伊賀 正典

町田 充

興野 克典

藤掛 佳男

高野 温志

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Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

208 ■2015年10月15日（木）病棟薬剤業務実施加算取得後における病棟薬剤師の活動状況（第1報）P-2B-133さいたま赤十字病院　薬剤部○伊い賀が　正まさのり典、高野　温志、興野　克典、町田　充、藤掛　佳男【はじめに】当院では病棟薬剤業務実施加算（以下、病棟加算）の施設基準を2013年6月に取得した。病棟加算取得後における病棟薬剤師の医師への提案および医師の薬剤師に対する相談内容を分析する事により医師との連携を可視化したので報告する。【方法】調査期間は2013年12月～2014年12月までの13ヶ月間。調査項目の抽出は病棟業務日誌より平成22年4月30日に通知された医政局長通知を基に分類し、さらに医師への提案および医師からの相談内容を注射薬・内服薬・外用および吸入薬に分類、医薬品以外の薬学的管理項目や相談内容についても詳細に抽出、提案変更率についても算出した。【結果】医師への提案件数は2537件（77.6％）、医師からの相談件数は733件（22.4％）であった。医師への提案として注射薬568件（24.0％）、内服薬1636件（69.3％）および外用・吸入薬158件（6.7％）であり薬剤師への相談は284件（43.8％）、309件（47.6％）および56件（8.6％）であった。提案変更率は1805件（71.1％）であり、その他の薬学的管理項目中、採血・培養依頼が85件（47.2％）と最も多かった。医師からの医薬品以外の相談は伝票・処方の記載方法、運用、服薬指導依頼の3項目で158件（95.1％）であった。【考察】医師への提案件数と薬剤師への相談件数の結果から病棟薬剤師は積極的に医師へ処方を提案していると推察出来る。また、薬剤師から医師への提案は内服薬が高い比率を示していることから薬剤師の注射薬に対する知識向上が必要であり、その他の項目で採血・培養依頼が多い結果から今後院内プロトコール作成する際の優先項目として TDM における採血指示代行入力が候補に挙がると考える。今後の課題として2015年1月に当院は電子カルテ導入したため、導入に伴いこれらの数値の変化を比較検討する必要がある。病棟薬剤業務実施後のアウトカム報告P-2B-134神戸赤十字病院　薬剤部○西にしざき崎　天たかまさ優、和久　裕尚、福徳　美幸、池井　健、堀部　正記、　安藤　和佳子、遊見　裕子、大谷　仁士【背景】神戸赤十字病院は2014年7月から各病棟で薬剤師が常駐し、医師や看護師の業務負担軽減や医薬品適正使用の推進を実践している（病棟薬剤業務）。【目的】病棟薬剤業務を開始して1年が経過し、業務の実施成績や薬剤管理指導加算件数などのアウトカムが得られたので報告する。【方法】病棟薬剤業務開始前後の各1年間（調査期間2013年7月～2015年8月）を比較した。調査項目は、処方や服薬計画の提案である「診療への寄与件数」、医師や看護師など他職種からの「問い合わせ件数」、「薬剤管理指導料請求件数」とした。【結果】開始前1年と開始後1年の月平均件数を比較した結果、「診療への寄与件数」は21件から172件、「問い合わせ件数」は55件から257件、「薬剤管理指導料請求件数」は538件から929件に増加した（2015年3月現在）。【考察】薬剤師の病棟常駐により、多くの患者状況をより早く把握することができ、医師への処方提案の機会も増え、看護師と患者の服薬管理における意見交換をするなど、病棟での薬剤業務が活性化された。このことは薬剤師が多職種連携のチーム医療に積極的に参画できており、病棟常駐が医師や病棟スタッフの業務軽減に寄与し、医薬品安全管理の向上に繋がっていると評価することができる。また週1回、DI 担当者と病棟担当者でカンファレンスを開催し、個々の症例検討、医薬品情報の共有などを行っている。今後は経営上の貢献を含め、薬剤関連のインシデントの削減、病棟在庫の削減など、医薬品の適正使用に関連した分野を評価していきたい。