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一般高齢者の介護予防運動プログラムとその評価指標に関する文献レビュー
目的 一次予防を目的とした介護予防教室の運動プログラム実施に関する文献をレビューして①プログラムの内容②効果指標の二点について明らかにすることを目的とした。方法 医中誌web ver.5を使用して、検索された17件について、研究デザイン、参加対象者の属性、プログラム内容と効果・評価指標などについて検討した。結果 プログラム内容は会場での運動のみ、あるいは自宅での運動課題を組み合わせたものが多く、運動機能の評価指標が多く用いられていた。開催頻度は週5 回~週1 回、評価測定は3 か月ごとに行っているものが多かった。教室の効果として、運動機能の向上、活動・運動量の拡大・増加、身体的状態・自覚症状の維持・改善が多くみられた。結論 評価指標としてTUG、開眼片足立ち、握力が多く用いられ、他の取り組みとの比較による評価にも有用であること、運動機能の向上のためには、週1回以上の実施、あるいは自宅での毎日の運動の実施が望ましいことが示された。介護予防の視点を念頭に置き、運動機能に加えて、認知機能の評価、栄養状態の評価などを選択して用いていく必要性が示された
ミンセイ イイン カラ ミタ ニンチショウ ノ カタ ト カゾク オ シエンスル 「ニンチショウ カフェ」 ノ カダイ ト イギ : イリョウケイ ダイガク ト チイキ ジュウミン スタッフ ガ キョウドウ カイサイスル カフェ ノ ウンヨウ オ トオシテ
【目的】民生委員を含む地域の住民スタッフと医療系の大学によって運営されている認知症カフェにおいて、認知症の方にカフェを紹介し参加への案内役を担う民生委員に焦点をあて、認知症カフェのもつ意義と現状の課題を検討する。【方法】民生委員6名に対して個別インタビューをおこない質的記述的に分析した。【結果】37のコードから18サブカテゴリーを生成し、最終的に8カテゴリーに分類された。カフェ利用上の課題では、〔認知症の方の利用を促す上での困難〕〔認知機能の異なる人との交流上の困難〕〔民生委員の認知症理解に対する差異〕〔私的な領域に立ち入る困難〕の4つのカテゴリー、また、カフェ利用上の効果では、〔家族介護者の相談窓口としての機能〕〔認知症の人の居場所づくり〕〔大学の地域参画の効果〕〔地域と大学両者の連携による相乗効果〕の4カテゴリーに分類された。【結論】民生委員が認知症カフェの構成員として運営に携わることにより、地域の認知症の方と家族がカフェを利用する意義が示された一方で、今回、複数の課題も明らかにされた。それらは、認知症の方や家族側の要因および民生委員の認知症支援に対する認識の違いが関係していた
ダイガク ト チイキ ジュウミン ガ レンケイ キョウドウ スル 「ニンチショウ カフェ」 ノ カイサイ ガ リヨウシャ ニ モタラス セイカ : グループ インタビュー ニヨル シツテキ ブンセキ
本研究の目的は、大学と地域住民が連携協働する「認知症カフェ」の開催が利用者にもたらす成果および継続的な運営に向けた課題を明らかにすることである。認知症カフェ継続利用者6名に対しグループインタビューを行った結果、35のコードから11サブカテゴリー、さらに5つのカテゴリーである【認知症の情報や予防の共有ができる場】【学生ボランティアとの異世代間交流を通した自尊感情の高まり】【安心・安全な地域の居場所】【連携がもたらす多彩なプログラム効果】【継続利用を可能にする両者の連携と課題】を生成した。連携協働による成果では、“学ぶ・相談する”については大学がもつ認知症に関する知識の提供ができ、一方で地域の特性を生かした“楽しむ”を主としたアクティビティの提供により、両者のもつ利点を結集できたことが利用者のニーズと合致し、成果へと繋がった。また、学生ボランティアの接待や傾聴を通した異世代間交流は利用者の自尊感情の高まりに繋がり高評価を得た。利用の継続要因として、開催地との関連が示された。高齢者にとって徒歩圏内にある場は重要であり、利便性がある安心・安全な地域の居場所であったことが利用者の継続利用に繋がった。The principal aim of the present study was to clarify the outcome of and issues related to the continuation of a “dementia café” operated through cooperation between A University and local residents. A group interview was conducted for six dementia cafe consecutive users and qualitatively analyzed. Based on the analysis results, 5 categories and 10 sub-categories were extracted from 35 codes. The 5 categories were: “A place where information on dementia and prevention can be shared,” “Enhancement of self-esteem through intergenerational exchange with student volunteers,” “A place in the local community to feel safe and secure,” “Various program effects brought about by cooperation,” and “Collaboration between the two that enable continuous use and related issues.”Regarding the achievement of collaboration/cooperation, the university could provide knowledge concerning dementia to residents. Moreover, the fact that we could conduct activities that focused on “enjoyment” ensured that the achievements of users were linked to the specific characteristics of the community. In addition, student volunteers who participated in the dementia café gave high evaluations regarding their experiences. The intergenerational exchanges between students and users increased the self-esteem of the users. The characteristics of the venue were found to be factors that contribute to continuation of utilization. For elderly persons, it is important that the facility is located within walking distance, and the facilityʼs convenience, safety, and security in the local community were associated with continued use by users. Based on the present results, it will be necessary in the future to consider programs to attract withdrawn elderly persons with pre-dementia and users with different levels of cognitive functioning
チバ キャンパス サンガクブ ニオケル タショクシュ レンケイ キョウイク ドウニュウ ニ ムケタ ケントウ : ソツギョウセイ オ タイショウ ト シタ カイコテキ インタビュー チョウサ ヨリ
【目的・方法】総合福祉学部、コミュニティ政策学部、看護栄養学部の三学部で専門職連携教育のプログラムを構築するための基礎的資料を得ることを目的に、社会福祉学科卒業生2名、コミュニティ政策学科卒業生1名、看護学科卒業生1名の協力を得て、2018年8月に多職種連携教育の経験およびニーズに関するグループインタビュー調査を実施した。【結果】インタビューデータはテキスト化、セグメント(切片)化したうえで、意味内容からコード化・カテゴリ化した。その結果、本調査対象の卒業生は、福祉を基盤とした大学の文化を背景にして、福祉の実践者としての周囲からの期待と、福祉マインドを体現する先輩や実務経験のある教員の存在を、専門職としての多職種連携を推進する力としており、またそれぞれの実践に他学部学生との交流経験が生かされていた。【結論】本学における多職種連携教育プログラムでは、学生間の交流を促進するような、初年次での学部を超えたキャンパス共通の科目をもうけること、他学部他学科の学生による合同演習を含む多職種連携に関する科目をカリキュラムに組み込むことの必要性が示された