Experiments on Soil Spring Constants During Liquefaction

The present paper deals with the soil spring constant on pipeline in relation to liquefaction process. The soil spring constant is one of the most influential factors in evaluation of the pipeline failure induced by soil liquefaction. Laboratory tests were conducted using a steel pipe in order to obtain the hysteresis curve of pipe-soil layer system. Based on the experimental results, the authors propose a model of the restoring force characteristics which is represented by two soil spring constants K1 and K2. Furthermore, the authors investigated K1 and K2 in relation to the effective stress through dynamic loading tests

常時微動を用いた不整形地盤の耐震安全性評価

金沢大工学部比較的安価で、しかも高い信頼性を有する地盤動特性評価法を開発するとともに、得られた動特性と震害との関係を明らかにしようとすることが本研究の目的である。本研究の成果を要約すると以下のようになる。(1)常時微動のスペクトル密度から地盤の卓越振動数を、応答スペクトルの形状から地盤の減衰定数を推定、評価しうる地盤動特性評価法を考案することができた。この評価法によれば、従来から多く用いられているボーリング柱状図による方法に比べて簡便かつ経済的であるため、多数のデータを集積することができ、したがって信頼性のある評価が可能になる。(2)しかしながら(1)では常時微動波形の電気信号が微弱であり、かつ雑音が重畳していることが多いため、解析結果の判定を見誤る恐れがありうる。そこで微弱な信号の雑音除去のためのフィルターの構築や信号強化法の途を開いた。(3)1948年福井地震で被害の大きかった福井平野に本手法を適用し、震害と地盤の動特性との関係を明らかにした。その結果ある震央距離以上では、定性的にではあるが福井地震の木造家屋の被害率に地盤の卓越振動数や減衰定数が関係していることがわかった。この成果は将来の震害予測に大いに役立つものであり、また今後の地震危険度予測の精度向上に関与するものと期待される。(4)特に震害が顕著に現れる恐れの強い地点、たとえば盛土の地盤動特性を把握することが耐震工学上重要である。このような不整形地盤を対象に本手法の有効性を確かめた。実験対象とした盛土は僅少ではあるが、本手法の適用性をある程度明らかにすることができた。しかし現段階では、現地地盤で測定のみを行い、帰学してから解析するといった2段階方式を採用しているため、1日に測定できるデータ数が限定される。今後マイコンとピックアップを連動させ、現地地盤においてリアルタイム的に地盤の動特性を評価しうるシステムの開発が望まれる。研究課題/領域番号:61550326, 研究期間(年度):1986出典：研究課題「常時微動を用いた不整形地盤の耐震安全性評価」課題番号61550326（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-61550326/）を加工して作

液状化時におけるライフライン系の破壊とその対策

金沢大学工学部研究課題/領域番号:56550310, 研究期間(年度):1981出典：「液状化時におけるライフライン系の破壊とその対策」研究成果報告書　課題番号56550310（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-56550310/）を加工して作

ライフライン系の機能損失に伴う2次災害を考慮に入れた都市の地震時危険度評価

金沢大学工学部これまで行われてきている地震災害危険度予測は、被災対象を1次(直接)災害に限定し、ハード面からのアプローチに限られているものがほとんどである。ところが、情報ネットワークや都市内供給ネットワークなどのライフライン系については、ハード的な施設の被害が引き起こすソフト的な面の被害、いわゆる2次災害の影響が非常に深刻となる。したがって、特にライフライン系に関しては2次災害を考慮した地震危険度評価が行われなければ、都市の地震危険度予測は無意味なものになってしまうといっても過言ではない。このような観点から本研究では、ライフライン系の機能損失に伴う2次災害を考慮に入れた都市の地震時危険度評価法の提案を目的として研究を推進した。まず、既存の地震被害として1978年宮城県沖地震を取り上げ、仙台市におけるライフライン系の被害波状況について調査し、ライフライン系の被害波及モデルの構築に取り組んだ。さらに、1989年ロマプリエタ地震によるサンフランシスコ市における2次災害について現地調査を実施し、ライフライン系の被害波及モデルの検証を行った。ロマプリエタ地震では、消防水利が十分に活用できなかったための延焼火災が発生しているが、この点に注目し、避難場所の火災リスク評価システムを開発し、検討を加えた。すなわち、消防力が十分に発揮されないことを考慮に入れて、火災延焼シミュレーション・システムと連動させた評価システムを開発した。さらに、これらの成果を、申請者がこれまでに行ってきた金沢市における地震時危険度評価に組み込み、2次災害が都市の地震危険度に及ぼす影響を明らかにした。研究課題/領域番号:01601018, 研究期間(年度):1989出典：研究課題「ライフライン系の機能損失に伴う2次災害を考慮に入れた都市の地震時危険度評価」課題番号01601018（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-01601018/）を加工して作