登校回避要因と登校促進要因に関する質的研究 : KJ法による自由記述の分析を通して

全国における不登校児童生徒数は11年連続過去最多を更新し続け，ついに35万人を突破しようという大変危機的状況である。そこで，本研究においては，子どもにとって安心・安全な不登校のない学校づくりを目指して，どういった原因で学校に行きたくなくなるかという登校回避要因だけでなく，どういった原因で学校に行きたくなるかという登校促進要因をKJ法による質的分析によって抽出することを目的とした。具体的には，中学生（1～3年）計309名を対象として，登校回避要因と登校促進要因による自由記述調査を実施した。そして，収集された自由記述項目について，KJ法による分析を行ったところ，いずれの要因とも「学習面」，「心理・社会面」，「健康面」という3つの大カテゴリーに分類された。そして，登校回避要因では特に「睡眠」に代表される「健康面」の問題が最も大きなウエイトを占めているのに対し，登校促進要因では特に「時間割」に代表される「学習面」の改善が最も大きなウエイトを占める登校促進要因になっていることを明らかにした。本研究は，JSPS科研費24K05989（基盤研究C）『不登校防止プログラムの開発とその評価に関する研究』の助成を受けて実施された。departmental bulletin pape

厚肉球状黒鉛鋳鉄の機械的性質に及ぼす基地組織の影響

岩手大学博士（理工学）原著論文 1.山本賢，藤川康弘，間柴進，糸藤春喜，旗手稔，平塚貞人 パーライト系厚肉球状黒鉛鋳鉄に生じる網目状フェライトの生成機構と静的機械特性 鋳造工学 95 (9), 474-481, 2023.9 2.山本賢，藤川康弘，間柴進，糸藤春喜，旗手稔，平塚貞人 パーライト系厚肉球状黒鉛鋳鉄の衝撃特性に及ぼす凝固冷却速度と熱処理の影響 鋳造工学 95 (9), 482-488, 2023.9doctoral thesi

Systematic study of the family Hemerobiidae of Japan (Insecta, Neuroptera)

岩手大学博士（農学）原著論文 Tominaga, G. and Nakamura, T. (2024) Studies on the brown lacewing genus Micromus Rambur, 1842 of Japan (Neuroptera: Hemerobiidae: Microminae), with a key to the Japanese species. Japanese Journal of Systematic Entomology 30 (1), 122-149doctoral thesi

Creating Proactive Learning Environments in Elementary School Mathematics

本研究では，算数科における主体的な学びを促す授業づくりについて研究することを目的とする。算数の授業づくりを行い，実践を通し，その有効性を検証することを課題として，それらを促すための有効な手立てを探究する。研究を通じて，因子分析により算数科における主体的な学びの姿として「自己調整する姿」「数学的に思考する姿」「ねばり強く取り組む姿」の３つの要素を特定し，これらを促す授業の手立てを整理し,授業を実践した。さらに，OPPA論に基づく「OPPシート」を活用し，主体的な学びの姿を見取った。実践の結果，単元の課題設定や振り返りを行うことが「自己調整する姿」を,発問や問い返しを工夫することが「数学的に思考する姿」を, 問題設定の工夫や友達や教師との対話を授業に取り入れることが「ねばり強く取り組む姿」を促すことに効果があると確認された。この研究は，算数科における主体的な学びを充実させるための授業の質を高める実践的な知見を提供するものである。departmental bulletin pape

Economic stability through multi-species landings : a study of large-scale set-net fishery

岩手大学博士（農学）原著論文 Nakamura Kohsuke, Keita Abe and Gakushi Ishimura (2023) A multi-species catch reduces risk and enhances stability in the fishery? Implications from a portfolio analysis of the Hokkaido setnet fishery Fisheries Science 89 (3), 415-427doctoral thesi

Inclusion/Exclusion of TESOL in the “True” Internationalization of Japan’s Higher Education

Chapter 3 of “Internationalization of TESOL Teacher Education : Global and Critical Perspectives / edited by Vander Tavares. -- Multilingual Matters, 2025. -- (New Perspectives on Language and Education)”book par

