Stationary measure for two-state space-inhomogeneous quantum walk in one dimension

We consider the two-state space-inhomogeneous coined quantum walk (QW) in one dimension. For a general setting, we obtain the stationary measure of the QW by solving the eigenvalue problem. As a corollary, stationary measures of the multi-defect model and space-homogeneous QW are derived. The former is a generalization of the previous works on one-defect model and the latter is a generalization of the result given by Konno and Takei (2015).Comment: 15 pages, revised version, Yokohama Mathematical Journal (in press

The stationary measure for diagonal quantum walk with one defect

This study is motivated by the previous work [14]. We treat 3 types of the one-dimensional quantum walks (QWs), whose time evolutions are described by diagonal unitary matrix, and diagonal unitary matrices with one defect. In this paper, we call the QW defined by diagonal unitary matrices, "the diagonal QW", and we consider the stationary distributions of generally 2-state diagonal QW with one defect, 3-state space-homogeneous diagonal QW, and 3-state diagonal QW with one defect. One of the purposes of our study is to characterize the QWs by the stationary measure, which may lead to answer the basic and natural question, "What the stationary measure is for one-dimensional QWs ?". In order to analyze the stationary distribution, we focus on the corresponding eigenvalue problems and the definition of the stationary measure.Comment: 10 page

The flipped orbit of KELT-19Ab inferred from the symmetric TESS transit light curves

Dozens of planets are now discovered with large orbital obliquity, and have become the proof for the dynamical evolution of planetary orbits. In the current samples, there is an apparent clustering of planets around $90^\circ$, and also an absence of planets around $180^\circ$ although the latter is expected by some theories. Statistical extrapolation using Hierarchical Bayesian Analysis have recently refuted the significant clustering around $90^\circ$ and suggested that the distribution may actually be broader. In this work, the symmetric TESS transit light curve of KELT-19Ab is analyzed using gravity darkening to measure its true obliquity. Its large sky projected obliquity $\lambda = -179.7^{\circ+3.7^\circ}_{\,\,-3.8^\circ}$ makes KELT-19Ab the only currently known planet with obliquity potentially close to $180^\circ$. We apply spectroscopic constraints on $v\mathrm{sin}i$ and $\lambda$ as well as theoretical constraints on the limb-darkening coefficients to find that the KELT-19Ab's obliquity is $\psi = 155^{\circ+17^\circ}_{\,\,-21^\circ}$, in favor of a flipped orbit. The result is consistent with the statistically inferred uniformity of obliquity distribution, and also highlights the applicability of the gravity darkening technique to symmetric light curves.Comment: 12 pages, 6 figures. Accepted for publication in MNRA

カンサイ ダイトシケン ノ ジンコウ イドウ コウゾウ

1990年代後半以降、東京圏の人口流入超過数は増加を続け、東京一極集中が再び強まりつつあるのに対し、関西圏では依然として大幅な流出超過が続いている。こうした状況が今後も続くとすると、関西圏の地域活力の一層の低下や圏域間経済格差の拡大等が懸念されることから、本稿では、1990年代後半における関西圏の人口流出の動向とその要因を東京圏と対比しながら明らかにすることにより、関西圏の人口移動構造を考察した。その結果、関西圏の人口移動構造は概ね、1.流出入とも特に東京圏との関係が強い主要大都市圏相互移動流を主体とし、その中で東京圏を中心とした大都市圏及び近隣県への流出超過となっていること、2.流出超過は10歳代後半～20歳代前半以外の広範な年齢層で生じており、その中でも特に20歳代後半を中心とした若年層の流出超過が著しいこと、3.大幅な流入出超過にある10歳代後半～20歳代前半についても、東京圏との間では流出超過となっていること、4.圏域の中心部・周辺部別には、中心部から周辺部への圏域内移動、及び中心部・周辺部から東京圏への長距離流出と近隣県への近隣県への近距離流出が多いこと等の特徴を持っており、とりわけ圏域全体を牽引すべき役割を担う中心部・大阪府の圏域内外にわたる人口push構造が顕著にみられた。これらの要因として、東京圏との間では就業・就学、近隣県との間では住宅事情によるところが特に大きいと考えられる。今後、人口の域外流出の抑止に向けては、新規産業立地を支援する事業環境の整備や情報通信基盤の充実等による地域経済の活性化とともに、都市生活の質的充実に資する各種都市機能の整備や、地域社会の持続的安定性・安全性の確保等による定住魅力の向上に重点を置いた地域施策を展開することが重要な課題となる

