Mami MORI

森 麻已

MORI, Mami

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森, 麻已

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Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

 206 ■ 2014年 10月 17日（金）O4-46食物アレルギーの食物経口負荷試験に関する取り組み芳賀赤十字病院　医療技術部栄養課 1）、小児科 2）○塩し お の野　量か ず こ子 1）、栗畑　江実 1）、浅保　明子 1）、高橋　実香 1）、　相楽　昌志 2）、保科　優 2）、菊池　豊 2）【目的】平成 20 年度に入院による食物経口負荷試験を開始後、年々件数が増加、負荷食品の種類も多様化し、複数食物アレルギーを有する患者は 60％に増えている。食物経口負荷試験を安全で正確に実施するには、入院前患者情報の収集と業務連携手順等の整備が不可欠である。今回、過去 6 年間の経過を分析し問題点を把握、業務改善を行ったので報告する。【方法】対象は平成 20 ～ 25 年度入院による食物経口負荷試験を実施した 9 歳未満の患者 91 名。1) 負荷食品と試験後の耐性獲得率、2)入院前患者情報の収集と多職種の業務連携手順の問題点把握、3) 業務改善方法を検討し実施した。【結果】平均年齢 2.5 歳± 1.8 歳、男児 63％女児 37％、1 ～２歳が59 人（65％）と最も多かった。1) 負荷食品 7 種のうち卵が 81 人（89％）、卵完全除去の患者 80 人のうち試験後の加熱卵耐性獲得率は 53.8％。2) 問題点：小児科外来医師・看護師や電子カルテから間接的に情報収集していたが、入院当日に急な食事変更（食種・アレルギー食品・除去内容等）が多く、その都度献立作成・調理業務に混乱を与えていた。また、多職種間の情報共有も不足していた。3)業務改善：平成 26 年 2 月から外来で食物経口負荷試験日・負荷内容が決定した際に管理栄養士が全患者・家族に面接し、負荷内容や食事歴に関する情報収集と外来栄養食事指導を実施するよう多職種間の業務手順を変更した。さらに、面接や指導結果を電子カルテ内に記載し、多職種間の情報共有も可能にした。【考察】業務改善により、入院当日の急な食事変更は無くなり食事や試験食提供の安全性と正確性は向上した。今後は、食物負荷試験後摂取許可となった食品の摂取方法や調理等実践的な外来栄養食事指導方法・媒体を充実させたい。O5-14感染防止対策加算連携の報告と今後の課題盛岡赤十字病院　医療安全推進室○高たかはし橋　智ち え こ恵子、舟越　五百子、杉村　明子【はじめに】平成２４年度から当院は感染防止対策加算１および感染防止対策地域連携加算を算定している。感染防止対策加算２施設との連携は５施設、感染防止対策加算１施設との連携は２施設となっている。現在までの連携状況と今後の課題を報告する。【取り組み】感染防止対策加算２施設との連携目的は「盛岡赤十字病院は地域の３００床以下の病院と連携をとり、主体的かつ組織的な感染制御体制を整備する。」とした。具体的な連携方法は当院での年４回のカンファレンスの開催。当院企画の研修会への参加。当院ＩＣＴによる連携施設へのラウンドの実施。また、感染対策関連相談には「感染管理院外相談用紙」を作成し、運用することとした。感染防止対策加算１施設とは相互ラウンドを実施し、結果報告と情報交換を行うこととなった。２年間の加算２施設との連携状況は感染相談への対応。当院ＩＣＴによるラウンドは４施設に実施。カンファレンスは季節的に流行する疾患を中心に対策状況の報告。手指衛生の実施状況は毎年評価、報告を行っている。また、カンファレンスの内容は連携施設からのアンケートを参考とし検討を行っている。年４回のカンファレンスの内、２回は研修会を企画しカンファレンス終了後に参加できる方法をとっている。連携施設へのラウンドでは改善点への提案のみではなく、自施設の対策にも参考となる部分があった。【まとめ】これまでの連携でカンファレンスの開催、ラウンドの実施、感染相談への対応をおもな柱として活動してきた。