Niimi College Repository / 新見公立大学学術リポジトリ
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    827 research outputs found

    健康科学部看護学科のカリキュラムの変遷-現行のカリキュラムの現状と令和8年度のカリキュラム改正に向けて-

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    2024年(令和6年)12月、文部科学省より「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」改訂の公表がなされ、 2026年(令和8年)4月1日に施行される。今後のカリキュラム検討を進めるうえで必要な準備として、看護学教育モデル・コア・カリキュラム改定の経緯と目的、および保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部改正について整理した。また、看護学科教務委員で年次ごとのカリキュラムの現状と課題についてまとめ、カリキュラムの編成を計画的に進めるための視点を整理した。journal articl

    石川県における児童福祉法施行直後の児童相談所に見る戦前との連続性の考察

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    本稿では、石川県において児童福祉法施行直後の児童相談所に見られる戦前との連続性を考察することを目的とした。その結果、石川県の児童相談所における一般児童の早くからの取扱い、施設収容に対する家庭での養育の優先が考察された。これらは戦前から見られた理念であり、児童相談所の現場職員にとって児童福祉法施行直後の時期においてもすでになじみやすく、共感しやすい理念であった。こうした共感が戦後の石川県の児童相談所で早くに示された要因としては、石川県が「非戦災地区」であり、戦前からの理念の継承、児童福祉法の理想の実現を意識することが早くから可能であったためと考えられる。journal articl

    人間関係力の育成に着目した保育者養成教育-保育者の困難事例への対処法について学生はどう考えるのか-

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    人間関係力の育成に着目した保育者養成教育として、保育者養成校の学生が、保育現場での人間関係における困難事例への対処法について考える授業を行った。学生30名が大学1年次と4年次において考えた対処法に関する記述内容を比較し、個々の学生が大学での学びを通して、気付きや考え方等がどのように変化するのかに着目して考察した。学生は、複数の実習を経験したことで、4年次になると実際の子ども達の姿や保育の状況をより具体的にイメージして、実現可能な対処法が考えられるようになったと推察された。また、記述内容には大学での学びが反映されていることが窺えた。多くの学生は4年次になると、1年次とは異なる視点からの有効な対処法を考えて記述していたことから、このような授業は、学生自身が4年間を振り返り、自己の視点や考え方の変化、成長に気付き、確認できる機会になると考えられた。journal articl

    沖縄県宮城島のシヌグ伝承

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    沖縄本島北部地域から奄美諸島の与論島や沖永良部島にかけて、「シヌグ」「ウンジャミ」などと呼称される祭事が分布しているが、祭事の内容は地域ごとに大差がある。与勝諸島の宮城島(うるま市)においても「シヌグ」と呼称される祭事があり、旧六月二十八日と八月二十八日の二回行われた。宮城島では、宮城集落と上原集落で別々にシヌグが行われ、内容も異なっていた。宮城集落のシヌグは男性だけが参加する男の祭りで、女性は参加できない。シヌグ神は男神とされるが、神役「シヌグ神」は男性と女性が受けた。かつてはシヌグ神を受ける女性神役が数人おり、女性はシヌグ神だけが参加してノロも参加しなかった。一方の上原集落のシヌグは、虫払いの意図が強い。興味深いことに、宮城島では、先に北山系の先祖が来て宮城集落をつくり、後に南山系の先祖が来て上原集落をつくったと伝えられている。「シヌグ」「ウンジャミ」系祭事は北山文化系の祭事であった可能性が高いと推測されるが、北山勢力圏に近接する宮城島宮城集落のシヌグは、北山から先に移住してきた先祖たちによってもたらされた可能性も想定でき、注目される。journal articl

    介護福祉士養成施設留学生の卒業後就労意向と養成施設の就労支援の現状と考察

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    介護福祉士養成校で学び、資格を取得した外国人留学生の卒業生が安心して長期的に就労定着するために、 留学生の卒業後就労意向と養成施設指導者の就労支援状況を明らかにし、求められる社会的ケアを明らかにすることを研究の目的とした。介護福祉士養成施設325校の外国人留学生及び留学生指導担当者へ自記式アンケートを送付し留学生399人と指導担当者35人分の回答の分析を行った。結果、介護福祉士留学生は、政府として労働者輸出国を目指し、海外への労働者送り出しを促進している国が上位を占めるため、賃金には敏感であり、就職に求めるものの第一条件となる。留学生は長期的な就労を考えているものは5割程度であり、就職先の条件、生活のしやすさ、交通の利便性によって暮らす地域は選択される。卒業後の介護や日本語のサポートはもちろんのこと、生活地域ごとに受け入れ側の支援や、環境を整えることがより長期的な就労継続へつながると考えられる。journal articl

