中島 一格

亀山 清一

会川 勝彦

増澤 遼平

日野 郁生

矢部 隆一

落合 永

高橋 雅彦

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増澤, 遼平

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落合, 永

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亀山, 清一

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中島, 一格

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Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

144 ■2015年10月15日（木）マスコミが求める医療情報：新興感染症取材を通して感じたことO-8-31松山赤十字病院　内科1）、同　臨床研修センター2）、同　総務課3）○藤ふじさき㟢　智ともあき明1）、小西　達也2）、坂本　愛子1）、二宮　華奈子3）【緒言】 昨年当院では重症熱性血小板減少症（SFTS）の親子例を経験した。患者を含めた取材依頼があり、患者の同意と院内の決裁を経て応じた。全国放映の後、マスコミ各社から取材依頼が殺到した。多数の取材を通してマスコミが求めている医療情報を考察し、マスコミとの win-win の関係を構築する参考として報告する。【症例】86歳の母親と62歳の長男。母親は昨年4月下旬より嘔吐が続き、著明な脱水のため入院、白血球・血小板の減少と肝機能異常を認めた。対症療法で一旦改善したが、合併していた肺炎のため第30病日に死亡、その後血清 PCRで SFTS と診断した。長男は母の死後、残された犬の世話をしていたが、同年6月中旬から発熱、嘔吐、下痢を認めた。当初 SFTS の症例定義を満たさず、リケッチア症を考え、ミノサイクリンを投与した。第6病日に左眼内炎を発症し失明した後、PCR にてSFTS と確定、対症療法のみで治癒した。その後、犬に SFTS ウイルス保有マダニを確認した。実際の患者の証言、マダニとそれを媒介した犬、全てが映像化されたことで非常に印象深く、警鐘的な内容となったため、その後他局から次々に取材依頼が舞い込んだ。【考察】広報に相当する英語は public relations（PR）であるが、邦訳すると「公衆との良好な関係構築」となる。つまり、広報の意義は、社会との共存を通して組織が成長することにあると言って過言ではない。そのため、近年医療機関においても広報か経営戦略の一貫として重視されている。今回、多数の取材を通して、マスコミが求めている医療情報の一つは患者自身の実体験の証言であることが明確となった。患者の希望を最大限尊重した取材方法を確約してもらった上で、取材の仲介を行い、結果的に自院のポジティブな広報につながった。Webサイトを利用した赤血球抗原情報の医療機関への情報提供サービスの実施O-8-32関東甲信越ブロック血液センター　学術情報課○日ひ野の　郁い く お生、増澤　遼平、落合　永、亀山　清一、矢部　隆一、　高橋　雅彦、会川　勝彦、中島　一格【はじめに】赤血球には ABO、Rh 以外に約300種の型が知られている。赤血球の頻回輸血や妊娠歴のある患者は、ABO・Rh（D）以外の赤血球抗原の同種免疫により赤血球に対する抗体を保有することがある。そのような不規則抗体を保有する患者への輸血に際しては、その抗体に対する抗原陰性の赤血球を輸血する必要があり、緊急の輸血が必要な場合には血液の搬送時間が救命を左右する。現在、赤十字血液センターより供給される赤血球製剤は、ABO 血液型および Rh（D）の表記のみが薬事法で定められている。そのため赤血球製剤の在庫を持つ医療機関からは、赤血球抗原の幅広い情報提供が求められてきた。今回、関東甲信越ブロック血液センターでは ABO 血液型・Rh（D）以外の赤血球抗原の情報について、インターネットを介した情報提供サービスを開始したので報告する。【方法】提供する赤血球抗原情報は、溶血性副作用の原因となりうる11抗原とした。平成27年2月から東京都内で試行運用を実施し、システム・運用上の検証作業を行った。平成27年5月から関東甲信越ブロック内の赤血球製剤の在庫を持つ医療機関に対して、システム案内と利用希望の確認を行っている。