ガクセイ シエン カツドウ ノ シテン : コーディネーター オ チュウカク トスル ホウカツテキ シエン

高等教育機関における学生支援体制に関しては、令和４年改正の大学設置基準において、組織的な厚生補導（学生への指導及び援助等）のために専属の教員又は事務職員等を置いた学内組織を編成することが示された。近年の学生の抱える多種多様な問題・課題への支援のための組織的な包括的支援体制の構築に関する視点を探るために、既にSCやSSWが配置されている初等・中等教育機関における児童生徒支援・指導の校内体制として、学校教育相談や特別支援の分野を中心とした若干の先行研究の整理・検討を試みた。その結果SCやSSW、特別支援教育コーディネーターと教職員との調整を行う「教育相談コーディネーター」が校内で十全に機能することができる体制作りが重要とされていること、そのための人材育成・養成や、ケース会議や委員会等を含めた組織的支援体制について模索されていることがわかった。また、高等教育機関において長い歴史のある学生相談分野からの言及としても、個別相談のみならず全学生を対象とした支援に関する学内の専門的な機関や部署との連携協働の必要があることが指摘されており、包括的な学生支援体制を構築するために、各大学等で既存の委員会組織や学生相談機関等を含めた組織の再編等の検討が必要であろうこと、そこでの連携協働の中核を担うコーディネーターの重要性と専属での配置の必要性、その果たすべき任務内容の明確化が必要であること等が示唆された

短期大学生の自己教育力に関する検討(2): 保育学生の自己教育力の推移(人文・社会科学系)

本稿では、パイロットスタディとして、保育学生の自己教育力の実態とその変化に関する短期縦断的調査を実施し、入学直後から約4ヶ月間の変化と関連要因の一つについて検討した。その結果、自己教育力の各特性毎にみると、入学時・約4ヶ月後ともに、「自己実現」の平均得点が高く、一方、「課題意識」・「自主性」が低いことが明らかとなった。将来の目標に向かっての志高く自信もうかがわれるが、現実の日々の授業や勉学に自ら取り組む意欲に乏しいという実態が浮かび上がった。また、入学時の自己教育力得点の高群と低群それぞれの変化に関しては、高群については、有意差が認められたのは「課題意識」であり、特性全般についても上昇または保持が認められた。低群については、「自己評価」が上昇した一方で、「自己実現」が有意に低下していることが明らかとなり、その背景や要因を検討する必要性が示唆された。さらに、自己教育力育成のための関連要因の一つとして、読書志向との関係を検討したところ、「主体的思考」について関連が認められ、教育的アプローチの一環として読書指導の可能性について示唆された

短期大学生の自己教育力に関する検討(1)(人文・社会科学系)

本研究は、短期大学生の自己教育力の実態・特性を明らかにし、学習目標志向との関連を検討することを目的とした。そのため、自己教育力に関する35項目および学習目標志向についての12項目の質問紙調査を実施した。分析の結果、得られた主な結果として、自己教育力に関しては、自己教育力得点の低かった特性「課題意識」「計画性」、および、承認率の低く示された項目から、ごく初歩的な学習方略や基本的学習習慣についておよそ5～7割に問題がみられることが明らかとなった。学習目標については、因子分析により第1因子「成績評価目標」・第2因子「向学精励目標」が抽出された。各尺度得点の平均値を算出した結果、学ぶ楽しみへの志向や勉励することへの価値付け等、健全で望ましい目標志向の方が高いことが認められた。一方、成績や評価への志向も低くはないこと、また、項目毎の検討により、学習に対する忌避感情が全体のおよそ4分の1にみられることが分かった。さらに、自己教育力と学習目標志向との関係について、各尺度得点の高群と低群で比較検討したところ、「成績評価目標」については、特性「課題意識」「学習の仕方」に有意差(<.05)がみられ、高群よりも低群の自己教育力得点の方が高いこと、「向学精励目標」については、7つの特性すべてについて有意差(<.01)が認められ、高群が低群よりも自己教育力得点が高いことが明らかとなった

学生による授業評価 : 実施時期についての検討

大学教育の改革、授業改善が求められてきたなかで、学生による授業評価がFD の一環として多くの大学で実施されている。しかし、その実施方法や活用についての開発研究はまだあまり進んでいない。本研究では、学生による授業評価を授業改善のための基礎的資料を収集する方途の一つとしてより有効な実施方法を探るため、その実施時期に着目して検討を試みた。そのために、筆者の担当した科目に関して、授業期間の途中に実施した授業評価と学期末に全学的に実施された授業評価について、それぞれの評定平均値を比較検討した。その結果、検討した科目のほぼ全ての項目について、学期末の方が高く評価されていることが明らかとなった。学期の中間の時期に形成的評価として授業評価を実施することが、教育活動の途上において自らの授業を省みて改善することに繋がると推察され、より有効な実施時期であることが示唆された

進学志望動機に関する検討 : 保育・幼児教育専攻学生を中心として(人文・社会科学系)

