重度脳障害児における認知機能獲得の発達神経心理モデルと指導プログラムの策定: 脳画像診断による発達予測を超えた事例の指導経過の遡及的分析による検討

金沢大学教育学部本研究は,過去15年間に蓄積してきた諸資料の遡及的分析により,重障児の対人認知機能獲得に関する神経心理学的モデルを定式化し,これに基づいた指導・援助の実践的枠組みを提起することを目的とした.対象児は(1)先天性水頭症や高度の低酸素脳症など発症(受傷)が胎児期及び周生期で,(2)X線CTなどの脳の構造的側面に関する画像診断所見によって障害が皮質水準のみならず皮質下脳幹部にも及んでいることが指摘されている者4人である.遡及的分析を試みた行動的,生理心理学的データは,(1)各種聴覚刺激の実験的呈示場面,(2)援助者による日常的かかわり場面,(3)指導場面の三種である.得られた主要な知見は以下の通りである.(1)10年〜15年間の生活経験を通して,健常乳児で確認された心拍反応発達モデルに沿った変化が人関連刺激で認められた.これは,重篤な脳の構造的病変からは当初予想できなかった点であり,脳機能の可塑性の高さを示している.(2)行動観察上では,「反応がない,乏しい」状態に大きな変化は見られない.しかし,(1)の情報が援助者に伝えられることによって,次第に微細な変化を援助の手掛かりにできるようになり,働きかけ一反応間の因果関係の理解が進む.つまり,覚醒水準を高め"よい状態(state)"に導入し,指導を行うという一連の流れの中で,より効果的なタイミングで働きかけが実行できるようになり,それにより手掛かりにすべき行動的変化をさらに的確に把握することができる.(3)重篤な脳障害事例への援助に関して,従来は働きかけ(刺激)の強さと量(反復)に目が向けられてきたが,本研究で得られたこれらの結果は,日常の人的かかわりという文脈性(質)を重視すべきことを示したものである.研究課題/領域番号:08878030, 研究期間(年度):1996出典：研究課題「重度脳障害児における認知機能獲得の発達神経心理モデルと指導プログラムの策定-脳画像診断による発達予測を超えた事例の指導経過の遡及的分析による検討-」課題番号08878030（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-08878030/）を加工して作

障害の重度・重複化とニーズの多様化に対応し得る訪問教育支援システムの構築

重度・重複障害児の多くは「訪問教育」の対象となっている.近年のさらなる障害の重度・重複化と教育要求の多様化に対応するために,訪問教育を支援し得る内容と方法に関する検討が必要である.本研究では最重度事例への縦断的かかわりをとおして,指導法と遠隔教育の有効性について実践的検討を試みた.1.最重度事例の場合,働きかけに対する反応を誘発することが極めて困難である.それぞれの障害特徴を踏まえたうえで,意図的に感覚間相互作用と感覚運動統合を促す指導を早期から継続することによって,応答的行動の増加や場面・状況に対応した発声の分化が認められた.また,多くの事例で言語的働きかけの理解に関する評価が困難であるが,NIRS指標の導入によって成文と非文に対する反応に差異がみられるなど,より詳細な発達評価とそれにもとづく指導法の策定に有効な知見が得られた.2.重度・重複障害児が教師から受ける教育は時間的に少なく,また他の人々とのコミュニケーションの機会が極めて制約されている.このような「訪問教育」制度の欠陥を補うひとつの方法として近年急速に進歩しているインターネットを介した対話システムの活用が考えられる.諸条件を検討し,整備したうえで,ひとりの事例を対象にしてこの方式を導入し半年間にわたる実践的検討を試みた.導入の当初は教師主導のかかわりであったが,次第にはたらきかけに対する能動的反応が観察されるようになり,相互交渉も持続的になった.さらに,日常生活場面での対面コミュニケーションへも効果が波及し,事例自らがおこす行動的変化を契機にしたやり取りが可能になった.在宅あるいは入院という生活環境下の対人交渉における量的制約を緩和し,コミュニケーション機能を促進ためのひとつの方法として,インターネットを介した対話システムの導入が有効である.The children with sever motor and intellectual disabilities (SMID) are unable to attend school due to profound retardation and one or multiple handicaps. They receive homebound/hospital education program.The purpose of this study was to develop the support systems for homebound/hospital education program for children with SMID. Results were as follows :1.The children with SMID don\u27t express overt behavior response to teacher\u27s intervention. Through follow-up studies, we had more detailed processes of early communication. To facilitate to intentional expression, it was a critical factor to promote early interaction. Specifically, teacher needed to provide various expressions consistently and continuously, in his interaction with the children with SMID. In the course of these interactions, the children with SMID acquired the intentional expression.2.The children with SMID have sever restriction in communication with other people. Recently, newly developed method of Internet-meeting is available in daily life and such change of environment might improve restriction of communication in the children with SMID. This study aimed to investigate change of quality of interaction in the children with SMID and to clarify recommended conditions of internet-meeting. A subject was one child with SMID who has been taught AAC skills during half a year. At the beginning of the sessions of internet-meeting, most interaction was started by the teacher. After eleven sessions of Internet-meeting, a child showed active tendency of maintaining communication. This tendency was also observed in direct, face to face communication in a child\u27s home environment. Theme of communication was changed by child\u27s own behavior with utterance. Above results indicate that internet-meeting by the teacher is effective in facilitation of communication.研究課題/領域番号:14380097, 研究期間(年度):2002-2004出典：「障害の重度・重複化とニーズの多様化に対応し得る訪問教育支援システムの構築」研究成果報告書　課題番号14380097 (KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）)　　　本文データは著者版報告書より作

