男性高齢者の通所型介護予防事業評価による地域包括ケアシステムの検討

本研究の目的は，人口流出が続く地区の男性高齢者による通所型介護予防事業の評価を通して利用継続の要因を明らかにし，男性高齢者の社会参加の視点から地域包括ケアシステムの充実について検討することである。研究方法として，通所型介護予防事業を利用する男性高齢者8 名を対象に半構成的個別インタビューを実施し，質的記述的に分析した。通所型介護予防事業を継続的に利用する男性高齢者には“利用前からある特性”があり，“教室に対する前向きな認識”を持ち，さらに“変化の実感”を経験していることが明らかとなった。健康への関心が高く高齢者の社会参加に対する意義を理解しているという特性をもつ男性高齢者が，事業に対して健康を維持できる居心地のよい場所であり自分のためになると肯定的に評価し，継続的に利用している可能性が示唆された。男性高齢者による地域へのニーズは，“現在の生活の持続”，“現状維持のための方策”，“地域を挙げた支え合い”の3 点に集約された。本研究の対象地区では地域住民を中心とした互助のしくみが既に存在しているが，男性高齢者からはその安定と発展が必要と認識されていた。当該地区の男性高齢者において地域包括ケアシステムが目指す住み慣れた地域での生活の継続を実現するためには，高齢者が通所型介護予防事業等の社会活動に継続的に参加できるような，地域を挙げた支え合いによる互助のしくみの充実が課題であると考えられる

災害支援における保健師の役割と能力に関する文献検討

保健師の災害支援活動に関する文献から、専門職としての役割や必要とされる能力を整理し、課題を検討した。保健師には【危機への対応】【情報管理】【体制整備】【連携】【信頼関係の構築】の5つの役割・能力が求められていた。災害時に保健師が有効に機能するため保健師自身が準備しておくこととしては、準備期において災害支援体制の整備に積極的に関与すること、保健師の役割について他職種との共通認識を持つこと、平常時から災害時の役割を意識した公衆衛生看護活動を展開すること、災害を想定した訓練により必要な知識や技術を蓄積していくことが重要である

平成30年7月豪雨災害の被災地を訪問した看護学生の学び

島根県立大学出雲キャンパス災害研究会の学生が平成30年7月豪雨災害の被災地である広島県南部のA 町を訪問し，行政職員や支援者からの説明，被災現場の視察，応急仮設住宅住民との健康交流会を体験した。学生達は，甚大な被害を受けた現場を視察し，被災地にて様々な立場にある人々の話を聴いたり交流したりすることにより，被災地訪問後のレポート中に様々な学びを記述していた。レポートの記述の中から，学生が学び，感じ，考えた部分を抽出し，質的記述的に分析した。被災地訪問における学生の学びとして【被災するという現実】【平常時からの備えの重要性】【継続支援のための知識・技術の獲得への意欲】の3つのコアカテゴリが生成された。今回の被災地訪問は，学生の防災や災害支援活動への関心だけでなく，災害時の看護や保健に関する活動のためには，まず看護の基礎的な知識や技術が大変重要であることを理解し，学業への意欲を高めることが明らかになった

認知症高齢者の在宅生活継続を支えるためのケアシステムに関する文献的考察

介護負担が大きい認知症高齢者に焦点を当て、地域での在宅生活を継続するために必要な条件について検討しケアシステムについて考察することを目的に23件の文献を検討した。認知症初期段階において、高齢者の状態は変化しやすく介護者の戸惑いも大きいため、 この時期の支援が後の生活を左右すると考えられた。また、介護者の在宅介護継続要因は「問題行動」「介護に必要な情報」「ADL依存度」「理解者・介護代替者の存在」に分類された。認知症高齢者の在宅生活継続のためのケアシステムは、発症後早期からの適切な対応、保健医療福祉の専門職だけでなく、地域全体で認知症を理解し、支えていくことが重要であると思われた

自然災害への備えにおける市町村の保健師と職員との協働

豪雨災害を経験した市町村の職員を対象に質問紙調査を実施し、災害への備えにおける保健師と職員との協働について検討した。豪雨災害時、職員は保健師とともに住民の健康や生活と身近に接する支援等に従事していた。災害支援経験をもとに、今後の自然災害への備えにおける職員と保健師との連携として【災害時要援助者支援のための情報活用】【避難生活のニーズに配慮した環境整備】【災害支援体制の相互理解】【住民のニーズに対応した防災教育】【災害支援能力の向上】が必要とされていた。両者の協働について、相互理解を基盤に互いの自主・自律的な活動と連携した取組が災害への備えを発展させていく可能性が示唆された

