Masaharu YASUE

中瀬 浩史

前田 伸也

大橋 聡

安江 正治

山田 美菜子

川上 真吾

村山 雄一

松本 賢芳

鈴木 葉子

YASUE, Masaharu

19414

安江, 正治

19405

大橋, 聡

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松本, 賢芳

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鈴木, 葉子

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前田, 伸也

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山田, 美菜子

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川上, 真吾

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中瀬, 浩史

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村山, 雄一

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Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

 151一般演題（口演）10?16?( 木 )???????? O4-19海外研修に対する看護学生・専任教師の希望と新企画和歌山赤十字看護専門学校　和歌山赤十字看護専門学校○畑はたした下　眞ま す み守美、松尾　文美【動機・目的】Ａ看護専門学校では 2001 年度から実施している学生の海外研修（以下、研修）を検討するために、学生と専任教師の希望する研修内容をアンケート調査し研修を新企画した。【調査方法】アンケートは学生 151 人と教師 11 人に 2013 年 6 月に実施した。調査内容は希望国、日赤の活動している国への研修希望、研修期間、学生負担額等である。倫理的配慮は参加の自由意思、個人が特定されない配慮、結果公表等を書面と口頭で説明し同意を得た。【結果】学生が希望した研修先はヨーロッパ 80.6％、アジア 42.5％、南北アメリカ 34.3％であった。日赤が活動している国に「行きたい」45.5％、「とても行きたい」22.4％と 7 割が希望した。研修期間は「7～ 10 日」44.0％、「7 日未満」28.4％と 7 割が 10 日までを希望し、費用は「人数制限はあるが全て学校負担」62.7％、「学校が一部負担」30.6％であった。「学校が一部負担」と回答した者の自己負担は「10万円未満」76.2％、「10 万～ 20 万円未満」21.4％であった。研修内容（複数回答）は「観光・ショッピング」60.4％、「訪問国の看護学生と交流」57.5％、「医療・福祉施設や地域の看護活動を見学」55.2％であった。教師の結果は学生と同様であったが、費用は教師全員「学校が一部負担」、学生負担は「10 万円未満」18.2％、「10 万～ 20 万円未満」54.5％、研修内容の「観光・ショッピング」は 9.1％と学生の結果と逆転した。引率で心配な事は「語学力」19.6％が最も高かった。【新企画】現行の研修に対する調査と上記調査結果から、学生にとって魅力的で赤十字の特色ある内容を企画し 2014 年度再開した。内容はフィリピン 7 日間（出国～帰国）、フィリピン赤十字社訪問・医療福祉施設訪問・看護学生と交流等、募集 10 人程度、学生負担 10 万円以下、選抜面接を廃止、研修後報告等とした。結果、学生応募 11 人と増え、全員参加とした。O4-20深谷赤十字病院における脳卒中の地域医療連携深谷赤十字病院　脳神経外科○和わ だ田　裕ひ ろ ち よ千代、黒崎　修平、狩野　友昭、本徳　浩二【目的】平成 20 年より脳卒中地域連携パス加算が認められるようになり、当院でも急性期病院として参加してきたが、必ずしも十分に活用されているとは言えない。脳卒中地域連携パスの使用状況を分析し課題を検討した。【方法】平成 20 年 4 月から平成 25 年 12 月までの脳卒中地域連携パス使用症例について年齢、性、疾患名、紹介先病院、在院日数などを検討し、全脳卒中症例との比較を行った。また、年毎の脳卒中地域連携パス使用症例数の推移についても検討した【結果】平成 20 年 4 月から平成 25 年 12 月まで深谷赤十字病院に入院した脳卒中の患者 1590 例のうち脳卒中地域連携パスを使用した症例は 76 例（4.8％）で、年齢は 38 歳から 89 歳（平均 63.9 歳）、男：女＝ 2：1 であった。脳梗塞 46 例、脳内出血 28 例、くも膜下出血2 例であった。