村上, 真由美

柵, 朋美

青木, 良憲

Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

250P-1-55当院における褥瘡発生低減に向けた取り組み～弾性ストッキングに着目して～横浜市立みなと赤十字病院　看護部　○ 岡崎　由佳　【はじめに】当院の医療関連機器褥瘡の発生率は平均1.03％と全国平均より高い。特に弾性ストッキングの発生が高い現状がある。【目的】医療関連機器褥瘡の発生率を低減するために弾性ストッキング着用時の予防対策に取り組んだため報告する。【方法】2021年～2023年度の院内褥瘡推定発生率、医療関連機器褥瘡の傾向を分析した。弾性ストッキングによる発生が一番多く次いでNIPPV、酸素マスクに関連したもの、抑制帯関連であった。そこで2024年度は特に弾性ストッキングの着用の全症例に対し、脛骨部にフィルム保護することとした。褥瘡専任看護師を中心とし、各部署での正しい装着方法の研修を実施した。また、各部署で週1回の褥瘡ハイリスクカンファレンスを実施し、予防対策の確認とマニュアルの修正を行った。【結果】前年度と比較して弾性ストッキングの医療関連機器褥瘡は15%減少した。発生部位別に分析すると脛骨部は減少したが、外顆、母趾外側は減少しなかった。褥瘡予防ラウンドでカンファレンスを強化したことで褥瘡発生率が低下し、褥瘡ハイリスク患者ケア加算の算定は806件増加し、収益にも繋げることができた。    【考察】医療関連機器褥瘡は正しい使い方と観察、ハイリスク患者への予防ケアを徹底することで発生率を低減すことができた。課題は弾性ストッキングの継続使用時の再評価である。観察の強化にはクリティカルパスに評価時期を明記し、誰もが確認できるシステム作りが必要である。おかざき ゆかP-1-56当院における摂食嚥下支援チームの活動実績と今後の展望唐津赤十字病院　摂食嚥下支援チーム　○ 岩崎　里恵、岩崎めぐみ、宮原　貢一、東　　結衣、高崎　桂子、石橋　耕一、福本　　望、鈴山　堅志　【はじめに】佐賀県唐津市では65歳以上の高齢者の割合は33.5％と、全国平均を上回っており、今後も高齢化は進行し、2055年には高齢化率が42.3％に達すると予測されている。当院摂食嚥下支援チーム（以下、嚥下チーム）は2022年より本格的に活動を開始し、脳卒中のみならず、加齢や基礎疾患に起因する嚥下障害症例に対しても積極的に介入している。本報告では、2023年度に引き続き、2024年度当院における嚥下チームの活動状況について報告する。【方法】2024年4月から2025年3月までの嚥下チームの活動について、電子カルテ、DPCデータ、および加算情報を用いて後方視的に調査を行った。【結果】嚥下内視鏡検査（以下、VE）の実施件数は、2023年度の62件から2024年度には159件へと大幅に増加した。診療科別では内科からの依頼が最も多く、次いで脳神経外科からの依頼が多かった。摂食機能療法は、2023年度に2806件、2024年度には3424件実施された。また、広報活動や、院内職員を対象としたソフト食の試食会など、多角的な取り組みも継続して実施した。【考察】嚥下チームの発足から2年が経過し、VE専用機器の整備により検査件数は大きく増加した。対象疾患や依頼診療科も多様化し、嚥下評価の依頼総数も着実に増加している。VE件数は前年度の62件から159件へと約2.6倍に増加した。摂食機能療法についても、2023年度は1病棟での算定にとどまっていたが、2024年度には3病棟での算定が可能となり、件数は大幅に増加した。2025年度には全病棟での摂食機能療法算定を開始し、さらに嚥下評価外来を開設したことにより、VE件数のさらなる増加が見込まれる。今後は、唐津地区における高齢化の進展を見据え、誤嚥性肺炎の発生率低下および地域医療機関との連携強化にも注力していく方針である。