Ebata, Yoshie

Kumazawa, Minako

Kuroda, Midori

Odagiri, Fusako

Shinohara, Sugao

Watanabe, Noriko

小田切, 房子

江幡, 芳枝

渡邊, 典子

熊澤, 美奈好

篠原, 清夫

黒田, 緑

Niigata Regional Repository

一般演題 (研究)口演19 助産教育 1
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専門学校・短大専攻科・大学における助産師教育の実態
―その2、 助産学実習の比較一
国際医療ネ冨祉大学  ○江幡 芳枝
北里大学   黒田 緑
亀田医療技術専門学校   熊澤 美奈好
埼玉県立大学短期大学部   小田切 房子
新潟青陵大学   渡邊 典子
常磐大学   篠原 清夫
I緒言
4年制大学における助産師教育はさまざまな問題を指摘されている。本報告の目的は専門
学校・短大専攻科の1年課程と4年制大学における助産師教育の実態を比較することによつ
て、現状の助産師教育、特に4年市1大学における問題点を明らかにし、今後の望ましい助産
師教育について考察することにある。その2においては、実習について報告する。実習は本
来、養成機関の教育理念を具現化するカリキュラム全体の中で論じられるべきであるが、本
報告では助産師養成の基礎となる指定規則との関連の中で考察する。
I方法
1.調査方法 調査票を用いた郵送調査:回答は各学校の助産学の担当責任者に依頼した。調
査の目的を文書で伝え、任意解答、任意記洛 とした。
2.調査対象 `調査期間 4年制大学89大学 (調査期間 平成 14年3～4月)、 専門学校・短
大専攻科60校(調査期間 平成 15年8月)。
3.調査内容 学校の概要、教育 。実習の実際、学習到達度、助産学教育の考え方等。
Ⅲ結果および考察
1.回収結果は4年制大学 (以下大学)63校70.8%、専門学校・短大専攻科 (以下1年課程)
45校75.0%であつた。
2.実習の総単位数は<その1>で述べたように、大学6.5単位、短大専攻科9.2単位、専門
学校 11単位で有意差が認められた (p<0.01)。大学では規定の8単位に足りていない。総
実習週数についても図1のとおり、大学は最も少なく、専門学校の約半数である。いずれも
学校間の差が大きい。分散分析の結果、学校別による統計的有意差が認められた(p<0.00)。
図-1.総実習週数
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224 日本助産学会誌 第18巻第3号(20053)
3.継続事例受け持ち実習の有無については、専門学校。短大専攻科では「あり」40校(88.9%)、
「なし」5校(11.1%)、大学では32大学中、「あり」25校(78.1%)、「なし」7校(21.9%)
であつた。専門学校・短大専攻科の約1割、大学の約2割以上は継続事例を受け持つことな
く実習を終了している。継続実習の重要性について再考する必要がある。
4.分娩介助1例の扱いは、「助産計画に基づき分娩介助ができた正常分娩」を1例とするもの
が短大専攻科、大学共に最も多いが、「第1期のケアができれば吸引分娩、鉗子分娩、帝王切
開も1例とする」「第1期のケアができなくても児娩出ができれば1例とする」「第1期のケ
アが2時間以上できれば児娩出介助をしなくても1例とする」など、分娩介助実習1例の扱
いが各学校によって様々である。
5.各学校の平均分娩介助例数は、専門学校9.43例、短大専攻科8.63例、大学 8。75例であり、
統計的有意差はみられなかった (p<0.108)。しかし、各学校において卒業生の中で最も分
娩介助例数が少なかった学生の分娩介助例数、すなわち最少分娩介助例数は専門学校・短大
専攻科では3～10例、大学では2～10例であり、学校間の差が大きい。分娩介助6例以下で
卒業させている大学は大学全体の33.2%、短大専攻科 15.0%、専門学校8.7%である。全て
の学生に10例の分娩介助をさせて卒業させている大学は大学全体の 16.7%、短大専攻科は
20.0%、専門学校は39.1%である。助産師養成指定規則はすべての学生が「10日程度」の分
娩介助を行うことを求めているが、これらの結果は、指定規則から大きく外れている。
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図Ⅱ.最少分娩介助例数
□大学 ■短大 口専門学校
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結論
専門学校・短大専攻科 。大学の助産師教育を比較すると、実習単位 。実習数週において
専門学校>短大専攻科>大学の順に少なく、大学では平均で規定の8単位を満たしてい
ない。実習単位の不足は継続受け持ち実習を困難にし、分娩介助回数を減少させている。
今後、特に大学の助産実習時間を確保する必要がある。
全ての学生に 10例の分娩介助をさせて卒業させている大学は大学全体の 16.7%と少な
く、今後、短大専攻科・専門学校を含め、指定規則の「10回程度」が遵守されるように
教育機関および行政の努力が求められる。
分娩介助1例の扱いが各教育機関によって様々であり、 1例が実態の無いものになって
いる。自律した助産師養成に求められる分娩介助1例の定義を定める必要がある。
大学・短大専攻科・専門学校共に学校間の差が大きい。各学校の努力が必要である。
2.
3.
4.
日本助産学会誌 第18巻第3号(2005.3) 225


専門学校・短大専攻科・大学における助産師教育の実態 : その2、助産学実習の比較

http://nirr.lib.niigata-u.ac.jp/bitstream/10623/76207/1/nsu2018011.pdf

専門学校・短大専攻科・大学における助産師教育の実態 : その2、助産学実習の比較

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