低通する、障害の社会モデルという考え方、また「参加」「自己決定」といった概念をも考慮し、児童の最善の利益をもたらす教育制度を構築することが求められている。近年では、最小制約環境やアドボカシー(権利擁護)といった概念も広く紹介されているが、それらも「参加」や「自己決定」といった観点に結びつけて理解することができる。我が国の学校教育の現場、特に特別支援教育の現場で、障害者権利条約に照合して今後もっとも重要になってくるのは、「自己決定」の原理を反映させた教育の実践及びそれを可能にする社会モデルに基づく制度設計であろう

「多様性に開かれた社会」と総合的な学習の時間の探求課題の関係性

　総合的な学習の時間では、「身近な問題」への「探求的な学習」が必要とされる。本稿では、今期学習指導要領改訂を牽引した理論的基盤として「グローバル化への要請」と「アクティブ･ラーニングの要請」を導き、多様な実践状況を概念的にまとめる作業を行う。本稿においては、学習指導要領の「例示」とは別に、実践を纏め上げる上位概念を抽出することで、総合的な学習の時間の内容知について、ある程度の方向性を見出しつつより柔軟な課題設定をし易くすることを目指す。各学校における探求課題設定の課題として「多様性に開かれる」をキーワードとし、探求的な学びの過程の初発となる「子ども達が日常生活に目を向けたときに感じる疑問」として「性の多様性」を取り上げ、「自己の生き方」につなげることの重要性について考察する