【今後・課題】このシステムにより抗原検索が院内でも可能となり抗体保有患者への迅速な輸血が行えるようになる。試行運用期間中のシステム利用医療機関の感触は良好なものであった。今回提供の抗原情報は製造承認上の検査項目ではないため、全ての赤血球製剤について当該検査が実施されているわけではない。今後は初回献血者や検査未実施献血者に対する抗原検査を行い、より多くの情報提供に繋げたい。現在実施している関東甲信越の事業展開検証後には日本赤十字社血液事業本部による全国展開となる予定である。当院における町民への健診事業の取り組み～受診率向上に向けて～O-8-33置戸赤十字病院　医事課○加か と う藤　祐ゆ紀き子こ【背景】当院は、人口3,100人の置戸町で唯一の医療機関であり、町民の大多数は当院に通院している。町民健診・がん検診、企業健診が委託されており、特定健診・がん検診は、住民のニーズにより、診療時間以外の休日早朝～午前、平日の早朝にも実施している。診療と健診カルテはID 一元化で管理している。【目的・方法】健診・診療データを分析することで、受診率向上の可能性について検討した。平成26年度の健診データより町民の受診状況、通院患者の健診受診状況を調査した。また、診療データと対応させることで通院疾患病名を調査、診療上の検査状況についても調査した。【結果】（1）特定健診対象者1,512人（国民保険871人、社会保険他641人）のうち、健診受診者708人（国民保険377人、社会保険他331人）（2）特定健診受診者のうち通院患者は約200人（3）後期高齢者健診対象者623人うち、高齢者健診受診者81人。（4）高齢者健診受診者のうち通院患者は50人（5）通院患者の病名は高血圧症・脂質異常症・糖尿病の生活習慣病が主である。（6）通院患者769人のうち、健診未受診者の525人は診療時に特定健診・がん検診項目を含む検査を受けていた。また、同様に健診実施者244人には、がん検診の未実施項目のある患者もいた。【考察】通院患者が健診を受診しない理由として、診療で特定健診項目を含む全ての検査を定期的に受けているとの誤った認識の存在が考えられた。外来診療時に、がん検診等の未受診項目の受診勧奨勧を受けることは、受診率向上の有効な手段となる。小さいコミュニュティーの特性を生かし、早朝健診の実施、健診の電話での日程調整など個々のニーズに合わせ融通のきく対応をし、行政や企業と密に連携をとることが受診率向上につながると考えられた。健康診断における栄養相談の重要性の検討O-8-34武蔵野赤十字病院　栄養課1）、同　健診センター2）、同　腎臓内科3）○荒あ ら い井　佳か な え苗1）、原　純也1）、佐々木　佳奈恵1）、遠藤　薫1）、　黒木　智恵1）、黒澤　あかり1）、上野　季和1）、中野　寛子1）、　松野　さおり1）、板坂　菜美1）、高橋　有香2）、安藤　亮一3）【はじめに】当院では人間ドック受診者のメタボリックシンドローム（以下メタボ）該当者および要注意者（以下健診者）の希望者には管理栄養士による15分程度の栄養相談を行っている。【目的】栄養相談の効果を検討したので報告する。【対象】平成25年度に栄養相談を受け、平成26年度に再度当院の人間ドックを受診した208名を解析。【方法】1．再度健診を受診した時の身体所見及び検査所見を比較。2．再度栄養相談を受けた健診者（以下再相談者）の身体所見及び検査所見を比較。BMI、腹囲、血圧、中性脂肪、HDL コレステロール、LDL コレステロール（以下 LDL）、空腹時血糖を項目として t 検定にて評価した。【結果】208名の内訳は、男性137名、女性71名、再相談者44名（男性38名、女性6名）21.2％。1．男性の中性脂肪は25年155.5mg/dl、26年143.9mg/dl（P ＜0.05）、LDL は25年135.9mg/dl、26年131.6mg/dl（P ＜0.05）、空腹時血糖値は25年107.4mg/dl、26年105.0mg/dl（P ＜0.01）、女性の BMI は25年22.5kg/m²、26年22.2kg/m²（P ＜0.001）、LDL は25年149.7mg/dl、26年136.7mg/dl（P ＜0.001）以上の項目に対して有意に低値を示した。2．再相談者は腹囲25年89.9cm、26年90.6（P ＜0.05）、中性脂肪25年171.6mg/dl、26年149.2mg/dl（P ＜0.05）と有意差を示し、その他の項目は悪化しているが有意差は見られなかった。