筑波大学University of Tsukuba博士（リハビリテーション科学）Doctor of Philosophy in Rehabilitation Sciences2011【要旨】thesi

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上岡, 裕美子

Tsukuba Repository  (Tulips-R)

脳卒中後遺症者における患者参加型の理学療法目標設定および達成度評価に関する研究著者 上岡 裕美子内容記述 筑波大学博士 (リハビリテーション科学) 学位論文・平成23年8月31日授与 (乙第2555号)発行年 2011URL http://hdl.handle.net/2241/118894氏名(本籍)学位の種類学位記番号学位授与年月日学位授与の要件審査研究科学位論文題目王 査高日 査高リ 査露。 査副 査(呂的)[411] かみ おか ゆみ上向裕美子(兵庫県)博 士(リハビリテーション科学)博乙第 2555 号平成23年8月31日学位規則第4条第2項該当人間総合科学研究科脳卒中後遺症者における患者参加型の理学療法目標設定および達成度評価に関する研究筑波大学教授 医学博士 飯島 自首筑波大学教授 博士(心理学) 大 }I 一郎筑波大学教授 博士(医学) 高橋正雄筑波大学教授 博士(教育学) ハi間健之介筑波大学准教授 博士(医学) j工口 J青論文の内容の要旨本研究の目的は、脳卒中後遺症者(以下、患者とする)が、障害を有しながらも社会でその人らしい生活ができるように支援するために、理学療法をはじめとするリハピリテーション活動の向上に資することである。外来理学療法は、退院後のリハビリテーションとして重要であるが、患者の慢性化や通院期間の長期化が問題となっており、生活再建に向けた本来のリハビリテーション機能を十分に果たしているとは言い難い。生活再建に向けた支援を行うためには、生活に郎した理学療法目標を設定し、目標達成に向けて患者と理学療法士が共通認識を持って取り組むことが重要である。そこで本研究では、始めに脳卒中後遺症者用の外来理学療法目標を抽出し(第 l研究)、それを利用して、患者と担当理学療法士がそれぞれ目標をどう認識しているか、目標は共通認識となっているかを検討した(第2研究)。そして、既存の目標設定方法の全容を把握し(第3研究)、それを踏まえて、患者と担当理学療法士が一緒に目標を設定するための、新たな患者参加型目標設定方法を考案し、臨床有用性を検証した(第4研究)。(対象と方法)第1研究では、外来リハビリテーション担当7職種の 19人、理学療法士8人、および患者5人の合計32人の協力を得て、質問紙調査と KJ法により、理学療法目標項目を抽出した。第 2研究では、 30組の外来通院患者と担当理学療法士を対象とし、第 l研究で得られた目標項目が自標に当てはまるか否かの評価を依頼したD 第3研究では先行研究の系統的レピューにより、目標設定と達成度評価方法を把握し、脳卒中後遺症者への適用状況を検討した。第4研究では、理学療法士2人およびリハビリテーション科専門医 l人の計3人により患者参加型目標設定方法を考案し、 6組の外来患者と担当理学療法士にそれを適用し、その臨床有用性を検討した。(結果)第1研究より、脳卒中後遺症者用の外来理学療法目標60項目が得られた。 60項目は、国際生活機能分類(ICF)の活動・参加、心身機能、環境因子・その他に渡る幅広い内容で、あった。第2研究では、患者が最も939 重視している目標は「手足の動きの改善jであるのに対して、担当理学療法士は「生活体力向上jや「病院以外の外出機会増加jを重視しており、目標は必ずしも共通認識にはなっていないことが明らかとなったcしかし、維持期には患者も役割および生活活動の獲得を目標と認識するようになっていた。第 3研究では、 1)患者と担当理学療法士が一緒に使用する方法としてチェックリスト形式が有用であること、 2)達成度評価法として GoalAttainment Scaling (GAS)が有用であることが示唆された。これを踏まえ、第4研究では、生活機能目標チェックリストと呂襟共有シートからなる、チェックリスト式患者参加型目標設定法 (PatientParticipation Goal-setting Method using Checklist: PPGMC) を考案した。これを 6名の患者と担当理学療法士で、実施したところ、その臨床有用性が示唆され、さらに質問紙調査により、活動・参加の様々なニーズを把握しやすいこと、目標の共通認識を維持しやすいことがわかった。(考察)理学療法目標が患者と理学療法士の共通認識にはなっていなかった理由として、患者の目標には単なる願望も含まれていた可能性があるが、目標を共有するための方法が確立していないため、両者の目標に食い違いが生じていたと考えられた。担当理学療法士は身体運動機能面のみでなく、社会参加促進を目標として重視していることが新たにわかった。これは、これまでの研究より詳細な目標項目を調査に用いたこと、また生活機能向上をより重視しようとする医学的リハビリテーションの最近の動向のなかで、理学療法士の意識も変化していることが反映されたと考えられた。患者も、維持期には役割拡大、生活活動の拡大を重視する傾向が認められ、活動・参加の自襟については患者も共有できる可能性が示唆された。本研究において開発されたPPGMCを用いて設定した呂擦に基づいて、理学療法を実施することによって、身体運動機能に偏らず、活動・参加の拡大に向けた実際の生活場面での実践的練習など、生活の再構築に向けたより良い理学療法を実現し得ることが示唆された。審査の結果の要旨本研究は、わが閣の医学的リハビリテーションが抱えている、機能訓練偏重で、必ずしも生活の再建に結びついていないという、きわめて困難な問題の解決に、目標の設定というリハビリテーションの基本作業の検討を通じて、意欲的に取り組んだものである。本研究によって示唆された目標共有の困難さはわが国の現状を的確に示しており、得られた 60項目は今後の指標となることが期待され、また何よりも現場で得られた課題を患者とともに解決して行こうとする姿勢は高く評価できる。今後の課題として、開発されたPPGMCの効果についての仮説検証研究の必要性が指摘された。平成 23年 6丹1 呂、博士(リハビリテーション科学)学位論文審査委員会において審査委員全員出席のもとに最終試験を行い、論文について説明をもとめ、関連事項について質疑応答を行った結果、審査委員全員によって合格と判定された。よって、著者は博士(リハビリテーション科学)の学位を受けるに十分な資格を有するものと認める。940 

脳卒中後遺症者における患者参加型の理学療法目標設定および達成度評価に関する研究

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