Tumor-specificity and type of cell death induced by trihaloacetylazulenes in human tumor cell lines

The International Institute of Anticancer Researc

Aging, Diseases and Ecology in Community-Dwelling people living in Songkohn District-II

2004年２月の一次調査で、ラハナム村在住高齢者の包括的機能評価を含む医学調査を行い、高血糖や貧血を有する高齢者の頻度が高いことを報告した。今回の調査では、ソンコン郡の中心部のパクソン住民に対し、同様の調査を行い、疾患、生活機能と環境の違いについて、ラハナム住民と比較分析を行うとともに、ラハナムとパクソンの高血糖に対し、経口ブドウ糖負荷テストによる、糖尿病の正確な疫学調査を施行し、インスリン分泌能と反応性の分析や経済調査との関連から、発症原因について考察した。糖尿病その他の疾患に関する、住民と現地医療従事者への情報提供を実施した。高血糖の有無による、合併症の発症や死亡に対する予後を今後追跡していく必要がある

Possibilities of “Michi-no-Eki” as Regional Disaster Prevention Bases : Based on the Efforts Made in Ishikawa Prefecture during the 2024 Noto Peninsula Earthquake

本研究は，「道の駅」第3ステージでの新たな取り組みの1つになっている「防災道の駅」に着目し，災害時における地域の防災拠点としての「道の駅」の可能性について分析した。令和6年能登半島地震で大きな被害を受けた石川県内にある道の駅が，災害発生時から具体的にどのような取り組みを行っていたのか，また，どのような問題が発生していたのかを把握するため，石川県と防災道の駅として選定された「道の駅のと里山空港」の担当者に聞き取り調査を行った。そして，道の駅としてどのような防災対策，災害時の対応を検討しているのかの実情を知るため，石川県内の道の駅を対象にアンケート調査を実施した。さらに，防災道の駅に選定された駅が，具体的にどのような防災対策を進めているのかについて，全国5カ所の防災道の駅に聞き取り調査を実施し，地域における防災拠点としての道の駅の可能性を考察した。 調査結果から，震災発生時から道の駅はドライバーの一時避難の場所として利用されていることが分かった。また，車中泊など，車を活用した避難への対応も行われていた。その一方で，施設そのものが被害を受けて対応できなかった道の駅もあった。防災道の駅である「のと里山空港」は，空港という交通のハブ機能という強みを活かして，広域的な防災拠点として能登の復旧・復興に大きく貢献していることが分かった。 全国39駅でスタートした防災道の駅は，備蓄や自家発電，貯水など，災害時に必要な機能強化が進められている。しかし，周辺地域や広域な道の駅間の連携・協調といった動きはほとんど生まれておらず，1施設の運営に留まる運営状況にあることが分かった。 研究を通して，道の駅は地域の防災拠点として，地域の安心・安全に貢献できる余地は多分にあるものの，BCPの作成や防災訓練といったことへの意識は低い。また，周辺の道の駅をはじめ，広域的な観点からネットワークを構築する動きが自発的に生まれていない。そのため，「まち」と「道の駅」が一体となって戦略的に連携し，地域のまちづくりの視点から，道の駅の有機性が生きる取り組みを展開していくことが必要不可欠であるといえよう。departmental bulletin pape

Urinary Diversion in Patients Treated with Pelvic Irradiation : Transverse Colon Conduit Revisited

In patients receiving pelvic irradiation for gynecological or genitourinary malignancies, urinary diversion is sometimes required for complete resection of malignancies or treatment of urological complications by irradiation. We report our attempts to promote healing and prevent complications by urinary diversion using a transverse colon conduit in cases in which urinary reconstruction was performed with irradiated lower abdominal organs such as small intestine or distal ureters. Between 2008 and 2012, 9 patients with pelvic irradiation received transverse colon conduit urinary diversion. Six patients received diversion for genitourinary complications, while 3 patients received complete resection of pelvic malignancies. Colostomy formation and lithotripsy of vesical stones were simultaneously performed in 4 cases. Wallace method was adopted for ureterointestinal anastomosis. There was no operative mortality. Although acute pyelonephritis, ileus, wound dehiscence and pelvic abscess formation were seen as postoperative complications, all but two improved without any additional procedure. Cases of pelvic abscess or wound dehiscence were treated by abscess drainage. In observation periods, no patients required urinary stent placement and none suffered from defecation problems. We think that transverse colon conduit can be a viable option for patients with pelvic irradiation history, affording them reasonable quality of life postoperatively

