Polyclonality of BRAF Mutations in Acquired Melanocytic Nevi

Melanocytic nevi are thought to be senescent clones of melanocytes that have acquired an oncogenic BRAF mutation. BRAF mutation is considered to be a crucial step in the initiation of melanocyte transformation. However, using immunomagnetic separation or laser-capture microdissection, we examined BRAF mutations in sets of approximately 50 single cells isolated from acquired melanocytic nevi from 13 patients and found a substantial number of nevus cells that contained wild-type BRAF mixed with nevus cells that contained BRAF(V600E). Furthermore, we simultaneously amplified BRAF exon 15 and a neighboring single nucleotide polymorphism (SNP), rs7801086, from nevus cell samples obtained from four patients who were heterozygous for this SNP. Subcloning and sequencing of the polymerase chain reaction products showed that both SNP alleles harbored the BRAF(V600E) mutation, indicating that the same BRAF(V600E) mutation originated from different cells. The polyclonality of BRAF mutations in acquired melanocytic nevi suggests that mutation of BRAF may not be an initial event in melanocyte transformation.ArticleJOURNAL OF THE NATIONAL CANCER INSTITUTE. 101(20):1423-1427 (2009)journal articl

「道徳教育の研究」授業の実践について : 中学校「道徳」の学習指導案と発問づくり

わが国では、いま道徳意識の低下や社会規範の崩壊が問題になっている。これらの諸現象は必ずしも学校・教師だけの責任ではなく、家庭・地域社会の教育力低下、より広く大人社会や社会的な風潮、あるいは教育政策などの反映である場合が少なくないかもしれない。けれども、学校で道徳教育に携わる教師の責任が全く問われずにすむものでもない。こうした状況に鑑み、将来「道徳」の授業を担当する受講生が、どのような基礎的指導力を身につけておかなければならいかは、教職科目「道徳教育の研究」の課題でもある。本稿では教員をめざす受講学生を対象にした筆者の「道徳教育の研究」の実践を報告する。教職科目の「道徳教育の研究」では、『授業計画』に示すとおり、教職志望をもつ学生が、教員免許法に基づいて修得すべき教職教養として、道徳教育の歴史や子どもの道徳性の発達、さらには『学習指導要領』の内容等について総合的に計画している。受講生は、これらの内容を半期間で習得するのであるが、筆者はより実践的な「学習指導案づくり」を中心とした授業を行う必要を感じ、「道徳」の学習指導案が書けることを「道徳教育の研究」の主要な目標の一つと考えている。なぜなら、学習を構想できなければ、授業はできないからである。特に「道徳」の学習指導案づくりで重要なことは、指導する側の「ねらい」、すなわち「中学生に気づいてほしい、あるいは考えてほしい」ことは何であるかを明らかにし、中学生が「自分とむき合う」道徳の指導とは、どうあればよいかを考えてほしいという点である

Field Theoretical Analysis of On-line Learning of Probability Distributions

On-line learning of probability distributions is analyzed from the field theoretical point of view. We can obtain an optimal on-line learning algorithm, since renormalization group enables us to control the number of degrees of freedom of a system according to the number of examples. We do not learn parameters of a model, but probability distributions themselves. Therefore, the algorithm requires no a priori knowledge of a model.Comment: 4 pages, 1 figure, RevTe

学校規模の「適正化」施策と通学区域制度の「弾力的運用」について : A市地域学校経営:1998～2004

通学区域は公教育経営の制度的基本単位を成すものであり、現代地域学校経営研究の重要な対象である。本稿では、まず1998年時点のA市地域学校経営における通学区域施策の実際に焦点をあて、その時点での状況について記述する。他市町村と同様、A市でも通学区域の適正化に取り組んできた経緯がある。A市には、特に不自然な通学区域の見直しと小学校から中学校への分離進学解消の課題があった。この適正化施策は、2004年度より、さらに一歩進んだ中学校における実質的な学校選択と言ってもよい弾力化への施策転換が図られた。そこで、A市における小・中学校通学区域の適正化施策から弾力化施策に至る経緯をたどり、その過程で生じた学校・地域的条件に関わる問題について検討する。学校規模等の適正化施策が、児童・生徒の通学事情に加え、通学区域をめぐる地域環境の変化と歴史的経緯の中で、その均衡化の困難性と直面して、通学区域制度を弾力的に運用せざるを得ない状況があること、つまりA市における通学区域の適正化施策の実状と限界を指摘し、さらにその解消をめざして実施段階に入った通学区域制度の弾力的運用としての中学校選択制がもたらす状況と課題について考察する

