吉田 弘樹

木下 元一

木全 司

松丸 沙織

牧原 明秀

鈴木 雅人

高原 悠子

木全, 司

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鈴木, 雅人

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高原, 悠子

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牧原, 明秀

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松丸, 沙織

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吉田, 弘樹

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木下, 元一

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Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

192O-7-19　日赤薬剤師会「薬剤部の活動状況調査」〜薬剤管理指導業務等の過去との比較〜小清水赤十字病院　薬剤部1）、日赤薬剤師会薬剤業務委員会2）◯松まつばら原　　寛ひろし1,2）、藤永理恵子2）、高橋　一豊2）、西嶋　　長2）、七海　泰彦2）、高津戸　敬2）、森　　英樹2）、町田　　毅2）、津田　正博2）、森　　一博2）【はじめに】薬剤師法の改正により、薬剤師の指導義務が課せられ、服薬指導・服薬支援における医師・薬剤師の役割分担が明確となり、薬剤師の負担は大きくなっている。このような中で、日赤薬剤師会では薬剤業務についてのアンケート調査を実施し、全施設の業務内容・業務量を集計し、さらに過去との比較を行った。主に薬剤管理指導業務等について報告する。【方法】平成28年10月、日赤薬剤師会薬剤業務委員会が全国赤十字病院（分院含）93施設を対象にアンケート調査を実施した。【結果】100床当たりの薬剤管理指導業務の月平均算定件数は200件以上が36施設あり前年より5施設増加した。同業務の月平均算定件数の推移は、平成28年に増加した施設が71施設で、前年より17施設増加し、300床以下の施設で16施設増加した。退院時薬剤情報管理指導を行っていない施設は15施設と3施設減少した。一方、病棟業務実施加算1を算定している施設は55施設で前年より13施設増加、病棟業務実施加算2を算定している施設は28施設であった。【考察】薬剤管理指導業務の算定件数は毎年増加している。量的増加は、病院経営に貢献し薬剤師の人員確保と職場環境改善につながる。しかし、300床以下の施設間では算定件数にバラツキが見られ、適正な人員配置の有無が、薬剤管理指導業務に影響を及ぼしている可能性があると考えられる。また、病棟薬剤業務算定施設数にも偏りがあり、同様の傾向が見られた。薬剤師の人員確保に困難な状況の施設も見受けられ、この問題を解決し、今後薬剤師による病棟業務を充実し、さらに拡大していかなければならないと考える。O-7-18　院外処方移行に伴う外来内服抗がん薬のレジメン確認による安全管理名古屋第二赤十字病院　薬剤部◯木きまた全　　司つかさ、鈴木　雅人、高原　悠子、牧原　明秀、松丸　沙織、吉田　弘樹、木下　元一【はじめに】安全ながん薬物療法施行における薬剤師の役割として、抗がん薬のレジメン確認があげられる。当院では、全ての注射・内服抗がん薬のレジメン確認を実施しているが、2016年8月の院外処方移行に伴い、外来内服抗がん薬については院外薬局に委ねることとなった。しかし、移行後2ヶ月以内に、アクシデント1件、インシデント1件発生したことから、院外内服抗がん薬についてもレジメン確認を行う体制を整備したので報告する。【対象・方法】2016年11月より、全ての院外内服抗がん薬処方を対象とし、がん専門薬剤師2名でレジメン確認を行う体制とした。平日16時以降での事後確認とし、電子カルテで対象患者を抽出後、レジメン確認を実施、疑義が発生した場合、主治医に報告する運用とした。【結果】2016年11月から2017年4月までの6ヶ月間、内服抗がん薬レジメン確認総件数は2102件、1日平均18件（範囲：5~34）であった。