Issues in an Integrated Elementary and Junior High School Curriculum to Develop Local Problem-Solving Skills

少子高齢化が問題視される今日、東日本大震災後の被災地では、この14年間で復興が進みつつある反面、児童生徒数の減少が進行し、被災地を中心とする各学校において、どのように地域を存続させ、発展させていくか喫緊の課題である。この課題を解決するためには、これからの地域を創る担い手を育成するためのカリキュラムが必要であり、その実践的な取り組みのさらなる進展が求められている。また、それらのカリキュラムにおいては、各教科はもちろん、身近な地域課題を中心に問題解決的な探究学習を展開し、校種を貫くカリキュラムとして、子どもの学びと育ちを統一的な視点で保障しやすい「総合的な学習の時間（以下、「総合的学習」と略す）」でのカリキュラムの開発が進んでいる。本稿では、地域の担い手を育て、これからの地域の創造・創生を実現するために、「総合的学習」を中心にしつつ地域を核にした小中一貫を含む校種間接続カリキュラムを岩手県内で展開する特色ある学校実践（大槌町「ふるさと科」、住田町「地域創造学」）を参考に取り上げる。それらを参考に、地域課題解決力を育む小中一貫カリキュラムの今日的な課題を整理する。本研究はJSPS科研費JP20K02505の助成を受けた成果の一部departmental bulletin pape

日本における英語コミュニカティブ・ランゲージ・ティーチング : 小学校での実施と児童の経験に関する事例研究

This paper presents a case study of English Communicative Language Teaching (CLT) at an elementary school in a northern city in Japan. The first author observed all the English lessons for a specific textbook chapter conducted in a Grade 6 class. In addition to classroom observations, the study involved interviews with the teacher, questionnaires distributed to students, and an analysis of policy documents and materials to gain a deeper understanding of how English education was implemented at the school. Based on the data collected, this paper also discusses the challenges in the application of CLT and offers insights for English education in Japan.departmental bulletin pape

つながりを重視して学びの深化を図る理科の授業 : 小学校第４学年「水を柱にしたカリキュラム」を通して（その2）

小学校第4学年の1年間の物質学習について，「水」を柱として学習内容のつながりを強める年間カリキュラムを構想し，授業実践研究を行った。またこの中で，粒子概念の導入から活用を計画的に繰り返し取り組んだ。本研究の成果は一度中間報告を行っている。本報では，後半の授業と本研究の最終的な評価について報告する。 　授業実践の結果，子どもたちは「物質の基礎・基本」と「身の回り・自然の現象」をつないで考えることで，学ぶことの楽しさを感じながら，自然の現象に目を向け，そのしくみの理解を深めることができた。粒子概念の活用はその下支えになっており，粒子概念の導入と活用を1年間扱ったことにより，子どもたちは粒子概念の活用に慣れるとともに，その意義を感じながら自発的に活用していくこともわかった。今後，このような統一的カリキュラムで深い学びを実現することも求められる。本研究をその一つのモデルとして提示したい。本研究は，科学研究費補助金基盤研究(B)「 23H01017，23K25714」の助成を得て行った。departmental bulletin pape

Contents Discussed at Consultations for Teachers Supporting Students who do not Attend School

本研究の目的は，不登校児童生徒を支援する教師のためのコンサルテーションの効果的な構成と展開を，教師の認識や技術の変容の様子とともに明らかにすることであった。不登校児童生徒を支援する教職員対象の心理職によるコンサルテーション190件を実施し，その記録について，計量テキスト分析によりその展開を検討した。その結果，コンサルテーション実施以前には，アセスメントの結果や実施した支援方法の効果が，容易には報告されないことが示された。これに反しコンサルテーションの展開の過程で，教師は，①登校状況，②解決すべきであり解決可能な不登校要因，③特性に係るアセスメントと有効な支援方法の検討，④再登校傾向に係るアセスメント，⑤教師自身の情緒的認知的課題，⑥児童生徒の安全についてよく語り，アセスメントに基づいた有効な支援方法がよく検討されていることが示された。本研究は日本学術振興会科学研究費助成事業（2020年度基盤研究(C) 課題番号20K02813）を得て行われた。departmental bulletin pape