障害の重度・重複化とニーズの多様化に対応し得る訪問教育の在り方に関する実践的検討

本研究では,訪問教育を障害の重度・重複化とニーズの多様化に応え得る援助システムの中核と位置づけ,この観点から「1.訪問教育へのニーズ調査」と「2.発達評価と指導内容・方法に関する実践的研究」を主要検討課題として設定した.「1」に関する研究成果北陸3県と東北6県を中心に全国各地の訪問教育対象事例にアンケート調査を実施した.その結果,(1)各事例の居住地における医療・福祉資源の整備状況と利用に関して大きな地域差が存在すること,そして,(2)訪問教育とその担当教員への親のニーズと期待はその地域差に強く関連することが明らかになった.さらに,(3)担当教員に対しては,教師としての高い力量に加えて,福祉・医療に関する情報提供者としても期待されていることが判明した.これらのニーズをふまえて教員支援システムが構築される必要がある.「2」に関する研究成果障害実態や生活・教育形態の異なる各種事例を対象にして,遡及的分析も含む継続的指導を試みた.これらの指導実践をとおして,生理心理学的方法による状態(state)の診断,微弱な行動反応の評価,各種援助課題における有効な教材の選定,コミュニケーション・エイドの開発と導入など,「反応がない,乏しい」とされる重障児への発達支援プログラムを作成した.なお,当初計画では,在宅事例への遠隔教育方法を開発し,上記1,2の成果も取り込んで,「3.訪問教育支援システムの構築」を予定したが,この課題に関しては近時における通信技術の飛躍的発展等をふまえて研究計画の補強を図り,14年度から新たな課題として研究を進めている(基盤研究(B)(2),課題番号14380097).In Japan, homebound/hospital education has been offered to students who are unable to commute to school due to severe motor and intellectual disabilities (SMID).In order to understand the current situation and issues involved in homebound/hospital education program, we conducted a nationwide survey of school offering homebound/hospital education. The following findings were pointed out in this survey : (1) the need to discuss the curriculum with parents, (2) the need to encourage greater use of medical and welfare services at home, (3) the need to increase schooling opportunities.Children with SMID respond weakly to external stimuli because of central nervous system dysfunction. They cannot shift their level of arousal or activation appropriately to a normal human environment and do not express overt behavioral responses to caregiver interventions. Through this practical and psychophysiological study, we considered in more detail about the processes of early experience. To facilitate the development of children with SMID, it is critical to promote early intervention. Specifically, caregivers must provide various expressive cues consistently and continuously in their interactions with children with SMID. In the course of these interactions, children with SMID acquire orienting-search activities and can anticipate a significant stimulus (e.g., a name recently mentioned). With a better understanding of the scientific principles on which orienting-search activity is based, we. will be in a better position to help children with SMID.研究課題/領域番号:11308009, 研究期間(年度):1999-2001出典：「障害の重度・重複化とニーズの多様化に対応し得る訪問教育の在り方に関する実践的検討」研究成果報告書　課題番号11308009(KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）)　　　本文データは著者版報告書より作

