The Future of Reproductive Medicine in Japan: Current Situation and Nursing Issues Revealed from the First Year of Insurance Coverage in Clinical Practice
近年、日本で挙児を希望し検査・治療の経験があるカップルは4.4組に１組にのぼる。2022年４月から生殖医療は保険適用が開始され、不妊治療を受療することへのハードルは下がったと言えよう。本稿の目的は、保険適応初年度の臨床の現状を明らかにすることであり、それによって生殖医療に求められる看護とは何かについて示唆を得ようとするものである。
わが国の少子化の急激な進行は、挙児希望女性の高年齢化という社会的要請によって短期間のうちに生殖医療を普及させた。そして保険適応初年度、医療施設側では保険による申請のための書類整備、時期ごとの治療内容の報告、患者に対する契約手続き、治療計画立案に時間が割かれ、急増した初診患者への対応が課題となっていた。患者側では初診患者の若年化が認められ、経済的・精神的負担の軽減から早期ステップアップによる妊娠例の増加が報告される一方、生殖医療の垣根の低下は治療への理解不足、カップル間での話し合い不足をきたし、「医師にお任せ」という風潮が強まることが懸念された。
生殖医療には、男女の生殖機能の基本的な理解、妊娠のしくみや治療スケジュールとそれに伴う仕事や体調の調整等、クライエント夫婦自らが積極的な治療への取り組みが必須であり、治療年齢の限界もある。看護は、この度の経済的支援を後押しとして治療の機会を得ようとするクライエント夫婦がこれを有効に活かせるように支援する必要がある。The purpose of this paper is to clarify the current state of clinical practice in the first year of insurance coverage, and thereby to provide suggestions as to what nursing care is required in
reproductive medicine.
The rapid decline in the birthrate in our country has led to the spread of reproductive
medicine in a short period of time, driven by the social demand for older women who wish to
have children. In the first year of insurance coverage, medical facilities had to spend a lot of
time preparing documents for application by insurance, reporting treatment details at differentdepartmental bulletin pape
