Debt, Ownership Structure, and R&D Investment: Evidence from Japan

Financial factors and ownership structure are both part of the determinants of corporate R&D investment. Considering listed firms in the R&D intensive industries during the 2000s, this paper examines whether financial factors and ownership structure explain R&D investment in Japan. Following the methodology of Brown et al. (2009), which extends the dynamic investment model of Bond and Maghir (1994) to R&D investment, we find that only small, young firms mainly listed on new emerging markets face financial constraints. We also find that large firms finance R&D investment partly from debt. For firms with relatively limited assets, however, higher leverage leads to lower R&D investment. Finally, we find no evidence that large shareholdings by foreign investors enforce myopic behavior on firms in R&D intensive industries.

How Heterogeneity Matters in Water-Soil Environmental Research

金沢大学大学院自然科学研究科Scedule:17-18 March 2003, Vemue: Kanazawa, Japan, Kanazawa Citymonde Hotel, Project Leader : Hayakawa, Kazuichi, Symposium Secretariat: XO kamata, Naoto, Edited by:Kamata, Naoto

連続時間ランダムウォークの土壌汚染修復技術への適用可能性の検討

金沢大学自然システム学系本研究の目的は「連続時間ランダムウォークにより、土壌汚染修復技術における物質移動の諸現象が正確に記述できるか」を確認するということであり、具体的には、(a)既存の1次元の不均質系物質移動データへの適用可能性を明らかにすること、(b)もし適用できる場合、従来モデルでのパラメータ分布と連続時間ランダムウォークでのパラメータの間の関係について検討し、両者の得失を評価することである。(a)については,川西の研究室のエアースパージングの実験結果を羽田野研究室での連続時間ランダムウォークモデルで解析可能としたが,結局のところ,連続時間ランダムウォークは滞留時間分布を任意に与えることができるため,非常に適用範囲の広い方法である。(b)については,従来用いられているモデルで物質移動係数や拡散係数に分布を与える方法が近年開発されているが,これは,連続時間ランダムウォークで滞留時間に分布を与えることと物理モデルとしてはほぼ一致することが分ってきた。ただし,問題は,これらの滞留時間分布や,物質移動係数分布を決定するメカニズムがまだよく分っていないことである。この点に関して,invasion percolationと旧来型のランダムウォークを用いて,土壌マトリックス内での拡散が様々なべき乗の指数の滞留時間分布を与えることを明らかにした。これを連続時間ランダムウォークで表現することも可能であるが,それよりも,様々な滞留時間分布を与える様々なメカニズムの検討を進めることが重要であろうということが分ってきた。研究課題/領域番号:19651032, 研究期間(年度):2007 – 2008出典：研究課題「連続時間ランダムウォークの土壌汚染修復技術への適用可能性の検討」課題番号19651032（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-19651032/）を加工して作

固形有機物を用いた土壌の脱窒促進過程の解析とその排水処理への応用

金沢大学助手研究課題/領域番号:04750768, 研究期間(年度):1992出典：研究課題「固形有機物を用いた土壌の脱窒促進過程の解析とその排水処理への応用」課題番号04750768（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-04750768/）を加工して作

An estimation of net ecological production of forests in Hokuriku area

Proceedings of EMEA 2001 in Beijing, 19-20 June 2001 in Beijing (China

土壌水流に伴う溶質分散が脱窒過程窒素同位体分別係数に及ぼす影響の検討

金沢大学自然科学研究科土壌水流に伴う溶質分散が窒素同位体分別過程に及ぼす影響を明らかにするためには、まずは土壌の透水性等の動的水分特性を検討する必要がある。このためカラムにテンシオメータを取付け一定流量で水を供給する装置で、内灘海岸の砂について透水係数と土壌のぬれ具合について検討した。また、分散係数については、小型のカラムで上向流で硝酸態窒素溶液をステップ入力で供給し、出口濃度の経時変化をフラクションコレクターを用いて採取、計測することにより求めた。このようにして土壌における溶質の移動についてある程度明らかになった砂について、小型のカラムを作り、硝酸態窒素とグルコースを同時にカラムに上向流で供給して脱窒を行わせ、入出硝酸態窒素量より、脱窒量、脱窒率を算出し、これと流出液の窒素同位体存在比より脱窒過程における窒素の同位体存在比を算出した。また、実験と並行して、数理モデルを用いて、カラムの様に有限の長さを持つシステムにおいて溶質の分散が流出水の同位体分別係数に及ぼす影響について検討を加えた。この結果については論文として水環境学会誌に報告した。土壌の溶質分散が見かけの同位体分別係数に影響が顕著になるのは、土壌水流がごく遅い場合に限られるので、これを実験的に再現するのが難しかった。また、得られた測定点数が少ないため、今年度内には分散係数と見かけの同位体分別係数の関係を議論するところまでは至らなかった。この研究課題については、今後も実験を継続していく予定である。研究課題/領域番号:05858066, 研究期間(年度):199305858066, 研究期間(年度):1993出典：研究課題「土壌水流に伴う溶質分散が脱窒過程窒素同位体分別係数に及ぼす影響の検討」課題番号05858066（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-05858066/）を加工して作