障害の重度・重複化とニーズの多様化に対応し得る訪問教育の在り方に関する実践的検討

金沢大学教育学部重障児への「訪問教育」は、約20年間に及ぶ経験を蓄積してきた。しかし近年、この経験だけでは対応することが困難な新たな事態に直面している。その背景には、障害の重度化と生活や教育のニーズの多様化がある。この動向の下で、教育内容の検討が十分になされないままに、「超重障児」をはじめとする多様な事例の受け入れだけが急速に進行し、教育現場に様々な問題が生じている。一方、制度面では、訪問教育が学習指導要領に明文記載されていないこともあり、地域間に大きな落差が存在している。本研究では、メンバーがそれぞれ長期間にわたってかかわってきた個別ケースの障害実態、教育的処遇、生活形態などに関する具体的資料をもとにしたカンファレンスと、全国訪問教育親の会会長や訪問教育担当教員からの現状と課題に関する報告をもとにした研究会議などを積み重ねた。それを通じて、各地域での制度と教育内容における従来の経験と到達点にみられる問題点を整理することができた。これに基づき、訪問教育を障害の重度・重複化と教育的ニーズの多様化に応え得る援助システムの中核として位置付けるというコンセプトの下で、「事例遡及的分析による訪問教育の現状把握」、「指導内容・方法に関する実践的教育」、「生活環境(地域差)と訪問教育へのニーズに関する調査研究」、「教員支援システムの構築」という相互に関連する4個別課題からなる、今後実践的に検討すべき研究課題を明確にした。研究課題/領域番号:10898010, 研究期間(年度):1998出典：「障害の重度・重複化とニーズの多様化に対応し得る訪問教育の在り方に関する実践的検討」研究成果報告書　課題番号10898010（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所））（https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-10898010/）を加工して作

学齢期中途脳障害による重障児の残存認知機能評価法と指導プログラム開発の試み

金沢大学人間社会研究域学校教育系学齢期の交通事故によって重度脳障害を受けたふたりの事例(A;受傷7歳,現在24歳。B;受傷8歳,現在14歳)を対象にして,養育記録,治療、訓練、指導記録,家族からの聞き取り資料などをもとに,事故後から今日に至る意識障害の状態の推移にともなう行動反応変化の遡及的分析を試みた。その結果,ふたりの事例の間に,脳挫傷の範囲や軽重という生物学的要因に規定される障害像に大きな差異がみられたが,それとともに,心理機能の回復を促すうえで有効であったと推定される働きかけに関する共通点が明らかになった。その第一は,医学的に意識回復、症状固定と診断された時期に先行して,家族などによる言葉がけ等の働きかけに対する安定した反応(眼球の動き,瞬目,口の開閉)が観察されたこと,そして,そのような反応を観察することができたきっかけが栄養の経管摂取から経口摂取への転換であったこと,第二に,受傷前の経験に根ざす働きかけ(例えば,かつての級友の声や好きだった歌の呈示)が表示変化などを引き起こすうえで効果があったこと,である。そして,現時点での反応性を生理心理学的方法によって検討したところ,そのような受傷前の経験や好悪にもとづいて家族が継続してきた働きかけや刺激が,定位的反応や持続的注意を誘発するうえでより大きな効果を持つていることが明らかになった。研究課題/領域番号:18653117, 研究期間(年度):2006 – 2007出典：「学齢期中途脳障害による重障児の残存認知機能評価法と指導プログラム開発の試み」研究成果報告書　課題番号18653117（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所））（https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-18653117/)を加工して作