Possibilities of “Michi-no-Eki” in Regional Tourism Promotion : Based on the Field Study of the “Trip Base Michi-no-Eki Project”

本研究では，積水ハウス株式会社とマリオット・インターナショナルが2020年にスタートさせた地方創生事業，「Trip Base 道の駅プロジェクト」を調査対象に，地域における観光振興拠点としての「道の駅」の可能性について分析した。道の駅に国際基準の宿泊特化型小規模ホテルを隣接させ，地方への誘客を図り，地域内の飲食店や商業施設，観光施設に宿泊客を送客させることを目的としたこのプロジェクトは，インバウンドの地方分散，地方での観光メニューの開発といった政府の観光戦略と合致する。本研究では，プロジェクトの実態を把握するため，事業運営に携わる積水ハウス株式会社とマリオット・インターナショナルの事業担当者に聞き取り調査を行った。また，ホテルの開業が道の駅にどのような影響を与えているのかを分析するため，該当する道の駅へのアンケート調査と，ホテル支配人への聞き取り調査を実施して，観光振興の拠点（ハブ）としての道の駅の可能性を考察した。 　調査結果から，道の駅は単なる休憩スポットや地域産品の販売場所としての役割を超え，地域の観光振興，農水産業の支援，知名度の向上，情報発信基地としての役割を果たしている。そして，国際基準のホテル開発は，道の駅の来客数や売上の増加に寄与していた。また，ホテルの開業は，地域内の雇用創出をはじめ，地域産業の振興にプラスの影響をもたらしていることが分かった。 　一方で，立地条件がビジネスに大きな影響を及ぼすホテルの事業面では，道の駅の立地環境は決して好条件にあるとはいえず，稼働率を高めることが喫緊の課題となっている。さらに，道の駅においては，光熱費の増加，季節変動に伴う売上の低迷，少子高齢化に伴う従業員や生産者不足といった課題も明らかになった。そのため，道の駅の将来の発展に向けては，デスティネーション・マネジメントを通して，地域内の産業共生を創造し，地域内経済循環の向上を図ることが必要不可欠といえよう。departmental bulletin pape

New Thailand Tourism Strategy for Post-Corona

本研究では，新型コロナウイルス（以下，「コロナ」という。）禍のタイにおける観光振興策，そして，アフターコロナに向けて策定された「第3次国家観光開発計画（2023―2027）」の概要について分析するため，タイ政府機関である観光・スポーツ省，タイ政府観光庁に聞き取り調査を行った。また，日本の独立行政法人である日本貿易振興機構バンコク事務所と日本政府観光局バンコク事務所への聞き取り調査の結果をもとに，コロナ禍におけるタイの経済社会情勢や，タイの観光市場の特徴などについて考察した。 タイはコロナ前，国際観光客到着数と国際観光収入で日本の先を行く世界でも上位に位置する観光先進国であった。コロナのパンデミックにより，外国人観光客に依存していた観光戦略からの脱却，そして，持続可能な観光発展を実現させるための政策転換を進めていることがわかった。具体的には，これまでの観光客数に重点を置いた数の戦略から，観光客の滞在日数や観光収入，SDGsとの連動に重きを置いた戦略へと視点を変え，①Resilient Tourism（回復力のある観光），② QualityTourism（質の高い観光），③Tourism Experience（観光体験），④ Sustainable Tourism（持続可能な観光）の4つの戦略のもと，持続可能で高い付加価値の観光・観光産業への再構築を目標の柱としている。 　さらに，コロナ禍の状況を踏まえ具体的な数値目標は定めず，①強く，バランスの取れたタイの観光，②観光の接続性とインフラのアップグレード，③信頼を築き，価値の高い旅行の提供，④持続可能な観光経営・体験観光を達成目標に，観光を変化に対応できるレジリエンス（回復力）な産業分野に成長させることに力点を置いていることがわかった。こうした戦略の位置付けは，新たな観光立国推進基本計画の改定を進める日本においても参考になる。departmental bulletin pape