Yoichiro Usui

臼井 陽一郎

Kwansei Gakuin University Repository

－ 117 －はじめに　本書は ASEANを事例に比較地域統合論に取り組んだ共同研究の成果である。研究蓄積の少ないテーマに取り組んだ意義は大きい。　本質において同一性を見いだせるものどうしの差異を特定すること、これがまずもって比較という作業のはじまりであるが、その作業を通じて、比較する前より比較した後の方が確実に実態の認識が深まらなくてはならない。そうでないと意味がない。意味がないどころか、かえって大切なものを見失ってしまう。無理に比較すると過度な単純化を引き起こす。表層の同一性と差異をいくら羅列したところで、認識を深めることにはならない。比較というアプローチはとてつもなく難しい。本書の果敢なチャレンジに、まずは敬意を表したい。本書の構成　本書は 2部構成をとる。前半第 1部は理論編、後半第 2部が事例編で、前半は比較地域統合論、後半は比較地域統合政策論というタイトルがつけられている。理論編に 4本、事例編に 4本の論文が配され、地域統合とその政策の比較が試みられる。バランスの良い構成だ。　論考の中心的なメッセージを体現するのは全体のタイトルである。地域統合を比較するために本書が基軸にすえるのは、『ASEAN経済共同体』である。成立間もないこの共同体が EUと比較される。しかし、主題にも副題にも EUの文字はみえない。ページを紐解いてはじめて比較の対象が分かる。しかも本書を読み進めていくにつれて必ずしも ASEAN経済共同体に取り組んだ研究ではないことがみえてくる。紙幅の多くは ASEAN一般と EUを対置することに費やされている。ともあれ、地域統合の比較を理論編に、地域統合政策の比較を事例編に置いた本書のアイデアの、そのポテンシャルを探ってみたい。　本書は長めの序章からはじまる。内容は「ASEAN経済共同体の成立と比較地域統合の可能性」という章題そのままに、ASEAN経済共同体についての基礎的な解説だ。第 1章の「EUと ASEANにおける地域経済統合の比較分析」ではどこまでも経済統合の比較に力が注がれる。ASEANと EUの経済統合のあり方について双方の特徴が並立的に記述される。第 2章は「比較の中の ASEAN―EUはASEANのモデルなのか」と題して ASEANと EUを比較する方法論上の問題が吟味され、ASEANを正確に理解する EUモデルという視座が批判的に検討される。第 3章では「国際機構論からみた EUと ASEANの比較」が試みられる。EUとASEANの機構の発展があとづけられ、対照的に整理される。第 4章では「EUと ASEAN」を「比較地域統合の視点から」論じていくためのベースとして「EUを中心とする欧州地域」と「ASEANを中心とする東アジア地域」の政治経済的特徴が対置される。　以上の第 1部理論編をベースに第 2部事例編で地域統合政策の比較が試みられる。取り上げられ市川顕編著 『ASEAN 経済共同体の成立 ―比較地域統合の可能性―』 （関西学院大学産研叢書 40） 中央経済社　2017臼　井　陽一郎 書評 産研論集（関西学院大学）45号　2018.3－ 118 －た事例は地域開発、競争政策、空港運営の 3分野だ。まず第 5章で「ASEANにおける地域開発政策」が「大陸部 5カ国の産業立地に焦点を当て」紹介された。第 6章は「EUの地域開発政策」に、第7章は「EUと ASEANの競争政策」に紙幅が割かれる。どちらも ASEANとの比較が予告されているものの、内容はもっぱら EUについての解説だ。最後に第 8章で「ASEANにおける空港運営の特徴」について「EUとの対比による考察」が試みられた。こちらはほぼ ASEANの事例に偏っていた。全体的評価　次に本書全体のねらいについて考えてみたい。本書は「比較地域統合の議論に貢献することを目標」とした 3年間の共同研究プロジェクトの成果である。その特徴は「EUとの比較に軸足を置きつつ、ディシプリンと政策の両面から書を編んでいること」だという。その主題には『ASEAN経済共同体』が掲げられる。しかし本書は比較地域統合の視点から ASEAN経済共同体について論じた書物ではない。本書の射程は ASEAN一般に広がる。ASEAN経済共同体についての検討は全体の半分にもみたない。経済を越えて広大な地平が目指されたその意図は何であろうか。