キョウインヒョウカモンダイトガッコウケイエイカイカク

20 世紀末以降の世界的市場経済化の進展は、教育をも国家戦略として巻き込むに至った。その基調が新自由主義と新保守主義であったことは言うまでもない。その動向に呼応して、それまで環境条件の整備に専念する自重さを有していた行政も改革施策メニューに沿った諸施策を矢継ぎ早に繰り出す改革期にはいった。教育分野でも政治・行政主導の学校改善施策は、教育現場の主体的且つ創造的な過程を捨象しかねない契機、効率優先の発想に堕しかねない契機を含んでいた。この間、まず改革ありきの前提に立って繰り出された諸施策は、教育現場に戸惑いと多忙さを強いるものとなった。2006 年12 月には、わが国の戦後教育の理念と方向を謳いあげた教育基本法が改正された。教育改革の進捗状況についての政策評価や結果の公表・公開の制度、実効性検証の枠組が構築されつつあることは認められるものの、その改革諸施策の方向は学校の現場にどう受けとめられたのか。教育現場の最前線にある教師の視点から、改革施策の検証と方向の妥当性を検討する必要がある。特に教員評価の批判的検討も多くなされているが、本稿では、この間の学校経営の改革動向と教員評価の問題について検討する

一部自治体・教育委員会による「教師塾」の開設と教員養成改革

最近における教育改革の中で、教員の資質向上に係る動向が注目される。教員免許法改正を機に、教員の人事考課、教職大学院、免許更新制の導入、自治体による教師養成塾、あるいは高等学校における「教育コース」の設置の動きなどがあり、教員養成のあり方を抜本的に問い直すべき状況がある。本稿では、一部自治体あるいはその教育委員会による「教師塾」開設の動きについて考えてみたい。東京都をはじめとして、大阪府・市、堺市、京都市などに「教師塾」が設けられ、特に教員確保が喫緊の課題であるいくつかの大規模都市自治体では、行政が教員養成の一端を担い始めている。規制緩和と分権化が推進される教育改革の下で、「大学養成制」と「開放制」を原則としてきたわが国の戦後教員養成制度が、新自由主義と新保守主義による改革の波に揉まれつつある。そこに教員養成そのものを行政責任の対象と捉え、大学における教員養成を主導し、場合によっては大学の養成段階を飛び越す構造へ向かう契機と問題性が含まれているのではないか。本研究の意図は、大学で教師養成に関わる一教師として、この動向をどう考えたらよいかを考察するものである。そこで、自治体およびその教育委員会による「教師塾」の取り組みを整理し、開設の背景とその問題に関する研究の覚書としたい。「教師塾」とは何なのか。わが国の教員養成・採用・研修政策上、どのように位置づけられるのか。「教師塾」の何が問題なのかといった点について考察した

現代教育改革と学校評価の諸問題

現代は、社会活動の諸分野でその成果に関心が集まる評価の時代である。学校経営の分野でも、分権化と規制緩和の教育改革の推進とともに、学校評価が焦点のひとつとなっている。臨時教育審議会以降、とりわけ1990年代以後の教育改革では、少人数教育、通学区域の弾力化あるいは学校選択制、学校評議員制、学校運営協議会、教育特区、民間人校長、教育委員会廃止論など、従来の学校経営の枠組みのリストラクチャーリング施策が相次いで導入されつつある。学校評価も学校設置基準に規定され、個々の学校にその努力義務が課されることとなった。さらに学校評価の標準化や評価システムの構築も求められている。これらの改革施策は何をもたらすのであろうか。現代学校評価の特徴は、学校の個性化・開放化及び信頼性の確保のための諸施策と関連して、学校の自律性と説明責任の強調、自己点検・評価の実施、教育目標の数値化、教員評価を求める動きにつながっている点にある。学校評価の客観化・標準化、第三者機関による評価、悉皆の全国共通学力テストや地域学力診断テスト実施の広がり、全国各地への学校選択制の拡大・普及と連動するとき、学校評価の「負」の側面が表面化するとの指摘もある。また学校評価の実施率は高いが、評価結果の公表については消極的な学校現場の実態もある。依然として、学校評価が学校現場に定着をみないとすれば、その事情や理由をどうみたらよいのか。本稿では現代学校評価の特徴を整理し、現代の新保守主義・新自由主義教育改革なかで学校評価がどのような位置にあるか、さらにそのあり方について検討する

キョウインノシシツノウリョクノコウジョウヲハカル「リシュウカルテ」ドウニュウノショモンダイ

世紀を跨ぎ90 年代から2012 年の現在に至る教員政策の方向は、教員養成の現場からすれば、一貫して厳格化の道をたどっている。特に指導力不足とされる教員、適格性に問題のある教員を教壇に立たせないと発想を掲げる教員政策は、教員評価を中心とする教員人事管理システムの導入・実施に結びついた。指導力ある教員を求める社会的要請は、教員構成上の世代交代期のなかで、教員養成段階の改善要求と結びつくこととなった。中央教育審議会は、教員に対する信頼性確保のための教職課程改革推進を答申(2006.7.11.)した。「履修カルテ」の導入は、大学の教員養成のあり方、すなわち教職課程改革をねらいとする施策である。教員養成分野に限らず、産官学は連携して人材養成の緊急性と重要性に気づき、いま、ネット上には「カルテ」の導入事例がさまざまに見られる。本稿では、教職課程の運営及び教職志望学生の指導にたずさわってきた視点から、教職志望学生の「実践的指導力」育成と教職課程への「履修カルテ」導入の意味と問題について検討する