AN EXAMINATION OF THE PROCESS OF FORGIVENESS AND THE RELATIONSHIP AMONG STATE FORGIVENESS, SELF-COMPASSION, AND PSYCHOLOGICAL WELL-BEING EXPERIENCED BY BUDDHISTS IN THE UNITED STATES

The purpose of this study was to investigate the process of forgiveness and the relationship among state forgiveness, self-compassion, and psychological well-being experienced by Buddhists in the United States. An integral feminist framework was developed for this mixed-method study. For the quantitative component of this study, a convenience sample of 112 adults completed an online survey. Multiple regression analysis was performed to examine: (a) the impact of gender, age, and the years spent in Buddhist practice on state forgiveness and self-compassion; (b) the outcome of psychological well-being in relation to state forgiveness and self-compassion; and (c) self-compassion as a mediator for the relationship between state forgiveness and psychological well-being. Quantitative results indicated: (a) state forgiveness positively predicted psychological well-being; (b) the years spent in Buddhist practice positively predicted self-compassion; (c) self-compassion positively predicted psychological well-being; and (d) self-compassion partially mediated the relationship between state forgiveness and psychological well-being. Age did not predict any of the three primary variables. Gender did not predict state forgiveness. For the qualitative component of this study, this researcher purposefully selected four adults from a local Buddhist community in central Kentucky and conducted two in-depth interviews to explore their subjective experiences of forgiveness within their own contexts. A holistic-content narrative analysis revealed unique features of each interviewee’s forgiveness process interwoven with the socio-cultural, family and relational contexts. From a phenomenological analysis, common themes and elements of the interviewees’ forgiveness processes emerged. Qualitative findings corresponded to the quantitative results concerning state forgiveness as a route to psychological well-being, the positive relationship between Buddhist practice and compassion, and the role of self-compassion in the relationship between state forgiveness and psychological well-being. Qualitative findings also suggested the following. First, two-way compassion toward self and the offender was a facilitating factor for forgiveness that may be unique to Buddhists. Second, one’s actual experience of forgiveness may encompass not only cognitive, affective, and behavioral changes, but also transformation of self and perspective on meaning and purpose in life. Third, Enright and his colleagues’ (1998) stage and process models of forgiveness were useful to understand Buddhists’ experiences and processes of forgiveness

グローバル キギョウ ニ オケル イノベーション マネジメント ト タゲンテキ カチ ソウゾウ 3M ノ ケンキュウ カイハツ ニ オケル ジユウ ト キリツ

本論文において、グローバルな規模を誇る化学・電気素材メーカーである3Mが、その研究開発に当たって、自由と規律を尊重して、同社独自のイノベーション・マネジメントを展開し、多元的な企業価値を創造をしていることについて論述する。個人のイノベーション能力を発揮させる自由な企業文化と、製品化する際に課せられるさまざまな規律は同社において創造性と効率性のバランスを崩すものではなく、相互にその効果を促進するものであると考えられる。それは、21世紀を迎えたグローバル企業のイノベーション開発と知識創造のあり方について、多くの示唆を与えるものである

ニチ ベイ キギョウ ノ ソフトウェア キョウドウ カイハツ ニ ヨル チシキ コミュニティ ノ ケイセイ ト ユラギ オ トオシタ ジコ ソシキカ プロセス

近年、企業を取り囲む経営環境の変化は、市場のグローバル化や生産技術の革新などによって、著しく変動している。また、現代の企業は、そのほとんどが、グローバルな企業間競争の波に巻き込まれている。戦略的提携は、1980年代後半になって、新しい経営戦略の手法として登場した。その手法は、いまや、グローバルに多数の企業によって採用され、その日常業務において実践されている。戦略的提携の適用によって、企業は、過去における様相を一変させた。この分野の研究者は、これまで、経営資源の相互補完性、あるいはリスクの分散を重視してきた。しかし、戦略的提携は、その内部に、複雑性やダイナミズムを内在している。このような戦略的提携の特性としては、(1)戦略性、(2)補完性、(3)対等性・自立性・互恵性、(4)縦やかな連結、(5)複合連結性、(6)組織間学習の発生、を指摘できる。これらの特性を吟味して、戦略的提携による企業経営の変革を解明するための理論的枠組みとして、有機体論的システム論を基礎にした「ゆらぎを通した自己組織化プロセス」に着目する。そこで、本論文においては、戦略的提携そのものを、一つのシステムと見なすことにする。そこでは、相互に提携をした組織体間には、新しく知識コミュニティが形成され、そこでの組織間学習を通して知識創造が行われ、そのことによって価値創造が生起する。これまで、著者は、企業間におけるソフトウェア共同開発事業を中心にした戦略的提携プロセスについて研究をしてきた。本論文では、日本企業NTTと米国企業IBMのソフトウェア共同開発事業という国際戦略的提携を事例として取り上げ、両社間に設立された合弁企業NI+Cという知識コミュニティを通した企業変革を取り上げる。そこでは、ソフトウェア共同開発の成長・発展プロセスを、知識コミュニティにおけるゆらぎを通した自己組織化プロセスとして捉え、検討する