【考察】栄養相談を受診した男性は中性脂肪、LDL、空腹時血糖値、女性は BMI、LDL の改善することが分かり、栄養士が栄養相談をすることでメタボ改善を促すことが示唆される。再相談者については、25年度と26年度を比べるとほぼ全ての項目で悪化したので、食事だけでなくメタボ全体についての教育が必要と推察される。「従業員健康管理クラウド」の新規導入－月別健診への移行とその課題O-8-35名古屋第二赤十字病院　職員健康対策室1）、同　情報システム室2）、同　人事課3）、同　副院長4）○山やまおか岡　直な お と登1）、井嶋　廣子1）、大石　彩愛1）、横井　圭介1）、　梅崎　愛子1）、天野　由紀子1）、鈴木　雅之1）、岸　真司2）、　永野　泰之2）、横井　豊2）、首藤　知恵子3）、片岡　笑美子4）【目的】平成26年の労働安全衛生法一部改正を初めとして、厚生労働省は健康診断業務について「量」より「質」を重視、健康診断実施後の「予防」に重点を置いた政策に舵を切っている。これらの政策の目指す方向に合わせて、当院でも健康診断を始めとする職員の健康管理の在り方を見直し、クラウド方式を採用した職員健康管理システムを平成27年度より新規導入した。事務作業の効率化を図り、人事部門や院内外来診療部門と連携したシステムを構築したため、システム導入のプロセスについて報告する。【概要】システムの名称は「従業員健康管理クラウド」で、主幹ベンダは株式会社日立製作所である。人事情報と健診データを分割することにより、情報管理リスクを低減させ、健診データの一元管理を目指した。また、健康診断実施後の各種フォローを充実させるため、一括健診から誕生月による月別健診へ移行、既存の外来診療機能を活用した健康診断実施体制を整えた。平成26年度で健康診断や面談に関するシステムを構築、平成27年度より新システムによる健康診断業務をスタートさせた。【考察及び結論】年1回の定期健康診断、及び年2回の特定業務従事者の健康診断、特殊健康診断を月別健診の形で進めるため、対象者抽出と日程調整をシステムにより自動化させ、事務作業の軽減を達成できた。また、電子カルテシステムや各診療・検査部門との連携を進め、一般外来診療と同様の流れに従った健康診断を実施する体制を整えたが、システム運用上の課題も散見される。施設間人事交流推進による組織の活性化とその効果O-9-01日本赤十字社千葉県支部　総務部　総務課○津つ田だ　直な お と人【はじめに】千葉県における赤十字施設は、1支部、1病院、1センター及び1事業所、1供給基地、6献血ルームと合計11か所であり、その多くが東京寄りの県北西部または北東部に集中しており、施設間異動が発生した場合でも、転居をすることなく通勤することが比較的容易であり、過去より、本社も含めた「人事交流」を活発に行っている。【目的】支部や病院、血液センター等施設の視点では、赤十字運動をより一層推進するための強固な組織基盤構築が目的となり、一方、当事者となる異動者は、キャリアパスの機会、自己のスキルアップなどが主な目的であると考える。今回の検証は、支部施設それぞれの組織のメリットとデメリットの検証、また、個人における職務に対する取り組み変化、赤十字運動参画への意識変容の現状把握を目的とする。【対象】各施設人事担当者、施設間異動経験者【方法】各施設人事担当課長及び過去5年間における施設間異動経験者に対するインタビューほか【考察】「人事交流」は、勤務場所や通勤方法の変更等環境の変化はもちろんのこと業務内容の変化や新たな人間関係の構築など大きなストレスを抱えることがある反面、赤十字運動に精通するゼネラリストとしての赤十字職員を育成するには、不可欠であると考える。【結論】「人事交流」による組織活性化の主な成果としては、（1）様々な職務を経験することで、業務内容や施設内部事情に関する相互理解が高まり、業務連携等が円滑に行えるようになる。（2）これまでに気付かなかった各人の潜在的な能力の発掘を進めることができ、新たな人材登用に繋がる可能性がある。10月15日（木）一般演題・口演

Webサイトを利用した赤血球抗原情報の医療機関への情報提供サービスの実施

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Webサイトを利用した赤血球抗原情報の医療機関への情報提供サービスの実施

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