表紙

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A Fight against the "Fate" : Tanizaki Junichiro in a Study time

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Case study to focus on prevention of crime and a factor in context of affair of great moment

近年，神経犯罪学の発展により，重大事件を冒した犯人の特性評価に注目が集まっている．また，シリアルキラー（Serial killer）やサイコパス（Psychopass）に関する書籍がベストセラーになるなど，こうした領域は社会現象として耳目を集めやすい．しかし，犯罪者の脳神経系の異常性だけが重大犯罪の原因と言えるのだろうか．本論文では事例-コードマトリクス(佐藤，2008）により、重大犯罪の背景因子は「家庭環境の劣悪さ」「性的嗜癖異常」「精神疾患」「人格障害」の4要因の交互作用ではないかとの仮説を導いた．本研究の結果からは，単一の要因が重大犯罪を直接的に生む可能性は低い．ケースを検討するとほとんどの家庭環境が劣悪であり，あらためて，地域コミュニティからの支援が必要となるだろう．神経犯罪学（neurocriminology）の一部には，脳神経系の異常性という観点から犯罪者の特性を強調する傾向も見られるが，孤立を生まない地域コミュニティのありかたが間接的には重大犯罪の予防につながるだろう．19departmental bulletin pape

Current State of Burden on Parents Spending for Hospitalized Children and Direction of Family Nursing for them

子どもの入院に家族が付き添う場合は多く，その家族に対する看護の必要性は，家族看護実践の課題のひとつである．子どもの入院に付き添う家族ついての研究は，親の思い，付き添い環境の実態について述べられているものは多数あるが，その負担を系統的に分類したものはみられない．本研究の目的は，子どもの入院に付き添う親はどのような負担を感じているかを整理し，現状を明らかにすることである．さらに得られた知見から，具体的な家族支援について検討する．医中誌Webのデータベースを用いた文献検索を実施した．｢入院｣「小児」「家族」「付き添い」「親」「負担」の用語を用いて論理積で検索を行った．結果，17本の文献が該当した．家族が実際感じている負担の内容を分析するために，対象者が家族ではないものなどを除外し，最終的に該当した論文13本を分析対象とした．対象文献をベレルソンの手法を用いて内容分析を実施した．対象文献より，子どもの入院に伴う負担に関する不安や苦痛，希望が表現された文脈を抽出してデータ化し，文脈単位とした．文献より，子どもの入院に付き添う親の負担について述べられた文脈を抽出した結果，163文脈単位が抽出された．それらをサブカテゴリ(記録単位)化し，それぞれ類似した内容ごとにまとめ，【子どもの療養環境への不満】【子どもが療養生活環境にいることに伴う親の身体的苦痛】【家庭，他の家族員に関する心配，苦痛】【看護職者への不満】【子どもが療養生活環境にいることに伴う親の精神的苦痛】【入院そのものに対する不安】【子どもの病気に対する不安】【看護職者以外の医療従事者に対する不満】【経済的な負担】【社会的活動に対する不安】という10のカテゴリが形成された．最も多かったのは【子どもの療養生活環境への不満】のカテゴリで全体の32％を占めた．次に多かったものが，【子どもが療養生活環境にいることに伴う身体的苦痛】のカテゴリで17％を占めていた．子どもの入院時，付き添う家族の基本的欲求が制限されており，看護職として積極的に看護介入していく必要性が考えられた．特に，負担として多く挙がっていた付き添い環境，付き添いに伴う家族の精神的負担，子どもの病気の受容などの負担に対して，看護職は親がこのような負担をもちながら付き添う現状を理解し，早急な改善を目指す必要があるだろう．また，治療に関する説明だけではなく話の傾聴や親の頑張りを認めるような関わりが必要であることが考えられた．20departmental bulletin pape