重症心身障害児の聴性反応の発達と障害に関する生理心理学的研究

金沢大教育学部本研究は、行動水準では反応を観察することが困難な重症心身障害児の聴性反応を、生理心理学的方法によって多水準的,総合的に把握することを目的にした。ふたつの具体的検討課題と得られた主な知見は以下の通りである。1.聴性脳幹反応(ABR)などによる聴覚系の基礎的機能状態の評価(1)重障児のABR評価にあたっては、V波出現閾値をふまえた上での潜時評価が必要となり、それを可能にするために正常耳データも得て新たな強度レベルにもとづく評価尺度を作成した。(2)重障児85人の測定の結果、27%に30αB以上の閾値上昇がみられたが、高度難聴は10%であった。また、脳幹機能障害は30%にみられ、V波消失という重篤なものが2例検出された。(3)中間潜時反応(MLR),頭頂部緩反応(SVR)はABRにくらべ、評価指標としての意義は低かったが、脳幹障害例で両反応の陰性や潜時延長傾向がみられた。2.環境条件に対する覚醒時聴性反応の発達的特徴(1)日常的各種場面における環境条件(聴覚刺激)と遠隔測定による生理学的指標の連続的同時記録・分析システムによって、tonic,phasic両側面からの客観的反応動態の把握が可能になった。(2)各種刺激に対するphasicな変化として、HRの加速反応優勢から次第に減速反応の増加へと転じる発達的変動が、2年間の縦断的観察などによって確認された。(3)phasic反応がみられない特に重症な者でも、刺激作用の多い指導場面などで、HRのbpm値の上昇と変動幅の増大というtonic反応が認められた。(4)しかし、重篤な脳幹障害例ではほとんど反応がみられず、療育上の困難さが予想される。以上の諸知見は、重障児の療育活動を進める上で有効な情報となった。また、今後の課題としては、上記2の(2)、(3)と関連して、環境条件に対する定位的反応の「発生的」研究を進める必要があると考えられる。Severly and profoundly mentally retarded persons (SMRs) show a weak responsiveness to enviromental stimuli.In this project, three auditory evoked potentials ( auditory brainstem response, middle latency response, and slow vertex response ) and some variables of psychophysiological functions ( heart rate,respiration rate, eye movement,and so on ) were studied in SMRs.The main results were as follows: 1. Many SMRs had the higher auditory threshold (above 30dB nHL), as determineded by the threshold of ABR (wave V). 2. Peak latencies of evoked potentials and ABR I-V interpeak latencies were prolonged in many SMRs. 3. The phasic descending HR responses to stimuli in living situation increased with development. 4. In the SMRs who didn\u27t show phasic HR responses, tonic HR responses(extention of HR change) to enviroment were observed. 5. The HR activity to enviroment couldn\u27t be observed in persons who had sever brainstem dysfunction.研究課題/領域番号:60510053, 研究期間(年度):1985 – 1986出典：研究課題「重症心身障害児の聴性反応の発達と障害に関する生理心理学的研究」課題番号60510053（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/report/KAKENHI-PROJECT-60510053/605100531986kenkyu_seika_hokoku_gaiyo/）を加工して作

重度重複障害児の教育形態の多様化に対応する指導の在り方に関する基礎的研究

金沢大学教育学部標記研究テーマの下で設定した具体的課題と得られた知見は以下の通りである。1.在宅重障児の実態調査:訪問教育、通学、両者の中間的タイプ(訪問教育の枠内でのスクーリング)の三形態で指導をうけている者計8名を対象に実施した。原因に関しては5例がいわゆる先天性脳障害であったが、3例が交通事故、溺水による者で、近年の傾向を反映している。人口呼吸器使用2名、栄養補給は経(鼻)管3名、胃ろう2名など医療的管理の必要度が高い。ADLは全面介助を要し、睡眠・覚醒リズムは2名が未確立である。2.発達神経心理学的評価:脳および各種感覚系の基礎機能を脳波誘発反応測定によって評価を試みた結果、脳幹水準へ及ぶ重篤な脳機能障害が指摘された。1例に視覚障害も認められた。3.指導場面における反応測定と評価:指導場面での教師と対象児のやりとりを、映像・音声記録とともに、対象児の心拍反応を無拘束計測し、同一時系列上で両者を詳細に捕捉、評価した。その結果、心拍反応上の発達的特徴から、(1)無反応・防御的加速反応優勢(3名)、(2)定位的減速反応優勢(3名)、(3)能動的加速反応優勢(2名)の3群に分類され、これと担当教師の発達評価はほぼ一致した。しかし、特に(1)、(2)群では、肉眼観察しうる行動的変化は極めて微細なため、指導中にこれを的確に把握できない場面も多かった。4.まとめ:医療的管理を要する在宅重障時の増加傾向が指摘される。訪問教育は当初心配されたほどにはこれらの対象児に負担をかけるものではなく、むしろ定期的指導によって生活リズムの確立をはじめとする多面的な効果が期待される。特に、可能な範囲でスクーリングを実施する意義が大きい。一方、指導内容・方法に関してはなお課題が多く、生理心理的情報の即時フィードバックの試みなどを進め、今後さらに検討する必要がある。研究課題/領域番号:07680266, 研究期間(年度):1995出典：研究課題「重度重複障害児の教育形態の多様化に対応する指導の在り方に関する基礎的研究」課題番号07680266（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-07680266/）を加工して作