病棟看護師の退院支援スキル向上を目指す教育に関する文献検討 : 5 年間（2015～2020年）の文献を分析して

京都府立医科大学医学部看護学科京都府立医科大学附属病院看護部School of Nursing, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine Hospital病棟看護師の退院支援スキル向上を目指す教育に関する研究の動向を明らかにし、病棟看護師の退院支援の教育の課題を検討する目的で文献検討を行った。医学中央雑誌Web 版（ver.5）を用いて、2015年から2020年の文献を「退院支援」「退院調整」「病棟看護師」「教育」をキーワードに検索した105件から、病棟看護師の退院支援の教育に関して記述されている25件を分析対象とした。病棟看護師の退院支援に関するテーマと内容を比較した結果、「病棟看護師の退院支援に関する研修の評価」「退院支援の研修による病棟看護師の認識や実践の変化」「病棟看護師の退院支援とその関連要因」に分類できた。以上から、退院支援に関する研修は病棟看護師の退院支援の実践力を促進しており、退院支援の知識面だけでなく、訪問看護を事例検討で振り返る機会を持ち、より効果的な教育を検討する必要性が示唆された

外来化学療法を受けているがん患者の就労状況の違いによるストレスとコーピング

社会医療法人愛仁会高槻病院京都府立医科大学大学院保健看護学研究科京都府立医科大学附属病院看護部Takatsuki General HospitalGraduate School of Nursing for Health Care Science, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine Hospital本研究の目的は外来化学療法中のがん患者が抱くストレスとそのコーピングの就労状況による違いを明らかにすることである。研究方法はがんと診断されて3か月経過した外来化学療法を受けている20～64歳のがん患者116名を対象に質問紙調査を行った。有効回答が得られた110名（有効回答率：94％）を分析対象とした。がん患者の平均年齢±SDは54.8±7.6歳であり、男性42.7％、既婚者が80.0％、同居家族がいる患者は87.3％であった。現在就労中は49.1％であり、休職中は19.1％、未就労は31.8％であった。がん患者のストレスを示す気がかり評定尺度（CCRS）の合計得点の平均値では、就労中30.39±7.30、休職中34.76±8.12、未就労34.94±10.31 で有意差（p<0.05）が認められた。多重比較では、未就労は就労中と比べて有意に高かった。CCRSの下位尺度では、日常生活の再構成の項目で休職中が就労中に比べて有意に（p ＜ 0.05）高かった。下位尺度の自己存在では未就労が就労中に比べて有意に（p<0.01）高かった。就労状況別のコーピングを示すがんに対する心理適応評価尺度（MAC）の下位尺度の絶望的な態度の項目では未就労が就労中に比べて有意に（p ＜ 0.01）高かった。以上のことから、休職中のがん患者はストレスが高く、日常生活の再構成の難しさを感じており、未就労患者は自己存在を脅かされ、絶望的な態度に陥る可能性があることが明らかとなった。これら就労状況による違いを踏まえて、休職中の患者へは日常生活の再構築を手助けし、未就労者には一人で抱え込まないような支援の必要性が示唆された

追試研究：『The Health Action Process Approach（HAPA）理論を用いた新人看護師の手指衛生認知尺度』の改良及び行動変数との関連についての検討

京都府立医科大学医学部看護学科京都府立医科大学附属病院看護部School of Nursing, Kyoto Prefectural University of MedicineDivision of Nursing, University Hospital, Kyoto Prefectural University of Medicine　『The Health Action Process Approach（HAPA）理論を用いた新人看護師の手指衛生認知尺度』の改良及び行動変数との関連について検討することを目的に追試研究を行った．新人看護師128名中，111名の有効回答（86.7％）を得た. 探索的因子分析にて原版より1因子少ないが，主要な【セルフエフィカシー】，【意思】，【コーピングプランニング】，【アクションプランニング】の4因子構造を確認した．項目数は17項目となった．各因子のCronbach のα係数は，それぞれ.90, .92, .88, .83 であった．確証的因子分析では，GFI=0.815, AGFI=0.750, CFI=0.922, RMSEA=0.091 であった．　手指衛生の行動変数である，日勤勤務帯における1患者1日あたりの擦式アルコール手指消毒薬使用量と尺度との関連では，因子【意思】及び【アクションプランニング】との相関係数がrs = .32, .30 であった．　本追試において，原版とほぼ同様の因子構造を持つ軽微な改良版が示された．行動変数との関連もうかがわれたことから，『The Health Action Process Approach（HAPA）理論を用いた新人看護師の手指衛生認知尺度』は，手指衛生行動を反映する可能性のある認知尺度であると考える