Incident Report Analysis of Nursing Students during Practical Training

本研究の目的は、臨地実習におけるインシデント発生状況の実態を明らかにすることにより、今後の臨地実習に求められる医療安全教育の質の向上への示唆を得ることである。2008年度から2015年度までに本学看護学生が提出したインシデントレポートを基に分析を行った。インシデント発生件数は計41件であり、「個人情報の保護」に関するものが最も多く、次いで「転倒・転落」「転倒リスク」「安静度の制限を超えた行動」「医療器具の取扱い」「食事・水分摂取」であった。インシデントのうち「移動・移乗」「安静度の制限を超えた行動」「弾性ストッキングの着脱」「酸素管理」「接遇・コミュニケーション」については他者による指摘でインシデントの発生が把握されていた。インシデントの発生の原因は「判断誤り」が最も多く、「指導者への報告・連絡・相談の不足」「知識不足」「観察不足」「技術の未熟」などであった。看護実践の振り返りから患者の安全を確保した看護へ繋げる教育が重要である。11departmental bulletin pape

目次

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About family support center member's anxiety

本稿では、ファミリー・サポート・センターの依頼会員と援助会員の交流会で行われたKJ法に類した分類法を使った意見交換を通じて、両者の不安の実態を明らかにし、活動に関する両者の思いの相違点について考察した。 依頼会員は、「援助会員に迷惑をかける」ことに関して不安が強いが、子どもが好きなだけでなく育児中の親も積極的に支援したいという動機付けの援助会員にとっては、依頼会員が懸念していた事柄は全く問題がないことであった。一方、援助会員は、依頼会員との価値観の違いやコミュニケーション、依頼会員の親子関係やしつけにどこまで介入すればよいかについて戸惑うことが分かった。さらに、こうした双方の不安について積極的に意見交換することが、今後のファミサポ活動を促進するだろうと考察された。20KJ00008296539departmental bulletin pape

Attempt of effective educational method for"Practice of Anatomy and Physiology" in Faculty of Nursing

近年に大学に入学してくる学生はゆとり世代と称され、基礎学力の低下が指摘されている。一方、日本の医療現場における看護は飛躍的に進歩・発展し、それにともなって、看護教育のあり方も大きく変貌してきた。初年次教育の時期(1年生2セメ)に実施される「解剖生理学演習」は両者の橋渡し役・つなぎ材・接着剤の役目を担っている。そこで、どのように実習を行い、その内容をいかに効果的に身に付けさせるかを検討した。実習目標ないし課題を勘案しながら「実習の手引き」にまとめ、それによる実習の実施結果を検証したところ、良好な結果を得た。22KJ00008296559departmental bulletin pape

Development of Social skills education program for prevention and mental recovery from Cyber-Bullying in Junior high school Part1 : The review of a system on treatment of Cyber-Bullying to apply in the educational situation in Japan

いじめの第三ピーク説等を背景に,情報モラル教育の推進とサイバー型いじめ(Cyber-Bullying)の実態把握,予防,心理的回復に関する研究が求められている(e.g., 小野・斎藤,2008:小野,2009).海外では実態把握調査も報告されており(e. g., Kowalski, 2008a),法的整備も開始され(e. g., Kowalski, 2008b;Shariff, 2009),心理学や教育学の立場から予防プログラムが開発されている(e. g., Trolley et al, 2006;Shariff, 2009).他方,日本では予防と心理的回復プログラムの開発研究が乏しい.そこで本研究では,日本におけるサイバー型いじめの予防と心理的回復に役立つ方略を検討するために近年サイバー型いじめの対策として検討されている4つの方略を批判的に検討した.選択された方略はゼロトレランス方式,地域行政主導の情報モラル教育,PEASプログラム,利害対立調整モデルであった.検討の結果,日本では行政と学校,外部研究機関が協働した情報モラル教育とグループアプローチの協働方略が現実的介入になるのではないかとの結論が導かれた.7KJ00008295619departmental bulletin pape

Semi-Structured-interview on effective treatment on Children with ADHD in aspects of elementary school life and Home life : Development of Common understanding Model between the elementary school and Home

特別支援教育の中でADHDの特に衝動性と多動性が小学校内で「問題行動」と認識されやすいことが指摘されている(斎藤・小野・井手,2008).この結果は,家庭が行う支援構造と小学校での支援構造を比較検討することで,家庭と学校の支援への認識にずれがない「統合的な共通理解モデル」を作成する必要性を意味する.そこで本研究では家庭と小学校の調整役を担う臨床心理士に半構造化面接を試み,「家庭での支援モデル」と「小学校での支援モデル」を導いた.また両モデルの相異を踏まえ,時間軸の認識を書くとした協働的な「共通理解モデル」が提案された.5KJ00006794919departmental bulletin pape