    KTバランスチャートを活用した食事介助技術の質的因子に関する看護師の経験年数による比較

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    【目的】食事介助技術に関する現任教育と看護師の経験年数による質的因子を分析し、包括的な食事介助技術の向上を図る。【方法】食事介助についての現任教育を行った上で、KTバランスチャートに準ずる食事介助技術の認識について看護師へのアンケート調査を実施した。新人看護師、既卒者4年未満、既卒者4年以上に分類し、3群間の比較を行った。【結果】既卒看護師200名、新人看護師25名から回答を得た。78.5%の既卒看護師が、実技指導を含む現任教育は、食事介助技術の向上につながったと回答した。質的因子の項目においては、心身の医学的視点、摂食嚥下の機能的視点、姿勢・活動的視点は、経験年数が長い看護師の方が、スコアが高かった。【結論】臨床経験年数が長い看護師の方が、食事介助を包括的に行うことを意識していることが示唆された。診療の質を高め、要介護高齢患者の経口摂取やQOL向上を推進していくために、食事介助技術の標準化を図っていく必要がある。journal articl

    不適切(な)保育の用語使用と背景に関する検討-「保育所等における虐待等の防止及び発生時の対応等に関するガイドライン」策定前後の文献レビューから-

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    本稿は、「不適切(な)保育」を扱った学術論文の内容を調査し、「不適切(な)保育」の用語使用の傾向 や「不適切(な)保育」の生じる背景がどのようにとらえられているかを考察したものである。結果、「不適切(な)保育」は2023年の「ガイドライン」策定後にその内容に沿って、「虐待」とは区別して捉えられる傾向にあり、またその用語は「不適切な保育」に統一されていったとみえる。一方2022年の文献では「不適切保育」も使われ、その示す意味も幅が広いが、「虐待」との区別が明確でないことも指摘できる。「不適切(な)保育」が起きる背景に関しては、保育者不足や配置基準の不十分さなど、従来から指摘されている保育業界全体の問題への言及のほか、管理職や園のマネジメントに関する指摘をする文献も見られた。journal articl

    2つの「小規模保育」-その実態と課題-

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    本稿では、都市部と過疎地域に見られる「小規模保育」について、その実態と課題の整理を行った。都市部の小規模保育は、待機児童問題の解消を目的として子ども・子育て新制度によって設定されたものであり、保育の質保証、施設や遊具の確保といった課題がみられる。他方、過疎地域での小規模保育は、少子化による入所児童数の減少によって生じたものであり、保育環境や感情経験の保証、発達の捉えといった課題が想定された。これらに基づき、小規模保育に関する対策について考察した。journal articl

    介護職員に対する移乗用福祉機器使用に関する意識調査

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    平成23年に改正された国の腰痛予防指針では、「人力での抱え上げは原則行わせない、リフトなどの福祉機器の活用を促すこと」が明記されたものの、いまだに移乗用リフト等の普及はすすんでいないのが現状である。そこで、改めて介護職員が移乗用福祉機器にどのような意識を持っているのか、移乗用福祉機器を一人の利用者の移乗介護に試用してもらい試用後にどのような変化があるのかを調査した。移乗用福祉機器が腰痛予防など介護者の身体的負担を軽減する、利用者にとっても安全であるという意識は高かった半面、手間や時間がかかるため使いにくいと感じるものが多かった。福祉機器の導入については選定の困難さ、使用の経験不足、時間と手間などが課題となった。福祉機器には汎用性と個別性、扱いやすさを求めていることが明らかとなり、業務の見直しによる時間の捻出、熟練者等の活用、入所施設における福祉機器のレンタル使用および介護ロボット開発に関する提案を考察した。journal articl

    A市内の通所介護事業所に所属する看護師および訪問看護師におけるヤングケアラーに対する認識と課題

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    日本では高齢化や核家族等の家族形態の変化に伴い、家族の介護力が低下し介護者の担い手不足や家族介護者の介護による心身への大きな負担など様々な社会背景から、子どもや若者が家族の介護を担う「ヤングケアラー」の問題が浮き彫りとなっている。国は、2019年に初めて全国の市町村の要保護児童対策地域協議会を対象にヤングケアラーの実態調査を実施し、ヤングケアラーの実態が明らかとなった。 そこで本研究は、中山間過疎地域のA市における在宅サービス系の看護職を対象に、ヤングケアラーの認識と支援のあり方を検討するための基礎資料とすることを目的に、A市内にある通所介護事業所に所属する看護師および訪問看護ステーションに所属する訪問看護師を対象に質問紙調査を実施した。その結果、在宅サービス系の看護職は、TV等で情報は得ているものの、実態把握には至っておらず、多職種連携の支援構築が必要であることが明らかとなった。journal articl

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