Nakagawa Hitoshi

中川 一史

Kansai University Repository

小学校国語科における映像メディアの理解・表現に関わる指導指標の研究  [論文要旨及び審査の要旨]著者 中川 一史発行年 2014-03-31学位授与機関 関西大学学位授与番号 34416甲第519号URL http://hdl.handle.net/10112/8663 ［18］ 氏        名 中なか 川がわ 一ひと 史し 博士の専攻分野の名称 学 位 記 番 号           学 位 授 与 の 日 付           学 位 授 与 の 要 件           学 位 論 文 題 目           博士(情報学) 情博第 45 号 平成 26 年 3 月 31 日 学位規則第 4 条第 1 項該当 小学校国語科における映像メディアの理解・表現に関わる指導指標の研究  論 文 審 査 委 員           主 査 教 授 久保田 賢 一 副 査 教 授 黒 上 晴 夫  副 査 教 授 岡 田 朋 之                     論 文 内 容 の 要 旨 中川一史氏の論文「小学校国語科における映像メディアの理解・表現に関わる指導指標の研究」は、以下の構成により全 6 章からなる。  第 1 章 本研究に至るまでの背景  第 2 章 映像メディアの理解と表現における映像教育とメディア・リテラシー教育からのアプローチ  第 3 章 国語科教育における映像メディアの理解と表現へのアプローチ  第 4 章 映像メディアの理解と表現に関するカテゴリーと到達項目の生成  第 5 章 映像メディアの理解と表現に関する考察  第 6 章 本研究の成果・課題・展望  以下、各章の要旨をまとめる。 第 1 章では、小学校における国語科の授業実践のなかで、映像メディアに関する内容が十分に反映されていない現状を問題として提起している。国語科において映像メディアとは、押絵・イラストや写真・動画、図表などを指し、映像メディアの情報を読み解き、適切に表現できる能力を育成することの重要性が指摘されている。また、映像メディアに関する内容は、教科書に盛り込まれるようになり、写真やイラストなどが掲載されてきた。これからの社会で求められる能力は「PISA 型読解力」と呼ばれ、言語の理解だけでなく、非言語的な情報の理解を含むことの重要性が盛り込まれている概念である。しかし、小学校国語科における映像メディアの教育は、教科書に盛り込まれているにも関わらず、現状では意識的に行われていない。映像メディアの理解・表現に関する指導指標を明確化し、体系的に提示していくことの必要性について言及している。 第 2 章では、映像教育とメディア・リテラシー教育をとりあげ、国語科における映像メディアの理解・表現との関連について説明している。小学校教育において映像教育の歴史は古く、映画からテレビへと変化するなかで、映像視聴のあり方に関する研究が数多く行われてきた。また、欧米から始まったメディア・リテラシー教育では、動画だけでなく、広告や新聞などメディア一般に拡張し、批判的思考力に重点をおいた教育が実践されてきた。これらの教育は国語科における映像メディアの理解・表現について示唆に富むものであるが、教師の教科書への依存度の高さを鑑みると、国語科に導入するには問題が多いことを指摘している。 第 3 章では、国語科教育における映像メディアの理解・表現について、国内・海外の様々な取り組みについて紹介し、小学校国語科の指導案の設計に資するためには到達規準を作成することの重要性について指摘している。「話すこと」「聞くこと」「書くこと」「読むこと」と並列に「見ること」領域を配置しているオーストラリア、読むこと領域の下位項目として映像メディアに関する領域がある英国、映像メディアの理解や表現に関する内容が豊富に盛り込まれているフィンランドの事例をとりあげ、日本の国語科に映像メディアの理解・表現に関することを取り入れる可能性について分析した。また、日本国内での映像メディアに関する研究を分析し、十分な体系化が示されていないことを考察した。現在実施されている授業状況を考えると、海外のカリキュラムをそのまま導入するには問題があることを示した。 第 4 章では、映像メディアの理解・表現に関する国語科の指導案の内容分析をおこない、映像メディアに関する指導指標を体系的に示した。まず映像メディアに関連する 33 の国語科の指導案を収集し、ねらいとして挙げてある評価規準をカテゴリーに分け、それらの関連性や系統性についての枠組みを作成した。次に、その枠組みの妥当性を検証するために、別の教員による 21 の指導案について同様の内容分析をおこなった結果、作成された評価規準は、体系化された指導指標の枠内に収まり、その妥当性を検証することができた。 第 5 章では、映像メディアの理解と表現に関する評価規準に関して、下位項目、学年、指導領域の関連性について考察している。たとえば、発達段階を考慮し「見ること」領域では、低学年から高学年に上がるに従い、順次高度な理解を促すような評価規準になっているかを検証している。