ハイメ 理恵子

大竹口 幸子

寺山 英之

松下 泉

櫻井 博文

波岡 那由太

清水 聰一郎

羽生 春夫

金髙 秀和

馬原 孝彦

Tokyo Medical University Institutional Repository / 東京医科大学学術情報リポジトリ

東　京　医　科　大　学　雑　誌─ ─ 第 74 巻　第 2 号206
（　　）
合併症を引き起こす難治性疾患であり、原因遺伝子
として ATM遺伝子が同定されている。染色体
11q22.23に位置し、15,000以上の塩基配列から構成
されている巨大遺伝子である。遺伝子産物は DNA
損傷が起こるとセリンの自己リン酸化により下流タ
ンパクが活性化し、細胞周期や DNA損傷修復、ア
ポトーシスを制御していることがわかっている。し
かし AT発症の分子機構の詳細は未だ不明な点が多
くある。我々は AT患者由来細胞から iPS細胞を作
製し、病態の表現型の一部を in vitroで再現した。
そこで本研究では、AT-iPS細胞を用いて ATM遺伝
子変異と病態との関連を分子レベルで解明するた
め、ゲノム編集技術を用いて変異 ATM遺伝子を正
常型に置換することで表現型が回復することを期待
して検討を始めた。まず AT-iPS細胞の全ゲノム解
析を行い、用いた細胞の変異箇所を確認した。そこ
をターゲットとして CRISPR/Cas9によるゲノム改
変を試みた。複数の配列を設計し、切断活性ならび
に切断箇所を遺伝子導入効率がよい HEK293細胞
で検証した。遺伝子導入後薬剤選択により数百ク
ローンを得た上でターゲット領域をシークエンスし
た。その結果、ターゲット配列から前後数百 bpの
範囲の位置に切断個所が認められた。その中で AT
患者における ATM遺伝子の変異箇所として報告が
あるものは、今回ダーゲットとした配列を含めて認
められなかった。遺伝性疾患での分子レベル研究と
してゲノム編集技術の導入にはまだ課題が多い事が
明らかとなった。
P2-23.
認知症介護者の介護負担感と介護うつに対する
認知症介護者教室の効果に関する研究
（社会人大学院博士課程 3年高齢総合医学）
○寺山　英之
（高齢診療科）
　櫻井　博文、波岡那由太、ハイメ理恵子
　金髙　秀和、清水聰一郎、馬原　孝彦
　羽生　春夫
（看護部高齢診療科外来）
　松下　　泉
（総合相談・支援センター）
　大竹口幸子
【目的】　介護者教室における介護者教育が、認知症
患者の BPSDや介護者の介護負担感・QOL・介護
うつに及ぼす効果を検討している。今回、介護者教
室参加前の介護状況、介護負担感・介護うつを検討
した。
【方法】　東京医科大学倫理委員会の承認を経て、
2014年、2015年に開催した介護者教室に参加した
介護者に対し、アンケートによる介護状況調査、
The Center for Epidemiologic Studies Depression Scale 
（CES-D）、Zarit介護負担尺度日本語版（J-ZBI）を
実施した。
　UMIN-CTR登録 : UMIN000014414
【結果】　介護者教室に参加した計 27名を対象とし
た。介護している認知症患者は男 13名、女 14名、
年齢 81.3±6.0歳（平均±標準偏差）、臨床診断は AD 
14名、AD＋ CVD 5名、AD＋ VaD 3名、DLB 1名、
MCI 4名で、MMSEは 21.0±5.2点であった。介護
者は男 6名、女 21名、年齢 62.8±11.9歳、続柄は配
偶者 10名（夫 2、妻 8）、子供 16名、長男嫁 1名で
あった。介護状況は同居 18 名、介護時間は
36.5±45.0時間／週であった。J-ZBIは 31.1±17.4点
で、CES-Dは 23.7±13.1点、16点以上の抑うつ状態
が 19名、70.4%であった。女性の CES-Dは 24.5± 
13.4点と男性 20.8±11.6点より高く、妻 8名は全員
が抑うつ状態であった。1日 5時間以上を介護に費
やす介護者は CES-D 31.1±15.8点、7名中 6名が抑
うつ状態で、J-ZBIは 41.3±12.5点と高かった。
【結語】　介護者教室に参加する介護者のうち、抑う
つ状態を認めた介護者は 70.4%と高かった。介護
13
第 176 回東京医科大学医学会総会 ─ ─2072016年 4月
（　　）
者の抑うつ傾向を早期に見極め、介護者個々の介護