パス使用例の各年の平均在院日数は平成 20 年 39.5日、平成 21 年 33 日、平成 22 年 45.9 日、平成 23 年 53.2 日、平成24 年 43.1 日、平成 25 年 45 日であり、全脳卒中の平均在院日数は平成 20 年 39.1 日、平成 21 年 27.1 日、平成 22 年 31.2 日、平成 23年 32.5 日、平成 24 年 40.8 日、平成 25 年 30.2 日であった。年毎のパス使用症例数は平成 20 年 2 例、平成 21 年 8 例、平成 22 年 7 例、平成 23 年 3 例、平成 24 年 32 例、平成 25 年 24 例であった。【考察】脳卒中地域連携パスを使用した症例の平均入院期間は全脳卒中の平均入院期間よりも長かった。これは紹介してから転院までの待機期間の影響も考えられた。脳卒中地域連携パスの使用件数が平成 24 年から急速に増えたのはそれまで埼玉県全体としての脳卒中地域連携パスに参加していたが、平成 24 年から当院を急性期病院とした脳卒中地域連携の会を立ち上げ顔の見える関係を構築したことの効果と考えられた。O4-21大森日赤の脳卒中連携（新病院移転後の変化と区南部の一地域病院の立場から）大森赤十字病院　脳神経外科 1）、神経内科 2）、東京慈恵会科大学　脳神経外科 3）○安や す え江　正まさはる治 1）、大橋　聡 1）、松本　賢芳 1）、鈴木　葉子 2）、　前田　伸也 2）、山田　美菜子 2）、川上　真吾 2）、中瀬　浩史 2）、　村山　雄一 3）東京都では平成 20 年 4 月に東京都脳卒中医療連携協議会が発足し脳卒中の地域連携についての話し合いが行われた。発足当初は脳卒中急性期患者が適切な病院に迅速に搬送されるような仕組みをが構築された。当院も平成 21 年 3 月に東京都急性期医療機関の登録が行われた。当院の存在する区南部では、その後地域連携パスについての話し合いが行われ当地域においては回復期病床が少ないのどの問題点が掘り起された。また当院では平成 23 年 4 月より富士フィルムと東京慈恵会医科大学で共同開発された iPhone を用いた画像診断・治療補助システム（i-Stoke）を導入した。このシステムの導入により、院内において外科系、内科系当直医と脳神経外科、神経内科の当番医との連携などが円滑に行われるようになった。平成23 年 5 月には新病院移転、ICU の新設などがあり脳卒中患者が増加した。また PT,OT,ST の増加により入院日数が短縮し後方病院の対策に追われた。この間、区南部での回復期病床数は徐々に増加してきていてる。しかしながら家族が希望する近隣の回復期病床には限度がある。今回は区南部の 1 病院における脳卒中医療連携の変化と問題点について最近の動向をふまえ発表していく。O4-22長野県における脳卒中医療の現状長野赤十字病院　脳神経外科○斎さいとう藤　隆たかふみ史、土屋　尚人、中村　公彦、金丸　優、渋間　啓【はじめに】平成 22 年長野県は男女ともに平均寿命日本一を達成した。しかし脳卒中死亡率は全国平均を上回っており、健康長寿県を目指すには脳卒中医療の充実が重要である。【脳卒中予防の試み】長野県医師会では脳卒中予防を目的にテレビメディアを中心としたストップ脳卒中キャンペーンを平成 24 年、25 年度の 2 年間行った。テレビメディアを用いて医師、看護師、消防士、患者さんが出演する 60 秒、30 秒、15 秒スポットを 22 タイプ作成、684 本放映した。また特別講演とパネルディスカッションで構成される「ストップ脳卒中シンポジウム」を 24 年度長野市、25 年度松本市で、それぞれ講師に西城秀樹さん、山川静夫さんを選任し開催した。その他健康番組の放映、脳卒中の基礎知識やキャンペーン内容などを視聴できる WEB サイトの開設、小冊子「わたくしたちの健康読本：脳卒中」の発刊、ポスター、ミニパンフの配布などを行った。【IT を用いた医療連携の試み】長野県ではＮＰＯ法人「信州メディカルネット」を立ち上げ IT を用いた医療連携を推進している。すなわち情報公開医療機関は電子カルテサーバーと連携サーバーを設置し、専用回線で信州大学内に設置された中継サーバーに接続、情報を公開する。情報参照医療機関はパソコンとインターネット環境を用意し、インターネットのＶＰＮ回線で中継サーバーに接続し情報を得る。このシステムを利用し、脳卒中地域連携パスも運用開始した。患者さんの同意を得た後、急性期病院、回復期リハビリ病院、維持期の診療所は患者さんの動きに合わせ各フェースでパスの記載が可能となる。各医療機関はサーバーに接続することでいつでもパスの進捗状況が把握可能である。【今後の試み】今後脳卒中予防のため高血圧対策や脳卒中患者さん向けに「脳卒中ノート」の作成を検討している。

大森日赤の脳卒中連携（新病院移転後の変化と区南部の一地域病院の立場から）

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大森日赤の脳卒中連携（新病院移転後の変化と区南部の一地域病院の立場から）

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