12 research outputs found

    人々が健康生成に向かう「健康に生き抜く力」の関連要因および生活習慣病健診受診者と2型糖尿病通院患者の実態

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     本研究は,健康生成の視点からの生活習慣病予防の看護介入方法を導くために,人々が健康生成に向かう「健康に生き抜く力」と関連要因および生活習慣病予防健診受診者と2型糖尿病通院患者の「健康に生き抜く力」の実態を明らかにすることである.健康生成論を理論的基盤として質問紙を作成し,健診受診者および糖尿病通院患者を対象に無記名自記式質問紙調査を行い,健診受診者511名,糖尿病患者121名のデータを統計的に分析した.結果,「健康に生き抜く力」は,ソーシャルサポートと年齢に影響を受け,その力を獲得することによってセルフケア能力が高くなり,主観的健康感も高くなるといった人々を健康生成の方向に導く健康因子(salutary factor)である.「健康に生き抜く力」は,疾患の有無に関係なく,すべての人々を健康生成の方向へ導く因子であるということが明らかになり,「健康に生き抜く力」を取り入れた生活習慣病発症予防・重症化予防プログラムの開発や予防看護に関する研究,実践の基礎資料となることが示唆された

    高齢者の実態からみた地域コミュニティに開かれた保健室が果たす役割

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     本研究の目的は,先駆的な取り組みを行う専門職による健康相談や保健指導を行う窓口に来室する高齢者の健康ニーズ及び支援とその結果から,地域コミュニティに開かれた保健室が果たす役割を明らかにすることである.A 県内で先駆的な取り組みを行う専門職による健康相談や保健指導を行う2 か所の保健室において合計3 回,地域住民を対象に講演会,健康相談,健康チェック,健康バランス食の試食,いきいき百歳体操等をおこない,その後,意識調査を行った.来室した高齢者は合計43 名で,女性が多く,保健室で提供した内容はいずれの内容も高評価で再び来室を希望していた.保健室の果たす役割として,自覚症状がなくても健康チェックなどにより健康課題が見つかること,地域住民の健康維持・増進につながる情報を発掘し,その意味を住民が理解できるように伝えることがあった.これらにより住み慣れた地で長く暮らす生活を支えるといったことが明らかとなった

    地域で生活する健康な高齢者の足トラブルとフットケアの実態

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     高齢者の足・爪にはトラブルが少なくなく,セルフケアできない状態まで悪化したり,転倒や歩行困難につながったりしている.地域で生活する健康な高齢者の足トラブルとフットケアの実態を明らかにすることを研究目的とし、フットケアをとりいれることによって高齢者のADL 改善やQOL 向上を目指すプログラム開発の基礎資料とする.A・B 市で実施されている介護予防のための筋力アップ教室等に通う65 歳以上の男女に無記名自記式質問紙調査を実施した.回答が得られた129 人を分析対象とし,その結果7 割弱の人が足で気になることがあり,気になる内容で多かったのは,「足が冷たい」「外反母趾」であった.自分でしているケア内容は,「保湿クリームを塗る」「冷え防止の靴下をはく」「マッサージ」が多く,何もケアしていない人が15% いた.爪切りは9 割の人が自分でできていた.地域で生活している健康な高齢者は,自分の足で気になることのある人が多かったが,自分で爪切りやセルフケア行動ができていた.一方,足を全く見ない人や何もケアをしていない人,爪切りができなくて放置している人もおり,将来的に足トラブルが発症・悪化していくことが懸念された.地域で生活している健康な高齢者には,足のケアが健康管理の一つであると認識してもらうことができるように,地域の集まりやすい場でのフットケアやオーラルフレイル予防,食生活改善の取り組みも合わせた総合的なプログラム開発が必要である

    A地域住民の食に関する意識と行動 -体験型栄養教育SATシステムの食事診断を用いて-

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     研究目的は,効果的な生活習慣病予防保健指導介入プログラムの作成に向けての基礎資料とするために,体験型栄養教育食育SATシステムで得られた食事診断結果との関連から,A地域住民の食に関する意識と行動の実態を明らかにすることである.A地域住民を対象に,無記名自記式質問紙調査および食育SATシステムによる食事診断を実施した.その結果,地域住民の食育への関心は高かったが,自分の適正な食事の目安量を知っている人は少なく,目安量を学ぶ機会も少なかった.食事を選択する時には,「おいしさ・好み・安全安心」を重視しており,目安量・適正量・食育への関心と食事のバランスや適正摂取量との関連がみられなかった.食事のバランス・摂取量の適正な選択は,エネルギー摂取量,脂質摂取量が適正に判断できることと関連があった.地域住民が自分の食事摂取量の目安を知り,適正な食事を選択できるようになるためには,住民のニーズに沿った,わかりやすくて実践・継続しやすい保健指導介入プログラムの開発が必要である.また,身近で気軽に専門家に相談できる継続的な機会の必要性が示唆された

    高校生の食に関する認識と食育プログラム介入前後の変化 -体験型栄養教育SATシステムの食事診断を用いて-

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     生活習慣病予防保健指導介入プログラムの作成に向けての基礎資料とするために,高校生の食や健康に関する認識や関心および体験型栄養教育SATシステムと健康教育を組み合わせた食育プログラムの効果を明らかにすることを目的とする.研究方法は,A市内高校3年生10名を対象に食育プログラムの介入とグループでの話し合い,無記名自記式質問紙調査を実施した.その結果,高校生の食育への関心は高かったが,食に関する学ぶ機会はなかった.食事を選択する時には,「おいしさ・好み・安全安心・満足感」を重視しており,情報入手方法はテレビ・ラジオやインターネットのメディア情報で,内容に共感することを重視していた.食育プログラム介入により,栄養バランスやエネルギー等の総合評価があがり,エネルギー摂取量,総脂質摂取量,炭水化物摂取量,野菜摂取量が基準値に入った.高校生は食に関する認識や関心は高く,食育SATシステムと健康教育を組み合わせた食育プログラムは高校生にとっても理解しやすく,生活習慣病予防保健指導介入プログラムとして活用できることが示唆された
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