地域生態系保全のための休耕田の人工湿地としての利用

金沢大学工学部本年度は,金沢市で湛水休耕田の炭素・窒素動態の解析を、つくば市で水田の炭素動態解析を行い比較した。休耕田の一次生産量として500gm^y^の値を得た(水田の約7割)。また,水田では作物を系外へ持ち出すため,土壌中の炭素は保持あるいは若干減少するのに対し,休耕田では炭素が蓄積する(金沢で100gm^y^)ことが明らかとなった。また,水田・湛水休耕田系での既往のデータと本研究の結果を整理し,これらの系での面積あたりに期待できる窒素除去速度を明らかにした。炭素固定量,分解量からから窒素除去量の限界について考察を加えた。また,表面流方式より浸透流方式の方が高い窒素除去能が期待できることが明らかとなった。また,静岡県で茶畑から流出する窒素を下流の水田で除去する実証実験を行ったが,水田群で,茶畑からでる窒素負荷量の約7%を除去できた。休耕田にすることにより年間を通じての除去が期待できる。研究課題/領域番号:07263106, 研究期間(年度):1995出典：研究課題「地域生態系保全のための休耕田の人工湿地としての利用」課題番号07263106（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-07263106/）を加工して作

トリクロロエチレンの土壌中拡散機構の微視的解析

金沢大学工学部マスバランスの得られる定常法土壌中ガス拡散係数測定装置を作成し,これを用いて土壌中のトリクロロエチレン(以下TCE)の拡散係数を測定した。成果は以下の通りである。1.定常法拡散係数測定装置の開発:TCEは強力な溶剤であるため,これに耐える材質で拡散係数測定装置を作成した。また,測定に伴う誤差の評価も行った。2.乾燥した砂・ガラスビーズでのTCE拡散係数の測定:乾燥したガラスビーズ,乾燥した海岸砂(石川県内灘海岸より採取)についてTCE拡散係数を測定した。土壌中での拡散係数の空気中での拡散係数の比である拡散比を算出し,前年度測定した酸素の拡散比と比較したところ,TCEは酸素に対しガラスビーズで数倍,海岸砂で1.5倍となり,表面拡散の影響が認められた。海岸砂については吸着平衡をも測定し,これを基に算出した表面拡散係数は1.54×10^m^2s^であった。3.湿潤状態の土壌中でのTCEの拡散係数:上記の海岸砂および有機物を多く含む畑土壌について湿った状態でのTCEの拡散係数を測定した。土壌への吸着のためか実験開始から定常状態が得られるまでに数日を要し,またデータのばらつきも大きかった。得られた拡散比はオーダーとして酸素の拡散係数とほぼ一致し,土壌との相互作用の拡散係数への影響はさほど見られなかった。乾燥状態で土壌への吸着の影響が大きく湿潤状態で小さいというのは,吸着量に関する既往の研究報告と一致している。以上の事より土壌中でのTCEの拡散機構については,乾燥状態では分子拡散に加え表面拡散が影響するが湿潤状態では分子拡散が支配的であると考えられる。すなわち,初期の目的の大半は達せられた。今後はデータを蓄積してこれを確認するとともに土壌へのTCEの添加の影響の検討等を通して,拡散機構のさらなる解析を進める予定である。研究課題/領域番号:06780429, 研究期間(年度):1994出典：研究課題「トリクロロエチレンの土壌中拡散機構の微視的解析」課題番号06780429（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-06780429/）を加工して作