いわさき りえP-1-57全国日赤病院の遺伝カウンセラーネットワーク作り ～繋がって創っていこう～日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院　臨床遺伝診療科1）、姫路赤十字病院2）、広島赤十字・原爆病院3）、水戸赤十字病院4）、石巻赤十字病院5）、武蔵野赤十字病院6）、熊本赤十字病院7）、松江赤十字病院8）、福岡赤十字病院9）　○ 古俣　知里1）、藤田　裕子2）、多田　陽香2）、疋田美那子3）、辻　　花香3）、長谷川梓乃4）、安田　有理5）、桐林　和代6）、山下　真由7）、竹下　美保8）、桑原なおみ8）、井手尾里美9）、門田　恒平9）　近年遺伝医療は急速に発展し、がんゲノム医療や出生前遺伝学的検査など臨床現場でも身近になりつつある。それらに対し遺伝カウンセラーは患者や家族への適切な遺伝医療の提供・情報提供・サポートにおいて重要な役割を担っている。日本には現在約400名程度の遺伝カウンセラーが存在するが、単独か少数雇用のため遺伝カウンセラー同士の相談の場を得ることが困難であり、特に地域医療を担う日赤病院ではそこならではの共通の課題を抱えている。「同じ職種の気軽に相談できる仲間が欲しい」「やり方を聞きたい」「意見を聞きたい」という思いから、偶然つながった遺伝カウンセラー同士が「日赤病院遺伝カウンセラーグループ」を立ち上げた。このネットワークは施設間の情報共有、遺伝医療の質の向上と貢献につながる取り組みと言えるのではないだろうか。グループ発足から3年目を迎え、現在13名のメンバーが日本各地の赤十字病院から参加している。メンバーが相談事や悩みをグループに投げかけ、それぞれが応える形で情報共有し、得られた知見を各自の施設に還元するという仕組みが構築されつつある。医療資源の効率的活用と遺伝医療の質向上を図り、患者・家族に最適な遺伝医療の提供を目指し、このコミュニティの拡大により、地域を越えて専門的知識の共有、業務効率化など日赤の遺伝医療の発展に寄与したいと考えている。今回は今までの経過と現状について発表する。こまた ちさとP-1-58当院における看護師の緩和ケアに対する意識調査富山赤十字病院　１階外来　○ 柵　　朋美、青木　良憲、村上真由美　【はじめに】今回緩和ケアリンクナースの活動として「生活のしやすさ質問票(以下質問票)」と「痛みとお薬記録ノート(以下ノート)」について周知し活用を推進した結果について報告する。【方法】2024年12月～2025年1月に緩和ケアを提供している部署の看護師を対象に「質問票」とがん性疼痛の緩和に関して独自に作成した無記名式Webアンケート調査を行い項目ごとに割合を求め単純集計した。A病院看護部倫理委員会の承認を受け実施した。(承認番号第24-26番）【結果】対象者341名のうち235名から回答を得た。(回答率68.9％ )1.質問票について：148名(62.9％ )が使用した経験があり、使用するタイミングは「緩和ケアチームへのコンサルテーション」が最も多く、55名(23.4％ )が定期的に評価していた。患者の辛さが強いときは同僚や主治医に相談していた。「質問票」に関する自由記載として、「患者の状態によってとるタイミングが難しい」などの意見があった。2.がん性疼痛の緩和について：215名（91.4％）がNRS(Numerical Rating Scale)をスケールとして使用し、評価のタイミングは「バイタルサイン測定時」「疼痛が増強したとき」の順で多かった。痛みの記録は「看護記録」「経過表」に記載していた。がん性疼痛の緩和に関する自由記載として「認知機能低下がある高齢者には難しい」などの意見があった。【考察】「質問票」は、同僚や主治医とのカンファレンスや緩和ケアチームへのコンサルテーションにつなげることができており効果的に活用できるようになってきたと考える。がん性疼痛ついては、NRS以外のスケールの使用や、「ノート」を活用することでより早く緩和できると考える。【おわりに】今後も患者の全人的苦痛がより早期にアセスメントされ緩和できるよう「質問票」及び「ノート」の活用を促していきたい。さく ともみP-1-59当院におけるBCT（Breast Cancer Team）の活動について原町赤十字病院　看護部　○ 松井　加奈、山崎　悠史、小池　慈子、内田　信之　乳がんに罹患することは、女性の人生にとって大きな影響を与えかねない。