Keiko TAKEDA

武田 惠子

TAKEDA, Keiko

22302

武田, 惠子

22301

Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

 267一般演題（ポスター）10?16?( 木 )?????????? PB-135看護部ミーティングにおける情報の活用　　～チーム医療の推進にむけて～静岡赤十字病院　看護部○武た け だ田　惠け い こ子1 月から、情報管理の一環として、情報伝達・共有、円滑なコミュニケーション、連帯感を培う事を目的に「看護部ミーティング」を開始し継続している。平成 25 年 10 月の調査では看護部内の状況共有および円滑なコミュニケーションの手段として有用であるという結果と共に、情報の 13％は他部署からの情報提供であることが明らかになった。そこで他部署との連携・協働等のチーム医療の推進に繋がる「看護部ミーティング」における情報管理の活用について検討したので報告する。平成 26 年 1 月～ 3 月の 3 ヶ月の看護部ミーティングの実施状況調査では「看護部ミーティング」で発信された情報総数は 58 日間で 300 件あり、病床管理に関する情報が 87 件（29％）、それ以外の情報数は 213 件（71％）で、そのうち他部門からは 19 件（6％）で医療安全推進室・臨床工学課・医事課・総務課等が医療安全情報や感染情報、診療報酬改定や患者満足度・職員満足度調査について等タイムリーな情報が発信された。また、他部署の課長・係長等 62 名に実施したアンケートには 41 名が回答し ( 回収率 66％ ) そのうち 11 名（27％）が看護部ミーティングを知っており、7 名が実際に情報を提供していた。看護部ミーティングを知らなかった 30 名（73％）のうち半数以上の 19 名が実践状況を知りたい・機会があれば活用したと述べており、今後も情報提供・情報共有の場として活用していくことができると考える。「看護部ミーティング」が情報管理において看護部内だけでなく、他部署の参加により、他部署との連携・協働等のチーム医療の推進に繋がることが期待できると考える。PB-136在宅療養の継続に貢献する短期入院体制運用報告飯山赤十字病院　訪問看護ステーション 1）、看護部 2）、事務部 3）、神経内科 4）、内科 5）○馬ば ば場　万ま す こ寿子 1）、清水　八千代 2）、宮崎　修 3）、金子　清俊 4）、　古川　賢一 5）全国平均を大きく上回る高齢化と過疎化の中にある実働 240 床の当院に併設する訪問看護ステーションは、24 時間体制、多職種がチームを組み充実した体制で地域に貢献している。一般に高齢の在宅療養者が重篤化し入院すると、入院は長期化し再び在宅へ戻ることは難しくなることから早めに適切な医療を提供する必要がある。当院では平成 25 年 9 月より、医療・介護資源が少ない地域にあっても安心して最期まで在宅療養を継続できるよう在宅療養者短期入院体制（以下、短期入院）を整備した。短期入院の特色は、1. 当院訪問看護を受けている利用者を対象とし原則として登録患者　2. 最長 7日間の入院期間　3. 訪問看護師が患者の状態、家族状況を判断し訪問医師が入院を決定することである。平成 25 年 9 月から 26 年 4 月における利用患者数は、述べ 15 名。平均在院日数は 7 日。主な疾患は脳梗塞後遺症、リウマチ等で、臨床検査、リハビリテーション、褥瘡処置、服薬指導等が実施された。入院から退院にあたっては訪問看護師が中心となり病棟をはじめ関連各方面と連携し入退院の煩雑さを解消するとともに途切れることのないサービスを実現している。再び在宅療養にもどった利用者からは、一様に良い評価を得ている。訪問看護師が専門性を発揮した判断の元、適切な時期に短期入院に切り替えることができることが成功の鍵といえる。6 月以降は地域包括ケア病棟の活用も踏まえさらに在宅療養の継続に貢献していきたい。