図工科指導法の授業内容向上に関する実践 : 小原國芳の美術教育論を通した学び

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Tamagawa University Multidisciplinary Research Project : Tourism x Technology

玉川大学では，複合領域研究として学部横断的な研究および学部学生向けに講義を行なっている。その一環として，観光学部と工学部の初めての協働となる観工融合未来創造プロジェクト「観光×テクノロジー」の講義を2023年度に実施した。 本取り組みでは，コロナ禍を契機に観光産業や各自治体で活用され始めたAR（Argument Reality，拡張現実），VR（Virtual Reality，仮想現実），MR（Mixed Reality，複合現実），メタバース（Metaverse）などのテクノロジーについて基礎知識を修得するとともに，観光におけるDX（Digital Transformationデジタル・トランスフォーメーション）を含む事例学修，観光業界や各地域の発展に貢献するテクノロジーの活用やアイデア創出力の醸成を目的とし全15回の講義を実施した。先進実例については，実際のご担当者による講演を実施し，また実習においては，実際にメターバース環境を構築し，その使用方法の習得と観光への応用について討議を行なった。departmental bulletin pape

Solutions to Exercises Presented in Nakahira’s Paper in Tamagawa Univ. Quantum ICT Res. Inst. Bull. 2022

In the paper [1] by Nakahira, several exercises were provided for the readers. I will present my solutions to the exercises.departmental bulletin pape

Reduction of Communication Rounds in Cascade Protocol Using Block Codes and Parallel Processing

“Cascade”, one of the interactive secret key reconciliation protocols, has the disadvantage of low key generation rate due to the large communication rounds. This paper proposes a new protocol to reduce the communication rounds of “Cascade”. The proposed protocol uses block codes for error correction and performs the correction process in parallel. Properties of the proposed protocol are compared to the original Cascade and two its modifications by means of computer simulation. It is shown that the communication rounds of the proposed protocol are reduced by 98.7% on average compared to the original Cascade protocol.departmental bulletin pape

小原國芳「全人教育論」から考える小学校入学初期の教育課程 : 幼小接続の課題と展望

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The Beginnings of School Theater : Kuniyoshi Obara’s Innovation in Arts Festivals

学芸会は明治40（1907）年代から大正時代初期にかけて学校行事として定着した。明治期の小学校の教育や学校運営の在り方を記した『小学校事彙』（1904）では、学芸会は授業で教えた内容を演じるべきであり特別な練習を不要としている。したがって、当時のプログラムは唱歌、図画、朗読や理科実験など通常の教科学習成果発表を中心としていた。対し、小原國芳（1887―1977）は学芸会に芸術性を求め、大正8（1919）年2 月11日の広島高等師範学校附属小学校の学芸大会において「学校劇」を新たな演目として位置づけた。この提唱から全国に広まった「学校劇」の隆盛がその後の学芸会に対し、単なる年中行事から教育計画の一環として重要視するといった変革をもたらしたのである。 本研究では「学校劇」が提唱され誕生したとされる大正8（1919）年2 月11日の広島高等師範学校附属小学校の学芸大会の実施思想を探り、その思想が「学校劇」にどのように反映されたかを明らかにすることを目的としている。departmental bulletin pape

Marketing with a Focus on “Selling” : An Example of a Lecture on “Tourism Economics”

マーケティングは，あらゆる事業において極めて重要なビジネスファクターである。マーケティングが当たり前のように意識されるようになり，顧客リレーションの獲得・維持手段であるソーシャルメディア（SNS）等を自在に活用する中小企業も多い。一方で，各種マーケティング手法に傾倒するあまり，当初の目的であった売り上げの向上がなおざりにされている。本研究では，玉川大学「観光経済学」講義内で行っている「『売り』に徹したマーケティング」に関する授業を抜粋し，その取り組みを報告する。departmental bulletin pape

An Examination of the Environment Surrounding Okinawa and Its Relationship with the Asian Region from the Point of Governor Tamaki Denny’s Peace Declaration

アジアの多くの国々は順調に経済成長を続け，経済・社会両面から日本への影響が大きくなっているが，日本国内では，中国によるアジア地域への海洋進出が報じられる機会が多く，あわせて安全保障上の危険が伴うものだと指摘されることも多い。特に，近年中国による台湾侵攻を念頭に置いた「台湾有事」が一種の固定概念化され，日本の有事にも結び付くとの懸念が広く唱えられるようになっている。あわせて「有事」に対応すべく沖縄を中心に自衛隊基地の新増設や自衛隊の増派が進められ，防衛の「南西シフト」と事実上の要塞化が進められている。このことは，既に米軍基地の負担を強いられている沖縄県にとって新たな基地負担を強いるとともに，万が一「有事」が発生した際の攻撃対象が増えることで，民間人が巻き込まれるリスクも増加しかねない。 加えて，2025年1月にはアメリカ大統領にドナルド・トランプ氏が再び就任する予定であり，大統領選挙中の演説等からもアジアを含む世界の安全保障を取巻く環境が大きく変化することが想定される。 日本は資源を多く持たず，食料を含め生活必需品の多くを輸入に依存しており，これらの多くは近隣諸国であるアジアの国々で生産されている。アジア地域を取巻く安全保障の環境は大きく変化しているが，これまでの福田ドクトリンや村山談話にもある通りアジア諸国との良好な関係維持なくして地域の平和と安定は図れない。また，いわゆる「有事」を抑止するためにもまずは国同士が対話をする外交が必要であり，このことをよく認識する沖縄県は独自の地域外交を展開し，アジアとの平和構築の礎となることを考えている。 そこで本論文では，近年アジアや沖縄をめぐる安全保障の状況が目まぐるしく変わる中で沖縄県知事を務める玉城デニー知事の平和宣言に着目し，沖縄からの発信についてとりまとめる。departmental bulletin pape

2023年度 玉川大学脳科学ワークショップ

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巻頭によせて

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