低透水性土壌層および硫黄導入による畑地等地下浸透水からの窒素除去技術の開発

本研究は,土壌浸透水からの硝酸態窒素を直接除去する技術の開発を目指すものである。土壌に,その場の浸透水量とほぼ等しい飽和透水係数をもった土壌(低透水性土壌層と呼ぶ)を設置し,その下層に硫黄等の電子供与体を投入しておくと,水が浸透した場合に,低透水性土壌層の水分飽和度が上昇し,酸素拡散が抑制される。開発上の一番の難点は低透水性土壌層をどのように調整するかという点にあったが,試行錯誤の結果,砂とシルト土壌を混合することにより,0.01md^〜0.lmd^程度の浸透水量に対応できることが明らかになった。低透水性土壌層として,宇ノ気産の砂と平均粒子径(メーカー値)0.01mmのシルトを3:1に混合したものを用い,内径0.15m,高さ0.8mのカラムを2本用意し,1本には低透水性土壌層と硫黄と中和剤である炭酸カルシウムを投入し,もう一本には,硫黄と炭酸カルシウムのみを投入,供給水量0.025,0.05,0.1md^で硝酸カリウムを添加して約20mg-Nl^1とした水道水を供給したところ,それぞれ79%,84%,94%の窒素除去率が得られた。このように,本研究で開発を目指していた方法についてはフィージビリティが示され,なおかつ,その最も重要なポイントである低透水性土壌層について,現場の代表的浸透水量に等しい飽和透水係数をもつ土壌を用いればよいこと,さらには,そのような土壌層を得るため,粒子径の異なる士壌を混合すればよいことなどが明らかとなった。また,土壌水流,酸素拡散に関するモデルを作成し,現場におけるパラメーターが得られれば,流量と酸素供給抑制効果との関係が計算できることを明らかにした。今後,実際の場への適用に関しては,流量変動にいかに対応するか,また,さらに低流量の場合にいかに窒素除去を行うかが課題となるが,まずは当面の目的をほぼ達成したと考えられる。The objective of this research is to develop a method for removing nitrate directly from soil percolate. We construct a low permeability layer (LPL) below the level where nitrogen is sufficiently nitrified. By "low permeability layer" we mean the soil layer whose saturated hydraulic conductivity is approximately equal to the infiltration rate of the site. As the water percolates in the soil, LPL becomes saturated and acts as a barrier to oxygen supply. In addition, we put electron donor for denitrification, such as sulfur, etc. below the LPL. Thus, below LPL, oxygen concentration will be suppressed and there exist electron donors, then denitrification will occur. Two soil columns of 0.15 m in diameter and 0.8 m in height are prepared. For the one column (LPL column) we set LPL whose saturated hydraulic conductivity is approximately 0.1 m d^(20℃) at depth from 0.16 to 0.32 m. Below the LPL, sulfur (electron donor) and calcium carbonate was added to the soil in a (mass) ratio of S : CaC0_3 : soil = 5 : 5 : 90, at depths from 0.32 to 0.48 m. For the other (control) column, LPL is not prepared but sulfur and calcium carbonate was added to the soil in the same ratio at the same depths. Potassium nitrate solution of 20 mg-N∫^1 was supplied from the top of the column continuously at several different rates.In a 3-month experiment, LPL column revealed apparent nitrate removal efficiency of 0.79, 0.84 and 0.94 for the water feed rates of 0.025, 0.05 and 0.1 m d^, respectively. Thus, we concluded this Low Permeability Layer Oxygen Barrier method really works.研究課題/領域番号:11558074, 研究期間(年度):1999-2001出典：「低透水性土壌層および硫黄導入による畑地等地下浸透水からの窒素除去技術の開発」研究成果報告書　課題番号11558074(KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）)　　　本文データは著者版報告書より作

地域生態系保全のための休耕田の人工湿地としての利用

金沢大学自然科学研究科本年度の目的は、実験対象となる休耕田で、まず炭素、窒素のマスバランスを把握できるようにし、来年度からの年間を通しての植生変化、生物相の変化、物質収支の検討のための準備を整えることにある。石川県金沢市辰巳町に休耕田を借用し、その一部を畔で囲って実験用湿地とした。実験用地の面積は112m^2である。この人工湿地に、用水路から水を導入し、水の入出流量、各種成分の濃度が測定できる様にした。また、雨水採取器、土壌溶液採取器(大起理化DIK-3900)を設置し、降水から供給される物質量、地下へ浸透する物質量を測定できるようにした。物質の流入流出量については、流入流出水量×濃度より、降水による供給量は降水量×濃度より、地下浸透量に関しては、浸透水量に土壌溶液採取器から得られた溶液の平均濃度を掛けて求めた。流入流出水量はサンプリング毎に容器に単位時間に流れ込む水量を測定することにより求めた。浸透水量は減水深より求めた。この人工湿地で、1993年11月から12月にかけての有機炭素、窒素、硫黄の物質収支を求めた。窒素に関しては、流入量の約4割が流出し、残り約6割が湿地内にデポジットされるか大気中に逃げていることが分かった。降水による流入量、地下への浸透量ともに無視できる程度だった。有機炭素については、窒素より約1オーダー高い流入量が得られた。流入した有機炭素の約6割が流出、約2割4分が地下へ浸透した。硫酸態硫黄に関しては、流入量の4割が流出し、6%が浸透し残り約50%が土壌中にデポジットあるいは大気に揮散している。これら3物質については、大気への揮散量、植物への吸収量を除いて物質収支を得ることができ、本年度の目的はほぼ達成されたと考える。来年度以降は、この人工湿地における生物相、植生の変化を追跡しながら、それと物質収支、炭素窒素動態との関係を検討し、休耕田転換人工湿地の評価を進める。研究課題/領域番号:05278109, 研究期間(年度):1993出典：研究課題「地域生態系保全のための休耕田の人工湿地としての利用」課題番号05278109（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所）） （https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-05278109/）を加工して作