「在宅看護の学び」の実態と評価尺度の信頼性

看護学生を対象に、研究者らの作成した「在宅看護の学び」41項目を質問紙として学びの実態を調査した。在宅看護の学びの構成をみること、同時に指標としての妥当性を検討した。本校の在宅看護実習における「在宅看護の学び」には『生活者への支援』『継続看護と連携』『在宅看護の基本』『在宅看護の多様性』『ヘルスプロモーション』の5つの因子があり、尺度の信頼性が確認された。これらの学びが「看護の統合と実践」に相当する学習内容であるか、学習の機会と学習難易度の結果と関連させて検討した結果、不十分ではあるが内容を含んでいると解釈できた

在宅看護実習の学びの構成

看護基礎教育カリキュラムが改定され、在宅看護論は統合分野に位置づけられた。今後、在宅看護学の学習内容をいかに効果的に組み立てるか検討する必要がある。本研究は現状の在宅看護実習の学びの構成内容を明らかにし、統合分野としての在宅看護学における教育内容を構築するための資料とする目的で行った。KJ法により学生の在宅看護実習記録を分析・整理し、学びの構成要素を明らかにした。在宅看護実習の学びとして、生活の視点を主とした「訪問看護の学び」や「地域における保健福祉活動」、「看護専門職の姿勢」の構成内容が明らかとなった

地域を基盤とした老年看護教育の検討 : 現代GP地域医療研修報告

看護基礎教育を担う教員が、 これからの島根県に求められている地域を基盤とした老年看護教育について検討することを目的に、浜田市国民健康保険弥栄診療所の協力を得、診療所等で研修を行った。研修終了後、参加者が今後看護教育として重要となるポイントについてデイスカッシヨンした結果、①地域の特性と高齢者の生活の関連、②セルフケア能力を高めるヘルスプロモーション活動、③生活ニーズに即した自主グループ活動とエンパワメント、④目標志向の看護診断による地域包括ケアの4点が明らかとなった。今後教員は、今回の研修で得られたデータを資料とし、弥栄町で暮らす高齢者の包括ケアニーズ、暮らしのニーズ等学生と共に学ぶ必要がある

在宅看護学におけるポートフォリオ評価

在宅看護学においてポートフォリオ学習を行い、凝縮ポートフォリオ評価の有用性を検討した。複数の教員による凝縮ポートフォリオの評価点には相関があり、凝縮ポートフォリオは客観的な評価になりうることを確認した。また、凝縮ポートフオリオの評価点と元ポートフォリオの評価点、筆記試験結果および実習評価点との関連をみると、筆記試験結果よりも実習評価点との相関が大きいことが明らかとなった。凝縮ポートフォリオの作成目的の1つは、学習プロセスの再構築であり、臨地実習における多面的な成果と同様に学生の主体的な取り組みなどの学習過程の要素が関連している。看護に関連する内容を学ぶ在宅看護学において、ポートフォリオ評価を実施することは有用と考える

島根県が設置した大学・短期大学専攻科における 保健師教育の変遷；1998－2022年度

島根県における保健師養成が，島根県立総合看護学院から島根県立看護短期大学専攻科に替わった1998年度から，島根県立大学における2022年度迄の，保健師免許の取得に必要な基礎教育（以下，保健師教育と略す。）の変遷についてまとめた。1998年に島根県立看護短期大学に１年課程の専攻科を設置し，2014年度までの17年間，専攻科において保健師教育を担ってきた。その間，保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改正はもとより多様な必要性から５回のカリキュラム改正を行っている。また，2005年には独立行政法人大学評価・学位授与機構が行う学士の学位授与申請が可能な認定専攻科となり，専攻科を閉じるまで継承した。2012年度からは，島根県立大学の学士課程における選択制で保健師教育を担い，３回のカリキュラム改正を行い，11年目を迎えた。この様に，度重なる組織変更等を経ながら保健師教育を担ってきたが，カリキュラムは学生の到達度を分析し学びの特徴を明らかにしながら検討してきた。また，専攻科の保健師国家試験受験資格を有する修了生は約500名余で，島根県内全ての自治体で保健師として活躍している。一方，学士課程による選択制では，２年次秋学期に保健師国家試験受験資格取得のための選抜試験を行っている