20 research outputs found

    日本人skeleatl I, skeletal III症例の歯列弓と顎顔面頭蓋における形態学的関係に関する研究

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    Available studies about differences among races, related to prevalence of malocclusion or morphology of head and dental arches, suggest a hypothesis that the high prevalence of skeletal Class III malocclusion in Asian ancestry populations could be correlated with a tendency toward a brachycephalic head form and larger arches widths. The purpose of the present study was to evaluate anteroposterior relationship of upper and lower jaws associated to form of dental arches, maxilla, mandible, face and head. Materials in this research consisted of pretreatment lateral and posteroanterior cephalometric radiographs and orthodontic models of Japanese females with skeletal Class I and Class III. Strong correlations between head form and jaws anteroposterior relationship could not be found. However, results indicated that skeletal Class III have statistically significant smaller length of maxilla and greater length of mandible, than the skeletal Class I group. Moreover, basal arch length and width of mandible were significantly bigger in skeletal Class III group. These results suggest that skeletal Class III, at least in this sample, might be associated to local malformation factors

    Designing Robots as an Humanitarian Project : Implications for Engineering Design as Problem Solving

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    設計による問題解決を重視したロボット設計製作題材の有効性に対する認識が定着しつつある。中でも人命救助を扱う題材は, 技術だけでなく人への優しさなどそのあり方まで考えさせる点で優れており, 2年前から共同研究を実施している。学習活動の中心となるのは, 自由度の大きい設計・製作であり, その指導には周到な準備が必要となる。 本研究では, このような課題に取り組む際の考え方について, 設計論と問題解決の観点から整理し, 実践と考察を行った。 文献研究など事前の検討から以下の点が示唆された。(1)設計は必要となる機能のほかに軽さや丈夫さなど複数の評価項目について最適値を求める多目的最適化の問題であり, トレードオフが発生する。(2)モータやギヤの種類と個数, 構造材などの最適な組合せを求める問題とそれらにおけるパラメータ最適化を同時に行う問題であること。(3)生徒がより良いものを設計する際の困難さは, 設計案の評価即ち新学習指導要領において導入された「技術の評価」に関わるものであること。 実践と結果の考察により, 位置関係の干渉の解決により他の部分の設計に影響を及ぼす場合などがあり, 初期の段階で走行体を確定し自由度を限定する方法や, 初期段階で実現可能性の高い案に到達させる方法が考えられた

    Towards the implementation of social development in early school education by using robotics

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    生命尊重の心や集団活動を通した社会性の育成が課題として指摘され,異年齢の子どもたちとの交流の場や体験活動の機会の充実が求められている。自然の中での体験を通した育成の試みについては多くの報告例があるがロボットなどの人工物を介在させた場合,どのような実践が可能となるか,どのような効果を期待し得るか等の点については報告例が少なく,検討が求められる。 附属三原中学校及び幼稚園では,災害被災者の救助を模擬した活動として平成18年より,中学校の生徒が技術の授業時間に製作したレスキューロボットを附属三原幼稚園の園児に紹介したり,体験操縦をさせたりする交流会を行っている。これを受け本研究では,異年齢交流やロボットの利用により,遊びを通して幼児期に社会性を身につけさせたり,豊かな情操心を培ったりする支援教育方法を検討した

    Designing Robots as an Humanitarian Project : Implications for Implementing the Course of Study Revised by the MEXT in 2008

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    設計による問題解決を重視したロボット設計製作題材の有効性に対する認識が定着しつつある。中でも介護や災害時の人命救助を扱う題材は, 技術だけでなく人への優しさなどそのあり方まで考えさせる点で優れている。 一方学習指導要領改訂による必修領域増加の対応策としてロボット題材の検討が求められている。しかし, 1)問題解決の手段としての設計が必要, 2)時間割内で完成させ達成感を得させる必要, 3)創造的設計に挑戦した場合, 完成直前に修正不能であることが判明する場合もあり, 初期段階で実現可能性に気づかせる支援が必要, 4)思いつきの段階から実装動作までの過程で直面する様々な問題について, 力を合わせて解決を図る支援が必要, など多くの課題が存在する。 試行実践により次のような結果を得た。a)構想図に名称や説明の記入により, 言語による共同作業が円滑化した。b)3次元位置の制約が強く, その決定や修正支援が必要。c)作品解体やリサイクルを通した学習も可能。e)ルール等による課題難易度の分布調整が学習に影響する。f)救出対象の荷重値と電流計測により効率の考察も可能。g)教師の問いかけにより生徒の問題解決が促進した, このような事例蓄積と共有化が必要

    The Efficacy of Self-developed Textbook in International Communication to Develop Universal Citizenship

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    三原学園は, 幼稚園においては保育領域の中で国際交流の視点とマルチメディアの視点を取り入れたものを, 小・中学校においては「国際コミュニケーション科」を設立した。この中で情報リテラシーと交流リテラシーを両輪とする国際的コミュニケーション能力を幼・小・中一貫教育によって育むことを目的とした。さらに, 児童・生徒用に12年間の学習の手引きとして学習内容を1冊にした自作テキストを制作した。(幼稚園においては教師向けの実践の留意点を記載)本研究の目的は, これまで培ってきたカリキュラムと成果をもとに作成したテキストを使用した単元の効果を検証し, よりよいテキストの在り方について探るものである。幼稚園については, 国際交流とマルチメディアについて実践するにあたっての留意点が妥当かどうかの検証をした。小・中学校における対象は, 5年生にと8年生を抽出した。検証方法としては, テキストを使用した単元とテキストを使用しなかった単元を事後のアンケート調査を中心としたものである

    Seek for Studying in International Communication to Develop Universal citizenship —3—

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    広島大学附属三原幼稚園・小学校・中学校(以下本学園)が掲げている「三原学園プラン」の特質の第1として挙げている21世紀型学力の1つが, 国際的コミュニケーション能力である。本学園では, この国際的コミュニケーション能力を「確かな語学力を基に, 様々なメディアを駆使して多文化を理解したり, 人々と国際的にコミュニケーションしたりする力」と定義している。この力を育む研究を進めるために, 2006年度から新たに国際コミュニケーション学習開発部会(以下本部会)を立ち上げた。2006年度から国際コミュニケーション科を設立し, 本部会が中心となって題材開発とカリキュラム開発を進めてきた。本稿では, 国際コミュニケーション学習の目標, めざす子どもの姿, 研究の方法と保育・授業実践を示している。また, 国際コミュニケーション科で育った子どもたちの姿を幼稚園から中学校までの事例をあげるとともに, 6年間に及ぶ研究のまとめをも提言している
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