本研究では、保育・幼児教育専攻学生の進学志望動機の認知構造を明らかにし、他専攻学生との比較検討を試みることを目的とした。短期大学および専門学校の在学生712名(保育専攻群341名・他専攻群371名)を対象として、進学志望動機についての質問紙調査を実施し、まず、21の質問項目についての項目分析を行った。その結果、資格志向や専門的知識・技術の習得への志向の強さが際だった特徴であることが明らかとなった。次に因子分析により、4因子(「肩書・経済価値」「教養」「無目的・享楽」「資質能力伸長」)が抽出された。それらの各下位尺度得点平均値を算出したところ、先行研究により指摘された享楽志向等の望ましくない動機の高さは認められず、「教養」および「資質能力伸長」得点が高く、積極的動機の強さが示されたことから、進学時の志望動機の健全さが伺われた。さらに、保育専攻群と他専攻群とを比較した結果、すべての下位尺度について有意差がみられ、保育専攻群は「資質能力伸長」得点が高く、「教養」「肩書・経済価値」「無目的・享楽」の各得点は他専攻群よりも低いことが明らかとなった。得意とする保育分野における自らの力を伸ばすことを明確な進学目的とし、広く教養を身につけるための勉学や収入・肩書き等への志向が低いことが、保育専攻群の特徴であることが伺われた。今後の課題として、進路の選択決定過程を考慮に入れた調査による、より詳細なデータについての分析検討の必要性が示唆された

保育者をめざす学生の志望動機と資質能力の自己評価

本研究では、保育者に求められる資質能力についての自己評価水準とその認知構造、進学志望動機と保育者志望動機の構造、保育職継続年数、および、自己評価と志望動機との関連について、因子分析等の分析方法を用いて検討した。その結果、進学志望動機については積極的動機が高いこと、保育者志望動機の構成要因も健全で望ましい傾向が示された。一方で、目的意識の低い肩書き志向や享楽志向の進学動機も認められた。入学時の志望動機の望ましさは、入学後約1年半径過した調査時点での能力自己評価レベルの高さと関連があることが明らかになった。保育者として必要な資質能力に関しては、保育の構想力や実務能力等について自己評価が低くく、その認知構造に未分化な部分があることが分かった。また、学卒後、保育職を長く継続する希望が低いことが明らかとなり、今後、このことについての詳細な調査検討の必要性が示唆された。これらの結果は、保育者の養成段階にある学生の資質能力向上をめざした、教育指導方法を探るための基礎的資料を提供するものと考えられる

保育実習に関する学生の意識について : 実習不安を中心として

本研究は、学生が実習に対して抱く不安感や期待(忌避)感の構造とその水準、およびそれらの関連を明らかにすることにより、実習学内指導のあり方を検討するための基礎的資料を収集することを目的とし、パイロットスタディとして試みたものである。質問紙調査によるデータの分析の結果、(1)実習不安感の構成要因として、4因子(「指導」「人間関係」「事前理解」「活動内容」)が抽出され、指導責任や人間関係の構築に関する因子についてとくに不安水準が高いことが明らかになった。(2)期待感については、「実習忌避(逆転項目による因子)」「意義」「出会い」の3因子構造が得られ、実習の意義についての認識の高さが認められた。一方で、調査対象の約2割に強い忌避感が示された。(3)調査実施時点までの何らかの保育体験の有無や実習開始までの期間の違いにより、実習に対する不安感・期待感・忌避感に有意差やその傾向が認められた。さらに、忌避感と「不安度」およびその各下位尺度との間に有意な正の相関が認められ、不安の水準が高いほど、実習を回避・忌避する感情も強いことが明らかとなった。以上より、実習前に見学やボランティア等により保育実践に触れることの有用性や、実習実施の近づく時期に助言指導の機会を設けることの必要性、各学生の不安の構成要因やその水準を捉えた、個別の事前指導が実習回避の抑止に繋がる可能性について示唆された

保育者評定による最近の幼児に見られる変化 : 小1プロブレムの背景要因

近年の初等教育界の大きな問題として「小1プロブレム」が取り上げられている。新入学児に対して経験豊かな教師でさえ指導に窮している現象であり、こうした問題への対処として幼保小連携、環境移行、交流などの幼保小接続や、基本的生活習慣、ソーシャル・スキルの形成等で移行をスムーズにするという視点から、現在多くの方策が模索されている。しかし、その背後には単に小学校という場への慣れという問題では解決できない別の複数の要因が関わっていることが考えられる。近年の社会の急激な変化に伴い必然的に子どもを取り巻く環境自体も大きく変化し、子どもの育ちに直接的影響を及ぼしている。従って滑らかな移行といった対症療法では背後に潜む問題自体を解決することはできないであろうし、また環境移行以外の問題に対処することも困難であろう。本研究では、現在の日本社会で生じている子どもたちの問題を幼児期に遡って原因を探り、解決のためには幼児期に何が必要であるのかを解明する。首都圏の保育士および幼稚園教諭を対象に、近年の幼児や保護者に見られるようになった現象について質問紙調査を行い、今回はその第一報として最近の幼児の特徴と傾向を探った。その結果、「目的的調整力の低位」、「内発的活力の低位」、「行動・防衛体力の低位」、「生命維持力の低位」の4因子が抽出され、すでに幼児期において、多くの子どもに生来備わっているはずの健やかな育ちを求める機能が十分に育まれず心身共に脆弱性を抱えている傾向が明らかになった