金子 秀敏

筑波大学University of Tsukuba博士（医学）Doctor of Philosophy in Medical Sciences2013【要旨】thesi

金子, 秀敏

109261

Tsukuba Repository  (Tulips-R)

日本における自殺予防のための電話相談利用者の実態に関する疫学研究著者 金子 秀敏学位授与大学 筑波大学 (University of Tsukuba)学位授与年度 2013報告番号 12102甲第7017号URL http://hdl.handle.net/2241/00122663審査様式２－１  氏名（本籍）        金子 秀敏（茨城県） 学 位 の 種 類        博士（医学） 学 位 記 番 号        博甲第  7017 号 学位授与年月        平成２６年 ３月２５日 学位授与の要件        学位規則第４条第１項該当 審 査 研 究 科        人間総合科学研究科 学位論文題目  日本における自殺予防のための電話相談利用者の実態に関する疫学研究   主 査        筑波大学教授  博士（医学）  朝田 隆 副 査        筑波大学准教授 博士（保健学） 大橋 順 副 査        筑波大学講師  博士（医学）  岡田 昌史 副 査        筑波大学教授  医学博士    斉藤 環   論文の内容の要旨 (目的)  1.いのちの電話の全国フリーダイヤル「自殺予防いのちの電話」の利用者の状況を調査することで、自殺予備軍の全体特徴や傾向を明らかにする。 2.茨城いのちの電話における「通常の電話相談」を、2008年から 2011年までの 4年間の相談状況について、性別、相談の曜日、時間帯と経過時間を調べることで自殺予備軍の相談タイミングを解析する。 (対象と方法） 1．全国フリーダイヤル「自殺予防いのちの電話」で用いている背景票という記録用紙を用いた。総計 29，388件があったが、データにおける欠損の数から 2段階に下位分類して得られた 19，198件と 6，429件をさらに詳しい解析の対象にした。評価項目は、性別、年代、職業、自殺志向、自殺未遂歴、健康状態、電話の発信元の地域である。統計解析にはカイ 2乗検定を用いた。 2． 茨城いのちの電話の利用者のうち 2008年から 2011年の 4年間における相談に注目して、評価項目に欠損のない 93，094件を解析対象とした。評価項目は、性別、相談の曜日、相談の時間帯、相談の経過時間、自殺志向である。統計解析にはカイ 2乗検定を用いた。 (結果) 1． いのちの電話の全国フリーダイヤル「自殺予防いのちの電話」の利用者の属性は概ね自殺統計の自殺者と類似していた。この対象における自殺志向の割合が一般人口に比べて極めて高審査様式２－１ かった。さらに定職者と無職・失業者においては、性別と自殺志向、未遂歴と自殺志向、健康状態と自殺志向に関連があった。つまり①女性が男性よりも自殺志向が高い、②自殺未遂歴がある場合は、自殺未遂歴がない場合よりも自殺志向の割合が高い、③精神疾患がある場合は、身体疾患がある場合よりも自殺志向の割合が高いことが明らかになった。 2． 茨城いのちの電話における「通常の電話相談」の利用者はその属性において自殺統計の自殺者とは異なっていた。相談の曜日、時間帯、経過時間という面では性差がみられた。すなわち男性では日曜日、土曜日と週末の相談行動が多く、女性では水曜日、木曜日と平日の相談行動が多かった。 (考察) 1) いのちの電話の全国フリーダイヤル「自殺予防いのちの電話」の利用者は自殺予備群と位置づけられる。本研究により自殺予備軍の実態が明らかになり、定職者無職・失業者、主婦という 3カテゴリーごとに差異のある自殺志向に関する要因という貴重なデータが得られた。 2) 茨城いのちの電話における「通常の電話相談」の利用者は自殺者とはことなる集団の可能性がある。自殺予備軍に対しては、相談行動のタイミングに対応して社会資源を投入すればより効果的な自殺防止対策になると考えられる。   以上 1)、2)から自殺既遂・自殺予備軍の回想モデルを構築した。  審査の結果の要旨 (批評)  わが国における自殺者はこれまで 10年以上に亘って 3万人を越え、特に 10－20歳代においては自殺が死因の 1位という状況にある。厚生労働省による「戦略研究」でも自殺対策が取り上げられ、精力的な取り組みが全国規模でなされてきた。しかし未だに満足できる対応策は講じられないのが現状である。 本研究は、従来の自殺の研究対象とは異なり、自殺予備軍に注目したところが新しい。「自殺予防いのちの電話」と「茨城いのちの電話」の利用者という自殺危険性の高い集団に注目してその特性を明らかにすべく努めた。その結果、性差、職業カテゴリー、未遂歴、精神疾患の関わりなど臨床上有用な知見を得た。まず本データ自体が稀少価値を有する。また予防におけるタイムリーな社会資源の投入という提言もしている。本研究で得られたこうした知見は今後の自殺予防対策を進める上で有益なものになる可能性を持っている。  平成 25年 12月 25日、学位論文審査委員会において、審査委員全員出席のもと論文について説明を求め、関連事項について質疑応答を行い、最終試験を行った。その結果、審査員全員が合格と判定した。  よって、筆者は博士(医学)の学位を受けるのに十分な資格を有するものと認める。 

日本における自殺予防のための電話相談利用者の実態に関する疫学研究

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