PB-137児童虐待防止に向けた CPT の設立と現状　～ MSW の視点から～横浜市立みなと赤十字病院　医療連携センター 1）、小児科 2）○大お お ゆ湯　宝と み こ子 1）、持松　泰彦 1）、乾　尚美 1）、渡邉　貴子 1）、　金井　緑 1）、新明　拓也 1）、小川　早織 1）、亀山　友美 1）、　瀧川　晴菜 1）、木下　聖子 1）、菊池　信行 2）【はじめに】神奈川県は全国でも第 2 位と児童虐待被害率が高い県で、件数は他県と同様に年々増加しています。そのような時代背景の中で児童の福祉のためには、院内の児童虐待対応組織を整備する必要があります。不適切な養育が疑われた時点で、多職種・多機関で関わることで、適切な養育に修復でき、その早期発見が虐待予防につながります。【方法】平成 23 年 12 月に CPT（Child Protection Team）を設立しました。名称は児童虐待防止委員会（子どもを守る会）とし、構成メンバーは、児童虐待に関わりの深い診療科の医師、看護師、MSW、事務です。CPT 発足後に、マニュアルの作成、院内フローの見直し、職員の啓蒙のために院内講演会の開催など児童虐待防止に向けて組織として対応することとしました。平成 25 年度の実績では、年数件だった児童相談所への通告件数が昨年度は 12 件となりました。【結論】CPT を設立するまでは、小児科医師・看護師と MSW だけが対応にあたっていましたが、多様化・複雑化する児童虐待ケースに対応するには院内外の多職種・多機関の連携が不可欠です。MSW が外との橋渡し役として、児童相談所だけでなく、地域の保健師、警察、学校など多機関と連携し、子どもの安全と人権を守るよう努めなければなりません。多機関と連携して対応することで、地域でも包括的に関われるようになり、点ではなく、線で関われるような体制が地域に出来るのではないかと考えます。PB-134ＩＣＴ（情報通信技術）を活用した多職種連携についての考察柏原赤十字病院　訪問看護ステーション○山やまもと本　恵け い こ子、足立　砂千子、近藤　真須美、上田　サユリ、　片山　覚当訪問看護ステーションは、兵庫県丹波地域にある柏原赤十字病院に併設している。高齢化に伴い利用者の疾患や利用者を取り巻く環境も多様化しており、在宅療養を支えるためには在宅においても多職種協働が不可欠である。当院は、平成 23 年度にクラウド型電子カルテを導入したことによりＩＴ化が進み、移動時間だけでなく調整にかかる時間等も短縮し、活用の範囲を拡大している。平成 24 年度には地域医療連携システムＥＩＲを導入した。エイルの導入により直接電話連絡等で行っていた医師への報告、相談事項が緊急時以外はＩＣＴで行えるようになった。現在は、医師以外に、患者家族、介護支援専門員、ヘルパーの登録により、連携をとっている。訪問看護スタッフからは、「緊急ではないが、医師に相談したいことができるようになった」など連携がとりやすくなったと意見が出ている。また、病院内の連携、退院調整カンファレンスなど在宅に退院する患者に多職種（医師、在宅医、病棟看護師、ＭＳＷ、担当ケアマネジャ、担当理学療法士、薬剤師、栄養士）で関わっているが、退院時カンファレンスに参加できるのは限られた職種であり、これまでは担当看護師から必要な情報を得ていた。さらに、平成 26 年 4 月からは完全非公開型医療介護専用「メディカルケアステーション」の試験的運用が開始された。メディカルケアステーションでは、在宅に退院予定の患者について、入院中からその患者にかかわっている多職種から、必要な情報をお互いが時間のある時に情報交換することができた。現在、運用できるか検討、調整中であるが、限られた退院までの時間で、多職種が連携するためには、ＩＣＴが必須であると感じている。今回これらＩＣＴを活用した多職種連携を実施し、考察したことを報告する。

看護部ミーティングにおける情報の活用　　～チーム医療の推進にむけて～

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看護部ミーティングにおける情報の活用　　～チーム医療の推進にむけて～

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