Validity of the Short Nutritional Assessment Questionnaire for Japanese Patients with Cancer Undergoing Outpatient Chemotherapy

Purpose : To investigate the utility of the Short Nutritional Assessment Questionnaire (SNAQ) in the nutritional evaluation of patients with cancer undergoing outpatient chemotherapy. Methods :We included 229 patients with cancer who were undergoing outpatient chemotherapy between October 2015 and April 2016. The SNAQ and the revised SNAQ (addition of age and body mass index) were implemented, and their relationships with Controlling Nutritional Status (CONUT), an indicator of bionutritional assessment, were examined. Results : The cutoff value of the SNAQ score corresponding to moderate-to-severe undernourishment in CONUT values was 0.5, with a sensitivity of 87.5% and a specificity of 65.9%, and the corresponding values for the revised SNAQ score were 2.5, 91.7%, and 62.9%, respectively. This cutoff value and the corresponding positive prediction value for the revised SNAQ were superior to those of SNAQ. Binary logistic regression analysis with the revised SNAQ and sex as independent variables and the CONUT value as the dependent variable revealed that the higher the SNAQ score, the more likely it was that CONUT moderate-to-severe undernourishment would be identified (odds ratio, 1.48 ; , 1.34-1.96) . Conclusion : Nutritional evaluation with the revised SNAQ can predict moderateto- severe undernourishment according to CONUT in patients with cancer undergoing outpatient chemotherapy

外来化学療法を受けているがん患者の就労状況の違いによるストレスとコーピング

社会医療法人愛仁会高槻病院京都府立医科大学大学院保健看護学研究科京都府立医科大学附属病院看護部Takatsuki General HospitalGraduate School of Nursing for Health Care Science, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine Hospital本研究の目的は外来化学療法中のがん患者が抱くストレスとそのコーピングの就労状況による違いを明らかにすることである。研究方法はがんと診断されて3か月経過した外来化学療法を受けている20～64歳のがん患者116名を対象に質問紙調査を行った。有効回答が得られた110名（有効回答率：94％）を分析対象とした。がん患者の平均年齢±SDは54.8±7.6歳であり、男性42.7％、既婚者が80.0％、同居家族がいる患者は87.3％であった。現在就労中は49.1％であり、休職中は19.1％、未就労は31.8％であった。がん患者のストレスを示す気がかり評定尺度（CCRS）の合計得点の平均値では、就労中30.39±7.30、休職中34.76±8.12、未就労34.94±10.31 で有意差（p<0.05）が認められた。多重比較では、未就労は就労中と比べて有意に高かった。CCRSの下位尺度では、日常生活の再構成の項目で休職中が就労中に比べて有意に（p ＜ 0.05）高かった。下位尺度の自己存在では未就労が就労中に比べて有意に（p<0.01）高かった。就労状況別のコーピングを示すがんに対する心理適応評価尺度（MAC）の下位尺度の絶望的な態度の項目では未就労が就労中に比べて有意に（p ＜ 0.01）高かった。以上のことから、休職中のがん患者はストレスが高く、日常生活の再構成の難しさを感じており、未就労患者は自己存在を脅かされ、絶望的な態度に陥る可能性があることが明らかとなった。これら就労状況による違いを踏まえて、休職中の患者へは日常生活の再構築を手助けし、未就労者には一人で抱え込まないような支援の必要性が示唆された

外来化学療法を受ける患者における口内炎の症状が口腔関連QOL（Quality of life）に及ぼす影響

京都府立医科大学医学部看護学科京都府立医科大学泌尿器科学教室京都府立医科大学大学院医学研究科 消化器内科学京都府立医科大学附属病院看護部School of Nursing, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Urology, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Molecular Gastroenterology and Hepatology, Kyoto Prefectural University of Medicine, Graduate School of Medical ScienceDepartment of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine Hospital本研究の目的は、外来化学療法を受けているがん患者における口内炎の症状が口腔関連QOL（Quality of life）に及ぼす影響において、患者の基本情報による違いがあるのかを明らかにすることと、面接調査により口内炎に関する患者の思いを明らかにすることの2 点である。外来で抗がん剤治療を受けているがん患者にGeneral Oral Health Assessment Index（以下、GOHAI）による自己記入式質問紙調査および面接調査を実施した。口腔関連QOLでは、口内炎が出現している患者のGOHAI は、出現していない患者に比べて有意に低く、GOHAI の下位尺度の機能面、心理社会面、????痛・不快の3 つの領域すべてで低い傾向がみられた。患者の語りからは、【食べることの制限】【口内炎による辛さや不安】【口の中がしみて痛い】【口内炎に対する自覚】【口腔ケアの実施】【口内炎への対策】の6 つのカテゴリーが抽出された。抗がん剤治療による有害事象である口内炎の症状の出現は、患者のQOⅬを低下させ、患者の食べることを困難にしていた。以上から、抗がん剤治療による口内炎の症状が及ぼす影響を主観的、客観的な側面から把握し、患者の口腔ケアのセルフケアを促進していく支援の必要性が示唆された

「緩和ケアを推進する看護師教育プログラム」の評価 : 修了者およびその上司への調査から

京都府立医科大学医学部看護学科京都府立医科大学附属病院看護部京都府立医科大学看護実践キャリア開発センター京都府立医科大学附属病院地域医療推進部School of Nursing, Kyoto Prefectural University of MedicineDepartment of Nursing, University Hospital Kyoto Prefectural University of MedicineKyoto Prefectural University of Medicine, Career Development Center for NursingPromotion Division of Regional Medicine, University Hospital Kyoto Prefectural University of Medicine　本研究の目的は、「緩和ケア実践看護師養成コース（以下Aコース）」「在宅緩和ケア推進看護師養成コース（以下Bコース）」を受講した修了者とその上司への調査からプログラム評価および看護実践への活用状況を指標にしてプログラムを評価することである。【方法】平成27～31年度の間に京都府立医科大学看護実践キャリア開発センターが開催する「緩和ケアを推進する看護師教育プログラム」のAコースまたはBコースを受講した修了者25名のうち、調査時点で受講時と同じ施設・病院で就労を継続している21名（Aコース14名、Bコース7名）、とその上司21名（Aコース14名、Bコース7名）を研究対象者とした。修了生の施設・病院に質問紙を郵送し、令和3年7月～8月に無記名の自記式質問紙調査を行った。調査項目は、基本属性、カリキュラムについて、教育目標について、受講内容の適切性について、学習内容の臨床での活用について、とした。なお所属する大学の医学倫理審査委員会の承認を得て実施した（ERB-E-444）。【結果】回答者は、Aコース修了者9名、Aコース上司7名、Bコース修了者5名、Bコース上司3名であった。受講した修了者の評価においては、プログラムの内容についてAコースの8割以上が、Bコースの全員が（とても・まあまあ）適切としている。自己能力の発揮状況について、Aコースは4～6割、Bコースについては4～8割ができているとしている。　上司からの評価では、両コースとも受講した講義・演習・実習が7割程度現在の看護実践に役立っていると答えた。期待される能力については両コースとも8割以上が現在の看護活動に活きていると答えた。【結論】平成27年度から開始された「緩和ケアを推進する看護師教育プログラム」に対して、受講した修了者とその上司に，研修が有用であったかを問うたところ、受講した修了者はプログラムの内容が看護の実践で活かされていると実感していることが明らかとなった。さらに、上司は、受講した修了者が研修を踏まえた看護実践ができていると評価していることが明らかになった。修了者、上司の評価からプログラムの効果を評価することができた