FUJINAGA, Hiroshi

Wakayama University Academic Repository

－ 167 －大学院留学生のためのアカデミック・ライティング教育について― 教育内容・方法の「形式知化」および「動態化」の必要性 ―On Academic Writing Education for International Students― The Need for Explicit Knowledge of What and How to Teachand Active Learning Environments―藤　永　　　博Hiroshi FUJINAGAAbstractThis brief report emphasizes the importance of （1） sharing “explicit knowledge” of what and how to teach international graduate students among those involved in academic writing education and （2） providing them with “active learning environments” in which to use their writing skills to interact with other students.　平成 22年度教育改革推進事業「論理的思考力育成のための言語能力教育改善事業」の一環として，留学生のためのアカデミック・ライティング教育手法の開発に向けた研究授業を実施した。この研究授業では，経済学研究科の留学生を対象とするリテラシー科目「アカデミック・ライティング（日本語）」を，同科目の担当教員，国際教育研究センターの日本語教員，同センターの EA（Education Assistant），和歌山日本語研究会のボランティア実習修了者 2名からなるチームで担当した。研究授業の詳細については，すでに国際教育研究センターの年報（1）で報告した。ここでは，大学院生の半数以上を日本語能力に大きなばらつきがある留学生が占めるという経済学研究科の状況を考慮したアカデミック・ライティング教育のあり方について言及するにとどめる。　今回の研究授業は，少人数クラスにおいて，複数の教員によるチームティーチングの形態和歌山大学経済学会『研究年報』第15号（2011年）pp.167―169（ 1）大学院留学生のためのアカデミック・ライティングコースについての考察―複数教員による少人数クラスの授業研究から―　国際教育研究センター 年報 第 7号　73-85, 2010.大学院留学生のためのアカデミック・ライティング教育について－168－で実施された。その理由は，様々な教育方法や教材を試用し，それらの有効性を検証するとともに，留学生が習得に苦労するアカデミック・ライティングの知識やスキルを，双方向の授業をとおして把握しようとしたためである。しかし，実際の教育現場を考えると，すべての留学生を少人数クラスに分け，それぞれのクラスで複数教員によるチームティーチングを実施することは現実的ではないし，効果的でもないだろう。　それでは 2年間の大学院教育のカリキュラムに位置づけられる留学生のためのアカデミック・ライティング科目において，担当者は何をどう教えればよいだろうか。研究授業で明らかになったことは，たとえ少人数であろうと，教員が 15回の 90分授業で一定の内容あるいはレベルのアカデミック・ライティングのスキルを「教える」ことは極めて困難だということである。とりわけ，経済学研究科の留学生は日本語能力の個人差が大きい。また，出身国の「教育文化」や言葉の違いからか，彼らのニーズは一様ではない。それらを把握するだけでも非常に多くの時間がかかる。ニーズが明確になったとしても，それらにすべて対応することは不可能である。　アカデミック・ライティングに関していえば，基礎的な内容が網羅された留学生向けのテキストが数多く出版されている。（2）アカデミック・ライティング科目の担当者が実際にできることは，こうしたテキストを活用して，大学院教育で必要となるライティングの基本的なスキルを知識として留学生に伝授することであろう。2年間の大学院教育では，体系的なカリキュラムを構築してライティング教育を展開する時間的余裕はなく，ライティング授業だけで留学生のニーズにきめ細かく対応することはできない。しかし，最初の学期に一定のライティングスキルを留学生に共有させて，次の段階に進ませることはできる。重要なのはこの「次の段階」である。　大学院教育では，その成果として，より高度の学問知あるいは実践知（3）の獲得が期待される。そのような教育の前提となる技能知（4）を明確にし，それらを教育する方法を「形式知化」しなければならないというのが，今回のプロジェクト「論理的思考力育成のための言語能力教育改善事業」の基本的な考え方である。大学院での学習・研究の基礎となる技能知が，言葉の問題や「教育文化」の違いにより十分に身についていない留学生（あるいは日本人学生）には，技能知教育科目は必要である。しかし，体系的なカリキュラムを用意し，多くの時間を（ 2）例えば，「大学・大学院留学生の日本語④　論文作成編」　アカデミック・ジャパニーズ研究会 編著　アルク，「中級日本語学習者対象　小論文への 12のステップ」友松悦子 著 スリーエーネットワークなど。（3）日常のさまざまな場面で実際に活用・発揮（実践）される知で，市民的・社会的・職業的活動に参加・協働し，共感・連帯し，同時に，自らの在り方・生き方・振る舞い方を自省し調整していく知（提言 21世紀の教養と教養教育　日本学術会議　日本の展望委員会　知の創造分科会 2010）.（4）メディアの活用，多種多様な情報・資料の編集，数量的推論，自国語・外国語，学術的な文章作成能力，言語的・非言語的両面での表現能力・コミュニケーション能力などを構成要素とする知（提言 21世紀の教養と教養教育　日本学術会議　日本の展望委員会　知の創造分科会 2010）.和歌山大学経済学会『研究年報』第15号（2011年）－ 169 －技能知教育に割くことは大学院教育の本義ではなかろう。重要なのは，技能知教育を「動態化」することによって，専門教育（学問知あるいは実践知教育）を同時に進行させることである。アクティブラーニングスタジオ，ライティングセンター，ラーニングコモンズで展開できる協調／協同学習，課題解決／探求学習，PBL（Project-Based Learning）などは，技能知教育と専門教育の融合を実現させる大学院生の主体的・自主的な学習・研究の機会となる。これらが，先に述べた「次の段階」となりうる。　技能知教育の内容と方法の「形式知化」と「動態化」を推進するためには，大澤論文（5）にあるように，授業，学部・大学院，大学組織としての階層的な教育制度が必要不可欠である。留学生が過半数を占める経済学研究科としては，そのような制度が留学生も参加・利用できるインクルーシブなものであってほしい。留学生がいる教育環境は，そうでない環境より豊かなはずである。留学生と日本人学生が共に学べる「場」の構築が期待される。　母国語が日本語ではない留学生が日本で大学院教育を受ける際に必要となる技能知の明確化と，それらを教育するための方法の「形式知化」が今後の大きな課題の一つである。アカデミック・ライティングのスキル（能力）は，そのような技能知のなかで最も基本的な要素である。本学では，国際教育研究センターの日本語担当教員・スタッフが地域のボランティアの協力を得ながら留学生の支援を行っている。教育内容と方法を共有できれば，「次の段階」への取り組みへ発展させることは可能だろう。ハード面の整備とともに，階層的な教育制度の構築に向けた実践・試行と効果の検証の積み重ねが必要である。（5）pp. 93-107

On Academic Writing Education for International Students : The Need for Explicit Knowledge of What and How to Teach and Active Learning Environments

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