シュヨウダイトシケンノジンコウイドウヨウインニカンスルイチコウサツ

2003～2007 年における主要大都市圏を取り巻く人口移動にはこれまでとは異なった様相がみられることを受けて、本稿では、関西圏、東京圏、名古屋圏の各大都市圏がこうした動きを示した背景・要因及びその差異や特徴を各種都市機能の集積状況や産業構造等の観点から考察した。その結果、1.東京圏では金融・国際・情報等の多様な高次都市機能が高度に集中し、名古屋圏では工業機能を中心に集積度が上昇している機能が多いのに対し、関西圏では各種都市機能の集積度は長期的に低下傾向が続いていること、2.2001～2006 年の各大都市圏の雇用環境について、東京圏では産業構造要因と圏域特殊要因が、名古屋圏では圏域特殊要因がそれぞれ雇用成長を牽引しているのに対し、関西圏では圏域特殊要因が雇用成長を大きく抑制し、2000 年代に入っても大幅なマイナスの雇用成長率が続いていること、3.2001～2006 年の各大都市圏中心部の雇用環境についても上記2.と同様の状況にあり、特に関西圏中心部では地域特殊要因の著しいマイナスの影響により、他の大都市圏中心部との間に大きな雇用吸収力格差がみられること、等が明らかとなった。こうした要因による各大都市圏間の雇用機会格差や雇用成長格差が、2003～2007 年における関西圏の転入減・転出超過や東京圏・名古屋圏の高水準の転入超過等の人口移動動向に大きく影響していると考えられる。今後も関西圏が純移動数の改善傾向を継続していくためには、高度情報化やサービス経済化等の環境変化に対応した構造転換、圏域固有の地域資源を活用した特色あるリーディング産業の育成等によって圏域固有のマイナス要因を改善し、関西圏、特にその中心部の雇用吸収力を向上することが大きな課題となる

広域行政と関西大都市圏

社会経済環境の変化や住民ニーズの多様化・高度化等に伴い、公共サービス供給の望ましいあり方もそれに対応していくことが要請され、これまで繰り返し論議されてきた行政の広域的対応を求める声が再び高まっている。こうした中で、関西圏は広域行政の展開余地が大きく、またその効果も高いと考えられることから、地域を取り巻く今後の環境変化要因を踏まえて関西圏の都市構造の将来動向を展望した上で、関西圏が抱える国土的・地域的諸問題への対応に向けての都市機能整備の基本的方向性及びそれに沿った広域行政の基本フレームを考察する

人口移動に関する三大都市圏の比較分析

わが国の人口移動考総数が長期的に減少傾向を示す中で、大都市圏についてみると、東京圏の流入超過数がここ数年再び増加傾向を示す一方、関西圏においては長期にわたり流出超過が続く等、圏域の発展に大きな影響を及ぼす対照的な動きがみられる。こうした人口移動を規定する大きな要因として産業関連機能の立地伏況をみると、特に関西圏は、圏域固有の要因による低迷とともに、情報・金融・国際関連等の高次中枢管理機能の集積の相対的遅れが指摘される。また、都市特性と人口集積との関連性の観点からは、社会経済環境の変化や圏域特性を背景にこれまでとは異なる動きがみられ、これに伴い多様な都市機能整備の重要性が高まる中で、都市生活の質的充実やサービス経済化等に対応した高次都市機能の面で特徴的な地域性を特つ都市の多様な集積を促す圏域整備が、特に人口の社会減少やそれによる経済的影響が大きい関西圏にとっての今後の大きな課題である

ダイトシケン チュウシン トシ ノ ジンコウ イドウ ト トシン カイキ

1990年代後半以降、主要大都市圏の中心都市とその都心部においては、人口移動パターンの面で大きな構造変化が生じている。これを受けて、本稿では、主要大都市圏の中でも特に長期にわたり大幅な人口の域外流出が続く関西圏の中心都市・大阪市を中心に、主要大都市圏の中心都市及びその都心区をめぐる近年の人口移動とその要因について考察した。その結果、(1)大阪市、東京都区部の近年の人口増加は社会増が大きく寄与しているが、それは、1990年代前半の移動状況と比べて、人口流入によるよりも、人口流出に歯止めがかかることによりもたらされている部分がきわめて大きいこと、(2)所在地方ブロックへの転出減が各中心都市全体の純移動の改善に大きく寄与し、特に大阪市では移動距離のより短い大阪府下への転出減が大きいこと、(3)大阪市、東京都区部では都心区の社会増が顕著であり、中心都市とは異なり人口流入の増加による都心回帰がみられること、(4)大阪都心区の転入超過は、中・四国地方を中心とした15～24歳の若年層による遠距離流入と、若年層から中高年層までの幅広い年齢層による市内及び府下北部・東部地域からの近隣・近距離流入が大きく寄与していること、(5)大阪・東京の都心回帰の要因として、新規住宅の大量供給に加えて、高次都市機能の集積に基づく都心居住メリットの再評価とそれを促進させた社会経済環境の変化によるところが大きいこと、等が明らかとなった。今後、人口減少段階への移行等の中で、中心都市や都心区において過密の解消とゆとりの創出、住宅取得環境の容易化等が進み、また、都市再生に向けての地域間競争がさらに高まれば、利便性の高い都市生活を求めて中心都市や都心区への人口移動が高まると考えられる。その一方、多様な新規住民の流入による地域社会への影響や、圏域全体における中心都市と郊外拠点都市との機能分担をはじめとする都市構造への影響等が予想され、これらにどのように対応するかが今後の課題となる