The Leggett-Garg inequalities with deformed Pegg-Barnett phase observables

We investigate the Leggett-Garg inequalities (LGIs) for a boson system whose observables are given by deforming the Pegg-Barnett phase operator. We consider two observables for the LGIs and show that the quantum Fourier transform is useful to realize the required measurements. Deriving explicit forms of the LGIs with a coherent state $|\alpha\rangle$ input, we examine whether or not they are violated when the time difference between observations of the phase operators is varied. We show that the system remains nonclassical in the large amplitude limit without dissipation. By contrast with dissipation, our violation of the LGI diminishes rapidly.Comment: 20 pages, 10 eps figures, latex2

発見的探索を用いた1995年兵庫県南部地震直後の余震分布と本震破壊域の推定

京都大学0048新制・課程博士博士(理学)甲第7983号理博第2118号新制||理||1130(附属図書館)UT51-99-S273京都大学大学院理学研究科地球惑星科学専攻(主査)教授 入倉 孝次郎, 教授 尾池 和夫, 教授 竹本 修三学位規則第4条第1項該当Doctor of ScienceKyoto UniversityDA

神奈川県公立高等学校入学者選抜制度に起因する進路選択時の陥穽 ～関東地方一都六県の公立高等学校入学者選抜制度の比較を通して～

各教職課程の科目担当者は、児童・生徒向けの進路指導に関わる様々な情報の読み解き方を学生に指導する力を身に付けておくことも必要である。こうした情報のうち、中学校第3 学年の生徒が高等学校進学を目指している際、第一希望の公立高等学校が不合格となった場合、不合格となった生徒が選択できる進路がどのように確保されているのかに焦点をあて、関東地方一都六県の公立高等学校入学者選抜制度の比較分析を行った。その結果、神奈川県公立高等学校入学者選抜制度は他都県と異なり、第一希望の公立高等学校を不合格となった生徒が私立高等学校の合否に依っては公立高等学校へ進学する途が完全に閉ざされる制度となっており、受験生にとって不利益を被る可能性が存在する制度であることを明らかにした。すなわち、関東地方の他都県では、第一希望の公立高等学校を不合格となった生徒が、国私立高等学校の合否に依らず公立高等学校へ進学する途が存在しているにも関わらず、神奈川県ではこの途が存在していないことを明らかにした。さらに、神奈川県公立高等学校入学者選抜制度が関東地方の他都県の同制度と比較して相当に特異な制度であることを浮き彫りにしたことで、神奈川県のこの制度が、世帯の所得格差によって教育格差を生む温床となっている可能性も示した

学士課程学生の定量的な空間認識力の実態と地球惑星科学教育 ~地球内部構造の学習を通して素朴地学（仮称）の提唱~

要旨：本研究の目的は、学士課程学生の空間認識能力の実態を知り、地球内部構造など空間把握能力を育成する学習指導方法の改善に向けた示唆を得ることである。そのために、東京都内2 つの大学の学士課程学生を対象として簡単なアンケート調査を実施した。授業において中学校「理科」教科書、および高等学校＜地学基礎＞教科書に示されている地球内部構造の図を用いた復習を行い、地球の組成による断面図を示し、「内核、外核、マントル、地殻のうち、最も体積を占めている層はどれで、その層は地球の全体積の何% を占めていると思うか。」との質問を行った。その結果、マントルが約8 割の体積を占めると正解した学生は約2% だけであった。本結果から、3 次元の量を扱う場合、具体的に計算させるなどの授業展開が欠かせないことを示せた。本調査の結果が学士課程学生の全体像と照らしてどのような位置付けになるのかを確認すること、および定量的な空間認識力を培う教材開発を行うことが今後の課題である