低学年の「絵や写真と言葉を関連させて内容を理解すること」という評価規準が、中学年では「それらの相互の関連性を理解すること」に変わり、高学年では「動画と言葉が補完しあう場合の効果について理解すること」と段階的に高度な評価規準に変わっていることを示した。さらに、評価規準が韓国においても適応可能かどうか比較検討した結果、両国における国語科の取り扱いの違いが明らかになったが、下位項目を修正することで適応できることが分かった。  第６章では、研究全体を振り返り、今後の研究の方向性を展望している。今後の課題として、指導指標のさらなる精緻化と中学校国語科との連続性について取り上げている。そして、映像メディアに関するテキスト教材に加え、ウェブ版実践ガイドの開発を進めること、デジタル教材を活用した授業スタイルの検討など、今後の方向性を展望している。  論 文 審 査 結 果 の 要 旨 中川一史氏の論文「小学校国語科における映像メディアの理解・表現に関わる指導指標の研究」について、以下審査結果の要旨を述べる。  本論文の特徴的な点として、次の三点をあげる。 第一に、学習指導要領に記載されている国語科の領域に則ったうえで、「映像メディアの理解・表現」に関する観点を明確にしたことである。教師は、学習指導要領や教科書に準拠することを前提に指導案を作成する。そこで、中川氏はその指導案をもとに抽出した指導指標を現行の国語科の授業単元のなかで映像メディアの理解・表現の位置づけをおこなった。次に、映像メディアの理解と表現に関する到達項目の系統性を検討し、それに合わせた下位項目を生成したことで、映像メディアに関する授業の正統性を提示することができた。 日本の教育、特に国語科教育においては、教科書に準拠して授業を行う傾向が著しく強いため、現行の教科書単元の範囲で検討し、提示できたことで多くの教師に支持されやすい理論的視点を提供できたことになる。言い換えると、現行の国語科の単元内容に大幅な修正を加えることなく、映像メディアの理解・表現に関する学習を国語科のなかに無理なく組み込むことができることを示せたということである。PISA 型読解力の重要性が取りざたされる中、図表やグラフ、写真からの情報を読み取る力を育成することは、国語科教育にとって大きな課題であり、映像メディアを導入するための大きな影響力となりうる。 第二に、海外の映像メディアに関する教育を調査し、グローバルな観点から国語科教育における映像メディアの重要性を示したことである。オーストラリア、フィンランド、イギリス、韓国などでは、映像メディアに関する先進的な学習を実践している。これらの国の学校や教育委員会などを実際に訪問し、映像メディアの理解と表現に関する調査をおこない、これまでの研究にない多角的な視点で、映像メディアの理解・表現に関する教育動向を提示できたことは、国語科教育の分野において大きな前進であるといえる。21 世紀型スキルなど知識基盤社会で生き抜くために必要な能力は、従来の文章の読解だけに重点をおいた教育では育成することが難しい。これからの時代は、写真、表、グラフ、地図などを読み解く力を育成するだけでなく、映像メディアを活用し表現していく力が求められている。そのためには、諸外国の教育状況を地道に調査し、グローバルな視点で国語科の指導指標を比較検討していくことである。海外における新しい国語教育の実践を観察し、映像メディアの理解・表現について研究する方向性は評価することができる。 第三に、現行の国語科に映像メディアの理解・表現を導入することを、アクションリサーチの取り組みとして実践していることである。新しい学習指導要領では、映像メディアに関する内容が盛り込まれてきた。それと並行して、デジタル教科書やタブレット端末など教育メディアを授業に導入しようという機運が高まってきている。このように言語情報に加え、マルチモーダルなコミュニケーションが重要視される中で、「映像メディアの理解・表現」の重要性を現場教師は感じつつあるが、どのように実践していくべきか模索中である。新しい学習方法を提示するだけでなく、教師がそれを授業において実践するためには、教員研修や教育イベントなどで啓発的な活動を実施することが求められる。中川氏は、映像メディアに関する研究で得た知見を全国の教員研修の現場で解説し、新しい授業実践の普及に向けて尽力してきた。研究知見を現場に戻し、現場から得た知見を研究の中に反映していくアクションリサーチは、教育の実践研究にはなくてはならないものである。研究活動と並行して、ウェブ教材の作成や映像メディアに関する著書など、新しい学習方法の普及に向けて尽力をしている。このようにアクションリサーチを実践する中で、直接的に学校現場に幅広く影響を与え、かつそこでの成果が研究に生かされているといえる。 以上の点を鑑み、本論文は博士論文として価値のあるものと認める。 

小学校国語科における映像メディアの理解・表現に関わる指導指標の研究  [論文要旨及び審査の要旨]

小学校国語科における映像メディアの理解・表現に関わる指導指標の研究

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