状況の把握に努め、介護に対する不安を減らすため
の支援や指導が必要である。介護者教室参加が不安
の解消につながるか否か、参加していない介護者と
比較検討しながら、縦断的な調査検討を要する。
P2-24.
新型インフルエンザ流行に対する学校閉鎖と個
人防御策の流行抑制効果に関する検討
（専攻生 : 公衆衛生学）
○佐藤　弘樹
（公衆衛生学）
　大谷由美子、小田切優子、高宮　朋子
　福島　教照、井上　　茂
【背景】　新型インフルエンザが発生した初期段階で
は、ワクチンや抗ウイルス薬等を主体とした対策が
実施できない可能性がある。そのような状況下では、
感染者の隔離や濃厚接触者の自宅待機、学校や職場
の閉鎖、集会の中止等の社会的隔離対策が重要とな
る。手洗い、うがい、マスク着用などの個人防御策
も有効である。しかし、社会的隔離対策と個人防御
策の予防効果を定量的に比較した研究は未だ行われ
ていない。
【方法】　感染症流行モデルを用いたシミュレーショ
ン実験によって、社会的隔離対策の一つである学校
閉鎖と個人防御策の有効性を検討した。
【結果】　学校閉鎖では、早期介入によって 1日あた
りの最大感染者数は 10%程度、減少した。個人防
御策では、介入期間が長くなるに従って 1日あたり
最大感染者数の大幅な減少がみられた一方で介入開
始時期による違いは認められなかった。最大感染者
数が観察されたピーク日は、学校閉鎖期間が長期に
なるほど先送りできることが示された。個人防御策
では、ほぼ変化はなかった。累積感染者数は、学校
閉鎖の開始時点や実施期間によらず、対策非実施時
の感染者数とも大きな違いはなかった。個人防御策
では、実施期間が長期になるほど累積感染者数の減
少が認められた。
【考察】　学校閉鎖はピーク日を先送りする効果はあ
るものの、感染者数減少に対する効果は大きくない
と考えられた。個人防御策はピーク日を先送りする
ことは難しいものの、開始日や実施期間によらず感
染者数を減少できることが示された。実施が個人の
判断にゆだねられることや、実施状況の把握や結果
の検証が難しいという点はあるものの、個人防御策
は実施期間に限りがなく、社会生活や経済活動に対
する影響も少ない。これまで主流であった、学校閉
鎖や集会中止などの社会的隔離対策のみならず、個
人防御策を励行するアプローチを検討することも新
型インフルエンザ流行対策として重要であると考え
られる。
P2-25.
学生目線の eラーニング教材作成への取り組み
（医学部医学科 3年）
○後藤　悠史、平澤　智明、中村浩太郎、
　木村　　信
（医学教育学、医学教育推進センター）
　泉　　美貴
（医学教育学）
　ブルーヘルマンス R.
（医学教育推進センター）
　油川ひとみ
【背景・目的】　東京医科大学では eラーニングにお
ける教材は主に教員が制作しており、必ずしも学生
のニーズに合ったものであるとは限らない。そこで
今回のグループ別自主研究では、学生のニーズに
合った教材とはどのようなものであるか検証すべ
く、学生目線から試験対策として効果的な eラーニ
ング教材の作成を目指した。
【方法】　同じ学習範囲に関して 2つの班に分かれ、
効果的な学習教材の基準を策定し、別々のアプロー
チにより教材作成を行った。A班（2名）では、語
句や説明、またその関連語句一覧、関連リンクを同
じ場所に示すことにより理解、記憶、復習できる教
材の形を目指し、B班（2名）では、ナレーション
付きまたは音楽付きの動画や画像による理解、穴埋
め形式による記憶の定着を目指した。ともに対象は
医学科 2年、3年とし、実際に使用してもらった後、
アンケートによる調査を行った。
【結果】　アンケート調査は平成 27年 7月 10日から
13日まで行い、回答者数が A班では 67名となり、
B班では 27名となった。内容について分かりやす
いと感じた人は、A班で 88.9%、B班で 83.3%だっ
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認知症介護者の介護負担感と介護うつに対する認知症介護者教室の効果に関する研究

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認知症介護者の介護負担感と介護うつに対する認知症介護者教室の効果に関する研究

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