本研究では、実際に高等学校で実施された定期テスト(ペーパーテスト)の「知識・技能」「思考・判断・表現」に関わる問題の妥当性について、現行の学習指導要領が定めている資質・能力とそれに基づく評価の枠組みに照らし合わせて調査した。その結果、特に「知識・技能」とラベリングされた問題については、「知識」は図っているが「技能」まで測定しきれていないと考えられるものがおよそ7割に及んでいることがわかった。また、「思考・判断・表現」の問題の大きな部分を占める「読解問題」については、学習指導要領に明記されている、英文を読む目的や場面、状況の設定が明確になされているものは皆無であった。一方、読解する英文の出典については、初見の英文からなる大問が読解問題の半数以上を占め、既習の教科書英文をそのまま読解問題として出題しているものは3割を下回るという、好ましい結果が得られた。しかしながら、教科書英文をもとに複数の評価観点の問題が混在している、いわゆる「総合問題」もまだ散見された。テストの在りようが教師の指導、生徒の学習に大きく波及するとすれば、学校現場での協議、教育行政の積極的な関わり、外部の専門家による適切な助言等がまだまだ必要になるだろう。departmental bulletin pape
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