例えば乳房切除、抗悪性腫瘍剤による脱毛等のボディイメージの変容、若年者が罹患することによる結婚・出産への影響など多岐にわたる。乳がん治療の説明を医師一人で担うことは困難である。また、40歳以下の乳がん患者も増え、男性医師から乳房切除や妊孕性の説明を聞くことは女性として少なからず抵抗を感じるのではないかという観点から、看護師が説明を行う機会が増えている。中でも、妊孕性やHBOC等の説明は専門性が高く、がん化学療法看護認定看護師が対応している。しかし、認定看護師も限られた人数であり、説明時間を作ることに困難を生じていた。そこで、当院では、専門的な知識を持った看護師を増やすこと、多職種で患者に対応することが必要と考え、BCT（Breast Cancer Team）を立ち上げた。乳がん治療に関わっている人、これから関わりたい人、乳がん患者や家族のために何かしたいと思っている人を募集した。チームは、看護師、薬剤師、理学療法士、社会福祉士、検査技師、放射線技師、栄養士で構成された。BCTの大きな目的は乳がんと診断された時から最期まで患者や家族を支えることである。そこで、医師から説明された内容の理解度を確認し補足を加えること、治療費や、乳房切除後のリハビリについてなどを説明し各職種が専門的な立場から関わっている。また、院内の薬剤師が調剤薬局の薬剤師へ乳がん治療の勉強会を開催したり、放射線技師と検査技師がカンファレンスを行うなど各職種が自主的に活動している。今後は、専門性の高い説明をBCTの看護師が行えるよう勉強会や個別指導を行い、専門的知識を持った医療者を増やしていくこと、より多くの職種が乳がん治療を正しく理解し患者に対応できるようになることが課題である。まつい かなP-1-60A病院における術後疼痛管理チームの活動-看護師の立場から見えたこと-富山赤十字病院　手術部　○ 津田　侑亮、吉田　早苗、源通　文恵　【はじめに】A病院では、2023年10月より麻酔科医、薬剤師、看護師による術後疼痛管理チーム(以下チーム)を立ち上げている。本報告は、2024年4月から2025年3月のチーム活動を報告する。【方法】麻酔科受診時に同意を得た患者に、術後3日間チーム回診を行い、NRSで疼痛評価を実施した(A病院看護部倫理委員会第25-1番)。また期間中、3つの病棟で術後疼痛管理に関する勉強会を開催した。【結果】 期間中、延べ1002例に介入し、消化器外科が63%と最も多かった。鎮痛方法は、硬膜外麻酔(以下ED)51%、フェンタニル持続静脈投与(以下IV-PCA)32%であった。疼痛評価の結果、消化器外科のED群では術後1日目の安静時NRSが3以下の症例が93%、体動時は64%であった。IV-PCA群では安静時87%、体動時47%がNRS3以下であった。チームの看護師は、勉強会でマルチモーダル鎮痛を含む術後疼痛管理について伝達した。また、病棟看護師からは、鎮痛薬選択などのコンサルテーションが4件寄せられた。【考察】今回消化器外科手術のEDでは、一定の鎮痛効果が示唆された。しかし、既往歴や内服などにより施行できない症例がある。IV-PCAでは、特に体動時の疼痛管理に課題がみられ、他鎮痛法や追加鎮痛の併用が必要と考える。勉強会での適切な疼痛管理の知識は、病棟看護師の疼痛管理への関心を高め、患者の苦痛を除くための主体的な行動に繋がったと考える。術後疼痛管理は、患者の苦痛や不安軽減、QOL向上に密接に関係するため、チーム内の疼痛評価や薬剤投与にとどまらず、主治医やコメディカルとも連携した包括的な関わりが今後一層求められる。【結論】チーム活動により、個々の術後経過に応じた疼痛管理体制が整いつつある。術後患者の早期回復を目指し、今後もチーム活動ならびにメディカルスタッフへの教育支援を行い、術後疼痛管理の質の向上に努めたい。つだ ゆうすけ

当院における看護師の緩和ケアに対する意識調査

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当院における看護師の緩和ケアに対する意識調査

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