次の点を指摘できよう。本書の主眼は ASEAN経済共同体の狭義の制度の概説ではなく、共同体制度が埋め込まれた政治経済状況の認識に置かれている。第 4章が提示した広域地域（欧州や東アジア）のあり方の比較をベースに、第 5章の ASEAN産業立地、第 6章の空港運営論をつないで読み直してみるとき、それが明らかとなる。本書の比較は、共同体制度の直接の政治・経済環境を志向している。この政治・経済環境の比較を狭義の共同体制度の比較（ふつうの比較地域統合論）と組み合わせて総合的に論じようとした点に、本書の意義の一端を認めることができる。　ただし、副題に『比較地域統合の可能性』が予告されているのに、比較の対象は EUだけだ。他の地域主義の方が ASEAN経済共同体についてより良い比較が成り立ったといえないだろうか。第6章と第 7章が明示しているように地域政策にしても競争政策にしても ASEANと EUは比較しようがない。まさに別個の存在だ。本書の戦略はどうであったか。疑問を提起しておきたい。　各章へのコメント　以下、紙幅の許すかぎり各章にコメントしていきたい。　第 1章では EUがトップダウンの条約に基づくハードな統合であるのに対して、ASEANはボトムアップ型のアプローチによるソフトな統合だとされる。トップダウン型とは何であろうか。欧州委員会が加盟国より上位の存在だと考える実務者も学術研究者もいない。EU諸機関が加盟国（とくに大国）からどの程度自律できるかは EU・ヨーロッパ統合研究の基本の問いだ。加盟国法から独立して EU法が施行されるわけでもない。加盟国の同意（とやる気）あっての EUだ。トップダウンという用語は EUモデルを過度に単純化してしまう。本章では「数十年にわたる EU統合プロセスから東南アジア諸国への教訓を導き出したい」という方針が示され、EUのように公式の制度を発展させる重要性が示唆される。しかし、そうした規範的判断には留保が必要だ。EUを規範モデルとすることにはためらいを感じざるをえない。それが EU研究の現状でもあろう。　第 2章では比較地域主義研究に重要な二つの問いが示された。一つはそもそも制度形成をもって地域主義が進展したとみなしてよいかだ。本章は制度形成でなく政策課題の実現こそ問われるべきだという。地域統合研究では制度形成に重きが置かれがちだ。国家間統合の制度的進展だけをみるのではなく、その目的の実現状況から「制度化の程度が低いことは非効率的なのか」を考えようという本章のスタンスは重要である。ただそのための政策評価が難しい。たとえば安全保障だ。欧州統合を可能にしたのは冷戦期の西側軍事同盟である。冷戦後も NATO抜きの欧州は考えられない。伝統的安全保障分野において EUと ASEANの達成を比較することは双方の文脈の相違ゆえに至難である。もう一つの問いはASEANの政治アクターが EUを意識しモデル化しているかどうかだ。本章は 90年代に入って「欧州統合の経験が少なくとも参照可能な対象となった」ことを実証する。－ 119 －市川顕編著 『ASEAN経済共同体の成立 ―比較地域統合の可能性―』 （関西学院大学産研叢書 40） 中央経済社　2017重要な視点だ。「近年の比較地域主義理論では批判されることの多い「EU中心主義」にも一定程度の妥当性がある」とする第二章の知見に留意したい。EUのスタイルが ASEANに波及して政治アクターの認知に影響を与えているという指摘はEU研究にとっても貴重だ。　第 3章では「国際機構論の視点による分析や比較検討」が試みられる。しかし EUと ASEANの共通点は儚く心許ない。制度発展の経緯を並列させる以上の何が可能か。途方に暮れる。本章ではEUと ASEANを分かつ重要な点として EUの超国家性があげられる。ただ、国家が主権国家であるままに地域機構に超国家性を認めるという構図には説明が必要だ。地域機構に超国家性を認めてなお、そこに参加した国家が主権国家たりえるのかどうか。ASEANと EUの比較を突き詰めていくためにも、一歩立ち入った考察がほしかった。　第 4章では EUを中心とする欧州地域と ASEANを中心とする東アジア地域の政治的経済的特徴が対置される。その際、機能構築と制度構築という二つの概念が提起された。しかし、何をもって制度といい、何をもって機能というのか。地域統合では自治体や社会団体、企業といった非国家アクターの継続的な越境交流も重要になる。