「緩和ケアを推進する看護師教育プログラム」の評価 : 修了者およびその上司への調査から

京都府立医科大学医学部看護学科京都府立医科大学附属病院看護部京都府立医科大学看護実践キャリア開発センター京都府立医科大学附属病院地域医療推進部School of Nursing, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Nursing, University Hospital Kyoto Prefectural University of MedicineKyoto Prefectural University of Medicine, Career Development Center for NursingPromotion Division of Regional Medicine, University Hospital Kyoto Prefectural University of Medicine　本研究の目的は、「緩和ケア実践看護師養成コース（以下Aコース）」「在宅緩和ケア推進看護師養成コース（以下Bコース）」を受講した修了者とその上司への調査からプログラム評価および看護実践への活用状況を指標にしてプログラムを評価することである。【方法】平成27～31年度の間に京都府立医科大学看護実践キャリア開発センターが開催する「緩和ケアを推進する看護師教育プログラム」のAコースまたはBコースを受講した修了者25名のうち、調査時点で受講時と同じ施設・病院で就労を継続している21名（Aコース14名、Bコース7名）、とその上司21名（Aコース14名、Bコース7名）を研究対象者とした。修了生の施設・病院に質問紙を郵送し、令和3年7月～8月に無記名の自記式質問紙調査を行った。調査項目は、基本属性、カリキュラムについて、教育目標について、受講内容の適切性について、学習内容の臨床での活用について、とした。なお所属する大学の医学倫理審査委員会の承認を得て実施した（ERB-E-444）。【結果】回答者は、Aコース修了者9名、Aコース上司7名、Bコース修了者5名、Bコース上司3名であった。受講した修了者の評価においては、プログラムの内容についてAコースの8割以上が、Bコースの全員が（とても・まあまあ）適切としている。自己能力の発揮状況について、Aコースは4～6割、Bコースについては4～8割ができているとしている。　上司からの評価では、両コースとも受講した講義・演習・実習が7割程度現在の看護実践に役立っていると答えた。期待される能力については両コースとも8割以上が現在の看護活動に活きていると答えた。【結論】平成27年度から開始された「緩和ケアを推進する看護師教育プログラム」に対して、受講した修了者とその上司に，研修が有用であったかを問うたところ、受講した修了者はプログラムの内容が看護の実践で活かされていると実感していることが明らかとなった。さらに、上司は、受講した修了者が研修を踏まえた看護実践ができていると評価していることが明らかになった。修了者、上司の評価からプログラムの効果を評価することができた

Preschoolers' social adjustment and their types of aggression (1)

The purpose of this study was to examine the relations between preschoolers' social adjustment and their types of aggression. Preschoolers were administered measures of positive and negative sociometric nominations and peer behavioral assessments of provocative, retaliative, and punitive aggression. The results were as follows: (1) Children who showed provocative aggression were likely to be rejected by peers. (2) Children who showed retaliative or punitive aggression were not likely to be rejected by peers. (3) Girls who showed punitive aggression were likely to be popular among girls. The results indicate that aggression has not always been associated with peer rejection

Occupational preference and evaluation of future self in high school and junior high school students

This study investigated the relationship between occupational preference and evaluation of future self about four areas (intellectual ability, interpersonal ability, athletic ability, and volition). One hundred and seventy-seven seventh-graders, 168 ninth-graders, and 225 eleventh-graders participated in this study. They were divided into one of the five groups (Investigative, Artistic, Social, Enterprising, Conventional) based on the occupational preference. Three-way ANOVA was conducted to examine whether there are different pattern of evaluation of future self among the five groups or not. Results were as follows: (1) Students in the investigative group evaluated their future intellectual ability, interpersonal ability, and volition higher than athletic ability. (2) Students in the artistic group evaluated their interpersonal ability higher than intellectual ability and volition. (3) Students in the social group evaluated interpersonal ability higher than the other three areas. (4) Students in the enterprising group evaluated interpersonal ability higher than intellectual ability. These results showed that there were different pattern of evaluation of future self among the occupational preference groups

Effects of anger-coping strategies on anger-calming

大学生を対象に,怒りの鎮静に効果的であると考えられている7つの対処方略が,実際に効果的であるか否かを検討した。パス解析の結果から,経験直後の怒り強度の影響を受けて生起する対処方略(攻撃行動・社会的共有・物への転嫁・原因究明・気分転換)が怒りの鎮静に対して有意な影響を及ぼさないのに対して,経験直後の怒り強度の影響を受けない対処方略(忘却・合理化)は怒りの鎮静に有意な影響を及ぼすことが示された。さらに,忘却は怒りの鎮静を妨害する対処方略であるのに対して,合理化は怒りの鎮静を促進する対処方略であることが明らかとなった