対象期間中に過量処方3件、処方日数不足1件、薬剤師による服用スケジュールの説明間違い1件を確認し、いずれも、疑義照会により未然に防止された。【考察】がん薬物療法においては様々な治療レジメンが存在し、処方箋のみでのレジメン確認は容易ではない。対策として薬薬連携の強化があげられるが、現時点では不十分な状況にある。一方、がん薬物療法における安全管理としてB型肝炎再活性化防止対策、アクシデント履歴のあるフッ化ピリミジン系抗がん薬とワーファリンの薬物相互作用確認を並行して実施しており、その有用性を医療薬学会等で報告してきたことから、本運用を継続している。問題点として、担当者不在時の対応、短時間で20件程度のレジメン確認を行うことができる薬剤師の増員があげられ、この点を今後の課題としたい。O-7-16　外来化学療法における疑義紹介内容の調査について旭川赤十字病院　薬剤部◯西にしむら村　栄えいいち一、簑島弓未子、近藤　智幸、糸川　貴之、白府　敏弘、橋本　光生【目的】がん化学療法は、入院医療費の包括化などを背景に外来治療が主流となっている。旭川赤十字病院では、平成21年9月に外来化学療法室を開設し、専任薬剤師が処方鑑査及び抗がん剤の調製を行っており、レジメンとの相違がある場合には医師へ疑義紹介を行い、処方の適正化を図っている。また、治療時の服薬相談を通して副作用モニタリングを行い、副作用が疑われる場合には、医師への報告や処方提案を行い安全性の確保に努めている。今回、外来化学療法室における疑義紹介の内容について調査したので報告する。【方法】平成28年9月から平成29年3月の期間において、外来化学療法専任薬剤師が行った疑義紹介の内容を調査し分析を行った。【結果】調査期間中の抗がん剤の施行件数は延べ1146件で、疑義紹介および問い合わせの件数は81件と全体の7.1％であった。その内訳は「処方鑑査時でのレジメンとの相違」と「検査オーダーの未入力」が多く全体の6割を占めていた。その他の少数事例では、イリノテカンによるコリン様症状の疑いがあり、医師へブチルスコポラミン注の追加を提案し改善した事例があった。【考察】処方鑑査時にレジメンとの相違に対して疑義紹介を行い、患者の不利益を回避できた事例があり、処方の適正化に貢献できていると考える。また、検査オーダーの入力確認では、ベバシズマブ、ラムシルマブの尿検査オーダーの未入力事例があり、がん化学療法委員会にて周知を行い、また医師の負担軽減のため薬剤師による検査オーダーの代行入力を検討している。今回の調査から、外来においても薬剤師による処方鑑査や検査オーダーの確認、さらに副作用や常用薬に至るまで総合的にモニタリングすることは、処方の適正化を図り安全な治療を行うためには必要不可欠であると考える。O-7-17　新病院から定期的に実施した抗がん薬の曝露調査とその対応伊勢赤十字病院　薬剤部◯三みやけ宅　知ともひろ宏、野口　祥紀、服部　公紀、中西　由衣、小川　晃宏、内田　早弓、和田　亜希、谷村　　学【目的】平成24年1月に新築された伊勢赤十字病院において、開院後定期的に実施した抗がん薬による曝露調査とその対応について検討した。【方法】曝露調査は(株)コベルコ科研のwipe kitを用い、開院後から毎年計4回調査を行った。初回の調査個所は、BSC内の作業エリアとエアフォイル、BSC下床面、調剤室のテーブルや床面、調製室のテーブルや床面、外来化学療法室(外来化療室)通路床面、外来化療室患者トイレ床面の12箇所であり、2回目以降は薬剤運搬トレイ、外来化療患者トイレの便座および血液内科病棟患者専用トイレ床面(血内患者トイレ)を含めた。調査対象抗がん薬はcyclophosphamide(CPA)と5-FUの2剤とした。【結果】初回調査はCPA、5-FUとも外来化療患者トイレ床面の1箇所のみから検出された。2回目の調査ではCPAはBSCエアフォイル、外来化療室通路床面、外来化療患者トイレ床面および便座、血内患者トイレ床面の5箇所、5-FUはBSCエアフォイル、BSC下床面、調製室テーブル、調剤室床面、外来化療室通路床面、外来化療患者トイレ床面および便座の7箇所、3回目の調査ではCPAは調製室テーブル、外来化療患者トイレ床面、血内患者トイレ床面、便座の4箇所、5-FUは調製室テーブル、調剤室床面、薬剤運搬トレイ、外来化療室通路床面、外来化療患者トイレ床面の5箇所から検出された。4回目の調査ではCPAは外来化療患者トイレ床面および便座、血内患者トイレ床面の3箇所、5-FUは7箇所から検出された。