キギョウ ギョウセイ NPO カン ノ グループ ケイエイ ト パートナー シップ 100 シュウネン キネン ゴウ

技術革新や市場のグローバル化など急激な環境変化に対応して、企業の経営戦略は、1980年代を境として単なる「競争」から「競争と協力」へ向けて、パラダイムを大きく転換した。1980年代後半から、企業経営において、新しい経営戦略として複数の相手企業とパートナーシップを結び、連携する戦略的提携が登場し、現在では常態化している。また、近年、パートナーシップは、企業同士、NPO同士という同業種以外にも、企業とNPO、企業と大学、企業と研究所、企業と地方自治体、NPOと地方自治体など、異業種間でも盛んに締結されている。また、国内だけでなくグローバルな規模で、大企業同士だけではなく大企業・小企業間でも、国の内外、企業規模を問わず、パートナーシップが構築されている。現在、組織体の経営は組織体単独だけで行われるのではなく、パートナーシップを形成しているグループ間の経営としても認識される必要がある。パートナーシップは、多くの分野において常態的に採用されている。本論文の目的は、パートナーシップの特性、パートナーシップに基づくグループ経営を成功に導く要因の追究にある。そこで、まず、企業と企業、企業とNPO、行政とNPOのパートナーシップについて各特性を詳細に検討し、明らかにする。ついで、パートナーシップの概念、成立要件についての所説を考察、検討する。さらに、本論文では、先に吟味した各主体間のパートナーシップの特性、関係性に関する著者の見解を加え、各パートナーシップに共通する特性および成功するための要件が理論実証的に論究される

Structural basis for the membrane association of ankyrinG via palmitoylation

Fujiwara, Y., Kondo, H., Shirota, M. et al. Structural basis for the membrane association of ankyrinG via palmitoylation. Sci Rep 6, 23981 (2016) doi:10.1038/srep2398

ジョウホウ ギジュツ オ イネーブラー ト スル ビジネス デコンストラクション

バブル経済の崩壊後、各産業における経営環境は、例外なく急激に変化してきている。そこでは、相当多くの企業が、事業解体とそれに伴う事業再構築を一体的に行い、既存の事業構造そのものを根本的に変革させている。このように、近年の企業経営における事業構造の変革は、元来、哲学に由来し、思想家ジャック・デリダが操作概念として用いたデコンストラクションに比定できる。企業経営の場におけるビジネス・デコンストラクションの概念は、イネーブラーとしての情報技術によって、企業の経営基盤あるいは経営環境そのものが根幹から変革し、そのような企業変革なくしては存在すら不可能になっていることを意味する。そこで、本論では、まず、哲学・思想などにおけるデコンストラクションの概念について、その本源的な意味を吟味する。その結果、デコンストラクションとは、社会システムのパラダイム転換を背景に、従来とは異なる視点から構造そのものを再検討し、必要であれば、その構造を解体するとともに再構築することであると解釈した。ここでいう企業経営の場におけるビジネス・デコンストラクションとは、既成の事業に関する定義や競争ルールを、それまでとは異なる視点から自省して解体し、新しい事業の定義や競争ルールを再構築することにより、企業経営における事業構造を変革することとした。さらに、ビジネス・デコンストラクションの本質は、具体的には、それまでの事業構造におけるバリューチェーンの解体と再構築を伴うことに存在する。ここでいうバリューチェーンは、企業全体の各職能、各事業部門、さらに産業全体にまでおよぶバリューチェーンにおいて、自社の適合性を俯瞰するとともに、選択と集中の視点から分析する手法としても有効である。このように、ビジネス・デコンストラクションは、近年の企業経営における事業構造の変革を解明するうえで、きわめて新しい視点を提示するものである。本論は、上述したデコンストラクションに関する認識に基づき、とくに、情報技術の発展が経営イノベーションのイネーブラーとなり、既存の事業経営に関わるビジネスモデルを解体し、さらに再構築する過程について検討・考察している。とくに、ここでは、情報の経済性を基礎において理論的な検討をするとともに、経験的事実としてビジネス・デコンストラクションに関わる企業経営の事例を具体的に5件収り上げ、理論実証的な本研究における知見と含意について論究する

グループ ケイエイ ニ オケル ソシキ ガクシュウ ト ソシキ カン ガクシュウ

近年、企業を取り巻く経営環境は、急速に変化し、また、きわめて複雑な様相を呈している。このような環境変化に対応して、1980年代後半を境として、企業経営のパラダイムは、それまでの内部資源重視から外部資源利用による経営資源の補完へと大きく転換し、その流れは現在にいたるまで続いている。その結果、戦略的提携、アウトソーシングなどのネットワーク型のグループ経営が数多く登場してきた。これまでのグループ経営研究においては経営資源の補完という単なる機能的な側面が注目された。しかし、本論文では、グループ経営への参加企業間では、情報を媒体とした何らかの関係性が形成され、知識移転・組織間学習が生起し、それらが企業変革を促進すると考える。そこで、本論文では、このような問題認識に基づいて、企業間の組織学習と組織間学習に着目し、その概念および特性について明らかにする。そして、企業間における組織間学習を通して、知識創造が行われ、最終的には、企業変革にいたる一連のプロセスについて検討・考察する