インシデント・アクシデントの低減から考える病棟薬剤業務P-2B-135福島赤十字病院　薬剤部1）、同　医療安全推進室2）○酒さ か い井　亮あきら1）、阿部　美幸2）【はじめに】当院では平成26年8月から病棟薬剤業務実施加算体制を整えた。病棟薬剤業務加算は勤務医等の負担業務等に資する業務を一定以上実施している場合に算定可能となるが、その中に病棟における薬剤に関するインシデント・アクシデントの減少のアウトカムを得られることが目的の一つとされている。薬剤師が病棟業務として配薬セットと配薬監査を3病棟で実施している。今回インシデント・アクシデント減少の評価として病棟薬剤業務前後の薬剤のヒヤリ・ハット件数の推移から比較検証した。【方法】病棟薬剤業務を実施する前後8ヶ月間で重症度レベル1以上の薬剤に関するヒヤリ・ハット件数を病棟ごとに比較する。さらにその中から、直接的にヒヤリ・ハットに関与できる内服薬の配薬ミスを抽出した。【結果】病棟薬剤業務実施前後で、ヒヤリ・ハット全体が113件→79件と30％減少。配薬業務に関与している病棟は A 病棟：14件→7件（配薬3件→0件）B 病棟13件→14件（配薬2件→0件）C 病棟23件→15件（配薬7件→5件）という結果が得られた。以上の結果から内服薬の配薬ミスに関しては32件から15件と53％の減少しており、A・B では0件だったが C では5件配薬ミスがあった。病棟薬剤業務によりインシデント・アクシデント減少のアウトカムは得られたと考えられ、配薬に関する病棟業務を実施している病棟では59％配薬ミスが減少しているが実施していない病棟でも50％減少していた。【結論】病棟薬剤業務において看護師の負担軽減により直接的ではないヒヤリ・ハット件数は低減できるが、病棟薬剤業務の一環として配薬に関する業務も必要ではないかと考えるが実施するにあたり慎重に進めていきたい。オリジナル指導せんを活用したロチゴチン貼付剤導入時の薬剤師の取り組みP-2B-136高松赤十字病院　薬剤部1）、同　神経内科2）○橋はしもと本　はる奈な1）、岡野　愛子1）、筒井　信博1）、峯　秀樹2）【はじめに】パーキンソン病（PD）において持続的ドパミン受容体刺激（CDS）は長期投与による運動合併症を抑制できるのではないかと期待されている。ロチゴチン貼付剤は CDS を可能にすることが期待される一方、適用部位反応による脱落が懸念されている。当院では貼付剤の利点や皮膚のケア等について解説したオリジナル指導せんを作成し、薬剤師が患者個々にあわせた服薬指導を行っている。また患者の理解度を医療者間で共有する評価表を作成している。テーラーメードな薬剤指導を目指した取り組みについて報告する。【方法】ロチゴチンを投与した49例（男19例、女30例）の PD 患者について検討した。【結果】適応部位反応の予防・治療のために保湿剤を併用している患者は34例であった。貼付のトラブルとしては、はがれやすい、掻痒感、疼痛が多く、また貼付剤をハサミで切断して使用する例もあった。必要に応じて貼付前・直後に薬剤師が患者の皮膚の状態の観察、貼付部位の相談、保湿剤の使用方法の指導を行い、転医等による中止は10例に認められたが、適応部位反応での脱落はなかった。【考察】PD 患者は高齢者が多く、従来の画一的な指導では十分に患者の理解が得られず脱落につながるケースが懸念される。患者の理解に応じてオリジナル指導せんを用いて指導を行うことが、患者の疾病理解につながり治療継続につながったものと考えられる。また、評価表を用いた指導がアドヒアランス向上につながったと思われる。保湿剤を併用しても皮膚症状の出現がみられたが、早期発見・早期対応で脱落には至らなかった。テーラーメードな薬剤指導が慢性疾患である PD 患者に安心感を与えられたと考えられる。患者のアドヒアランス向上を目指し今後も対策を検討していきたい。ブラキセラピー後の下部尿路症状に対するα1受容体遮断薬の有効性の評価P-3B-137熊本赤十字病院　薬剤部1）、同　泌尿器科2）○桑くわはら原　未み耶や子こ1）、下石　和樹1）、上田　賢太郎1）、稲留　彰人2）、　陣上　祥子1）【目的】　熊本赤十字病院（ 以下当院 ）では、2006年12月より前立腺癌の治療法として、125I 永久挿入密封小線源療法（ 以下ブラキセラピ  ー）を導入している。