非国家アクターの継続的相互作用を通じて社会制度が構築され、政府がそれを公式に追認していく場合もある。制度重視の欧州と機能重視の東アジアというシンプルな理解は、そう簡単には成り立たない。なお本章では東アジアの統合における日本の役割が問われ、「アジア的価値の創造と西欧的価値への理解を架橋する役割」が日本に求められている。しかし、架橋すべき大きな隔たりがあるとすれば、EUと ASEANの地域統合は表面的な比較しか許さないような根底から異なるプロジェクトであるといわざるをえない。しかもヨーロッパとアジアの相互に相違する価値の架橋という言説において、かえってヨーロッパなるもの・アジアなるものが過度に単純化されてしまわないだろうか。比較という研究手法の難しさを意識したい。　第 5章は ASEANの多様な都市形態の解説だ。その多様性には地域統合体としてのポテンシャルを感じさせる。取り上げられたのは港湾隣接型大都市、臨海都市、内陸部大都市、国境地域、内陸部人口希少地域の 5類型だ。その記述からはコネクティビティの重要性が手にとるように分かる。本章ではさらに二つの産業立地政策の解説があった。輸送インフラ整備をともなう外資誘致政策と、経済特区政策の二つだ。多様な都市形態と産業立地政策の分かりやすい解説は門外漢にはとても助かる。ただし、それが ASEAN経済共同体にどのような政策的含意をもつのかについては、詳しい説明がほしいところだ。　第 6章と第 7章は EUの地域政策と競争政策の概説である。両政策とも EUに類似するものはASEANに存在せず、今後の課題だという。そのとおりだろう。両章とも経済共同体に重要な二つの政策分野が ASEANにも形成されていくべきだという。EUモデルの優位性も示唆される。しかし、本当に EUモデルが望ましいのだろうか。EU予算は域内 GDPの 1％強にすぎない。地域政策はその 40％ほどにとどまる。地域共同体に巨大な所得再分配の仕組みを組み込めるわけでもない（ユーロ圏財政構想も先進国規模に及ぶものではない）。EUにおいてさえ再分配の仕組みを作るのは至難である。また地域共同体組織が域内の競争政策を執行することも、モデルとして ASEANが追求すべき方途だろうか。経済新興国がナショナル・ブランドを育てなければいけないとき、共通競争政策執行機関の存在は政治的な不安定要因になりかねない。EUモデルの優位性は自明ではない。　第 8章は ASEAN各国の空港運営についての概説だ。ASEANと EUの対比による考察が予告されるが、紙幅はほぼ ASEAN各国の事情に費やされる。ASEANとしていかなる政策が要請されるのかについて、本章は何らかのインプリケーションを提示するものではないが、その記述からはASEAN域内のコネクティビティの重要性が手にとるように分かる。2013年に 9800万人が ASEAN各国に来訪、うち 40％強が ASEAN域内のひとの移動であるという（本書 184～ 5ページの二つの表参照）。ASEAN経済共同体の可能性の大きさをリアルに感じ取ることができる。産研論集（関西学院大学）45号　2018.3－ 120 －おわりに　人口 6億 3千万人の ASEANには巨大なポテンシャルが存在する。EUのこれまでの実績を念頭に、両者をどのように比較し、それぞれの研究をいかに深化させていくか。本書がつけた先鞭に続く研究を期待したい。いくつかの批判的コメントを提起してみたが、本書が ASEAN・EUのシンプルな公式制度比較にとどまらず、それぞれが埋め込まれた広域地域の政治経済状況に視線を配り、都市形態や産業立地、空港運営について具体的なASEAN像を読者に提示しつつ、EU研究にも刺激を与える比較の視点を打ち出していることは明らかである。本書はたしかに比較地域統合研究の襷をつないでいる。

<書評>市川顕編著『ASEAN 経済共同体の成立 ―比較地域統合の可能性―』（関西学院大学産研叢書40）中央経済社　2017

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<書評>市川顕編著『ASEAN 経済共同体の成立 ―比較地域統合の可能性―』（関西学院大学産研叢書40）中央経済社　2017

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