【考察】今回の調査結果よりCPA、5-FUとも外来化療患者トイレや便座から検出されており、CPAは血内患者トイレ床面からも検出された。今後は、閉鎖式接続器具の使用拡大や患者への指導、清掃方法も含めた新たな曝露対策を構築し、継続して定期的に調査を行い評価する必要性が示された。O-7-15　当院におけるポリファーマシー対策と今後の課題深谷赤十字病院　薬剤部◯富ふ せ施　哲てつや也、豊田　倫之、根岸美由紀、麻生　一郎【諸言】平成27年11月6日に中医協から、高齢者では6剤以上の多剤併用（ポリファーマシー）が特に薬剤関連有害事象（ADE）の発生増加に関連があるとの報告があった。ポリファーマシーの定義は様々あるが、「薬剤数が多い」だけではなく、「不適切な処方」なども含まれている場合があることから、薬剤師の介入によりADEを回避することが可能である。今回、当院におけるポリファーマシー対策の現状と薬剤総合評価調整加算（以下、調整加算）の算定状況を報告する。【方法】平成28年4月から平成29年3月までの1：内服薬持参人数、2：調整加算対象人数（6剤以上1ヶ月間服用者）、3：内服薬削除提案剤数、4：内服薬削除剤数、5：調整加算算定件数）を調査した。【結果】入院患者数9753人のうち1：5960人、2：2369人、3：640剤、4：540剤、5：18件であった。また、算定を行った診療科は、外科8人、循環器科6人、脳外科3人、神経内科1人であり、調整理由としては、症状改善18件、同種同効薬3件、アドヒアランスの向上2件、重複投与1件、患者の希望1件であった。【考察】薬削除提案への採択割合は84.4%（540/640）であり、患者へ貢献できていたと考えられる。一方で、算定件数が少ないのは、削除剤数よりも治療による追加剤数が多くなるためであると考えられる。そのため、ポリファーマシーを解消するためには、入院時の持参薬に対する対策が重要となる。持参薬の服薬計画立案時に使用する不適切処方をスクリーニングするツールの構築・活用を検討すべきと考える。O-7-14　外来スタッフが出来る患者安全の取り組み足利赤十字病院　事務部　医事課　外来◯松まつむら村　友ともよ代、渡邉美衣優、大野　晴代、花茂　直美外来スタッフが出来る患者安全の取り組み足利赤十字病院　事務部　医事課星野　藍、渡邉美衣優、大野　晴代、松村　友代　花茂　直美【はじめに】当院は平成２７年JCI（国際病院評価機構）を受審するにあたり患者安全の推進を目的として、転倒・疼痛のリスク評価を全ての外来患者に行い、また患者誤認防止のために氏名・生年月日を患者自ら言っていただく方針をとった。【方法】全職員への周知徹底はもちろん、外来においては患者が持参するスケジュール表に、転倒・疼痛を訴えていることが分かるリスク評価項目を追加した。他のスタッフへの注意喚起を促す為、スケジュール表に目印となる指示棒を入れる事とした。さらに外来受診前の問診票にも転倒・疼痛のチェック項目を追加した。また誤認防止のため氏名・生年月日の確認を、患者に接する度に行う事とした。【実施】上記リスク患者の中からハイリスク患者（２４時間以内に転倒した方・我慢できない疼痛を訴える方）に対してリスク評価や指示棒を使用するほかに、看護師に速やかにトリアージ・アセスメント介入してもらう。氏名・生年月日の確認は事務職員だけでなく医師、各部門のスタッフ、看護師等、全ての患者と関わる度毎に全てのスタッフが実施する。来院してから会計をするまでに何度も氏名・生年月日を言っていただくため「また言わせるのか」と苦言する患者も多い。そのためご理解いただく旨の院内掲示をし、丁寧な説明も行っている。【結果】実施してみると日々、転倒や疼痛におけるハイリスク患者が来院している事に気づいた。また、１日のうち数名は呼び出した患者と違う患者が反応している事が分かった。そのため、こちらから「〇〇様ですか？」と確認するのではなく、自ら氏名・生年月日を言っていただく事が重要不可欠である。

院外処方移行に伴う外来内服抗がん薬のレジメン確認による安全管理

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院外処方移行に伴う外来内服抗がん薬のレジメン確認による安全管理

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