主な合併症である下部尿路症状の予防および軽減を目的とし、α1受容体遮断薬（ナフトピジル、タムスロシン、シロドシン）の内服が手術翌日より開始されるが、その薬剤選択に明確な基準はない。そこで、今回ブラキセラピー後に使用されたα1受容体遮断薬の使用実態調査を行い、各薬剤の有効性について検討した。【方法】　2007年1月から2013年8月までに、ブラキセラピーが施行された263名（ナフトピジル服用群146名、タムスロシン服用群73名、シロドシン服用群44名）を対象とした。下部尿路症状の評価には International Prostate Symptom Score （ 以下 IPSS ）、QOL Score（ 以下 QOL ）を用い、ブラキセラピー前、1、3、6、12ヶ月後の値について比較検討した。【結果・考察】　すべての薬剤服用群において IPSS、QOL ともに3ヶ月後にピークを示し、12ヶ月後にはブラキセラピー前と同程度まで改善した。各時期における IPSS 及び QOL は薬剤間に有意な差は認められなかった。また、各値のブラキセラピー前に対する変化率を算出したところ、タムスロシン服用群で3か月後の IPSS 変化率において、有意に低い値が認められたことから、タムスロシンがブラキセラピー後の下部尿路症状の悪化を抑制する可能性が示唆された。また、タムスロシンは1日1回投与かつ1日量の薬価が3剤のうち最も安価であるため、コンプライアンスの維持と薬剤費の抑制にも貢献する可能性がある。今後、コンプライアンスや副作用についての評価を行い、さらに詳細な検討を行っていく予定である。制度に柔軟に対応できる薬剤部門の経営戦略P-2B-132那須赤十字病院　薬剤部○中なかまる丸　朗あきら、小祝　梓、小林　由香【緒言】平成24年7月、移転を機に薬剤部は組織を再編し調剤課、薬品管理課、病棟薬剤課と3課とし5年後を見据えて「合理化・省力化」「臨床に強い薬剤師」「医療経済や制度に柔軟に対応で出来る薬剤師」の3つ目標を掲げて医療改革、診療報酬を乗り切れたので報告する。【経過】1．合理化・省力化平成24年に移転があり電子カルテが導入。先ず調剤において院外処方の推進を行い、入院調剤においても毎週水曜日に定時処方日を統一して繋ぎ臨時処方の削減が出来た。薬品管理の帳簿類もすべて電子カルテと同期させ薬剤師の業務を軽減。医療従事者と薬剤師間の連絡手段も全員に PHS と PC を配備。2．臨床に強い薬剤師、病棟薬剤課を新設しました。12病棟全てに薬剤師を配置させ、救急領域からの転棟時にも円滑な治療を施す為、ICU、ER 業務も病棟薬剤業務と考えて薬剤師を配置。PBPM、CDTM の実践においては共同薬物治療と解釈しており、最適なプロトコールを定義。3．経営や制度に柔軟に対応できる薬剤師として。平成30年度にはDPC の暫定調整係数が無くなり、機能評価係数2に置き換わる。機能評価係数1は、病棟薬剤業務における薬物治療管理、病棟専任薬剤師の配置、DI 機能について厳格に問われ。暫定調整係数は後発品導入以外の動向については不確定。【結果】H23→ H26：調剤部門：8→4人：人件費を50% 減、後発品導入率50→83% 越え、院外処方箋率83→97%、入院処方（繋処方、臨時処方）の20% 削減、手術室、透析室、放射線科の薬品の定数化：依頼伝票100→0%、帳簿の電子カルテ同期と電子化→業務軽減、固定電話の廃止。臨床薬剤師部門：6→13人：12看護単位 +DI 専任、平均指導件数1200→1400件/月。DPC：後発品導入率55→90％。10月15日（木）一般演題・ポスター

病棟薬剤業務実施加算取得後における病棟薬剤師の活動状況（第1報)

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病棟薬剤業務実施加算取得後における病棟薬剤師の活動状況（第1報)

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