当院を始め、加算２施設の感染対策の改善がどれだけできているか具体的に評価できていない。評価の指標として、継続的なラウンドの実施、手指衛生実施状況等を活用し今後も個々の施設の改善に向け連携を継続していく。O5-15地域で取り組む感染予防・教育機関との連携高槻赤十字病院　看護部○松まつした下　めぐみ、恒松　一郎、濱田　健司、佐賀　昭子【目的】感染対策における地域連携は、地域全体の質向上のため、医療機関を中心にさまざまな取り組みが行われている。施設内の来院者は多様であるため、感染症の蔓延を防止するには、医療機関のみならず地域ぐるみで取り組むことが必要である。インフルエンザなどの流行期では学童の集団感染が顕著となり、地域への感染拡大は学校を起点として拡大するという報告もある。そこで今回、感染予防の推進を目的に市内小学校 1 年生の児童を対象に訪問による手洗い教室を実施した。手洗い教室は、教育機関との連携において医療従事者が発揮できる役割を考える機会となったので報告する。【方法】ICT と地域医療連携室の協働により、市の教育委員会へ手洗い教室の企画書を提出した。校長会にてプレゼンテーション後、実施希望調査を行った。授業は手洗いの大切さや正しい手の洗い方、いつ洗えば良いかを知ってもらうため、講義や替え歌、寸劇、紙芝居などを活用した。授業の評価は児童の行動、医療機関との連携などについて教員へ質問紙調査を実施した。質問紙には目的、匿名性、プライバシーの保護について記述し、質問紙の回答を同意とみなした。【結果】実施学校 28 校、延べ参加者は児童 2043 名、教員 110 名であった。医療機関による訪問授業は市内小学校では初めての試みであり、普段の学校指導に役立ったという意見が多かった。【結論】教育機関との連携は感染予防における学校指導や啓発を行う環境作りの一助となる。地域活動における医療従事者の役割は、患者の生活を支援する観点から健康増進や感染予防を促進することである。O5-16感染管理認定看護師が実施した地域連携の取り組み京都第一赤十字病院　看護部○森もり　麻ま み已【はじめに】　当院では耐性菌の有無にかかわらず広く患者を受け入れている。しかし 2012 年より前の地域連携病院では、耐性菌の現状（ESBL の持込件数急増など）が周知されていず、未検査での広域抗菌薬使用やこちらから転院を依頼すると「耐性菌がある」と言う理由で受け入れないという状況が見受けられた。今回地域連携した感染対策の段階的な取り組みをおこなったためその経過を報告する。　【取り組み】　2012 年度以前より ESBL の持込件数が急増しており、学会などで周知を試みた。しかし地域連携病院には情報が共有できていない状況であった。そのため当院の感染対策研修会を周知したが、参加はわずかであった。しかし 2012 年度の診療報酬改定による感染防止対策共同カンファレンスが義務づけられたことを契機に、まず当院を取り巻く地域でどのような感染対策が必要であるかを周知することができた。このカンファレンスで院内での重要な役割を果たしたのが事務部門であった。またカンファレンス後、耐性菌を保菌した紹介患者の動向などを随時情報共有することができるようになってきている。　【結果】　事務や地域連携課、医療社会事業部、退院支援専従看護師などといつでも相談や情報交換ができるという体制が整ったことと、当院の感染対策資料や活動内容が具体的に地域の関連病院に伝達することができた。また 2014 年度からは、連携病院からのデータ作成や研修後の地域病院の取り組み発表などもおこない、実際の地域の状況を考察している。【課題】　引き続き連携病院と現状を改善していくと共に、今後は共同カンファレンスに参加できていない施設にも、感染対策の情報の共有と現場にあった取り組みの働きかけが必要である。

感染管理認定看護師が実施した地域連携の取り組み

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感染管理認定看護師が実施した地域連携の取り組み

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