Kanagawa University of Human Services Repository
Not a member yet
201 research outputs found
Sort by
History of Physical Therapist
Get PDFapplication/pdf理学療法士は1965年（昭和40）年5月に理学療法士及び作業療法士法が成立し誕生した。理学療法を実施する医療現場では、明治時代からマッサージ師を中心とした医業類似行為業者などが物理療法、マッサージや機能訓練等の理学療法業務に従事していた。
理学療法士の誕生をめぐり多くのアクター（プレイヤー、当事者、利害関係者）が、対立、駆け引き、妥協を繰り返し、誕生後も臨床現場では昭和の時代を通して様々な影響が続くことになる。主なアクターは①資格制度を掌る立場としての厚生省、②マッサージ師などの医業類似行為業者を盲学校において教育し、明治時代より臨床現場に人材を輩出してきた文部省、③医学的リハビリテーションの導入に先駆的な医師および医学会、④長年にわたり理学療法業務に従事してきたマッサージ師および職能関連6団体、である。
この総説は理学療法士誕生の歴史を文献により振り返り、理学療法士の業務が保健や福祉、地域在宅へと職域拡大し、業務内容も複雑高度化する中で、多職種連携、ヒューマンサービスなど新しい理学療法士の理念や業務のあり方を再構築するための情報を整理し記録にとどめることを目的に執筆をした。departmental bulletin pape
Current Status of Activity Bases Utilizing Vacant Houses in District Social Welfare Councils: A Survey of Social Welfare Councils in Municipalities
Get PDFapplication/pdf目的：地区社会福祉協議会（以下、社会福祉協議会は社協）が、住民相互の生活上の手助け（以下、生活支援）をするボランティアセンターのような取り組みを展開する際には、住民福祉活動の基盤となる活動拠点が必要であり、その確保に地域の空き家を活用することの可能性を検討することが求められる。本研究は、そのための基礎資料を得ることを目的とする。
方法：空き家を活用した住民福祉活動の拠点（以下、空き家活用拠点）をもつ地区があり、かつ生活支援活動に取り組んでいるか、活動を検討している地区がある市町村社協47社協を対象に、質問紙による郵送調査を実施した。
結果と考察：活用されている空き家は、築年数「25～40年」が52.4％、「40年以上」が38.1％であり築古物件が多くを占めている。空間については、入口のある階に、使用頻度の高い空間を確保しやすい店舗と平屋建ての物件が活用されている。望ましい空間条件をもつ空き家を活用している地区社協があると回答した市町村社協は7割弱にのぼった。空き家確保のきっかけは、主体的確保と偶発的確保が半数ずつで、空き家活用拠点確保に取り組んでいる市町村社協は半数にとどまった。取り組みが活発な地域は、公的補助がある地域であった。物件の見つけづらさに課題があった。
結論：公的補助の有効性と市町村社協等による活動支援の必要性とともに、公的補助の有無に左右されず、無料又は低額で拠点を確保しようとする場合の、市場に出ない物件の円滑な情報提供の必要性が確認された。空き家活用拠点確保の支援体制について、自治体ならびに市町村社協等による積極的な支援、空き家情報の提供環境整備が必要である。departmental bulletin pape
A Report on Dispatch Activities by Faculty of Public Health Nurse Training Course to Public Health Centers in Kanagawa Prefecture for COVID-19:Focus on Developing Receiving Support System and Network for Health Crisis Management
Get PDFapplication/pdf2019年からの新型コロナウイルス感染症は、感染症法に基づく対応を要し、その主体は都道府県および保健所であった。繰り返す流行による感染者の急増は、保健所の業務ひっ迫をもたらした。これらを軽減するため、保健所等は、IHEATをはじめ多くの応援派遣者を受入れたが、感染症による応援派遣は応受援者ともに経験値が少なく、応受援体制が未整備の場合があった。そこで、第3波以降、神奈川県に応援派遣で出向いた保健師養成校の保健師教員らは、状況に応じ、公衆衛生看護管理サポートの一環として受援体制整備の一部を担った。さらに、県下自治体を巻き込んだ対応策検討会議を設置し、将来的な健康危機管理に向けた地域保健とのネットワーク構築を試みた。パンデミックや災害下では、応援派遣者は現地の伴走者として自立的な活動が求められる。今回の神奈川県下の応援派遣の経験から、保健師教員は、地域における応受援者間の協働を促進し、地域のネットワークを紡ぐ役割を担い、地域に貢献できることが示唆された。departmental bulletin pape
Issues of Elderly Volunteer Activities in Adults and the Elderly : A Study on Mixed Methods Research
Get PDFapplication/pdf【研究目的】成人・高齢者への質問紙調査および対象者へのヒアリングにより、A市における高齢者ボランティア活動の支援における課題を抽出する。
【研究方法】2019年11月から2020年12月に、18歳以上のA市地域住民324名へ無記名式質問紙を配布し199名の回答を得た（回収率61.4％）。そのうち、A市以外に住む5名を除いた194名を分析対象とした。194名のうち同意の得られた5名と、A市の高齢者ボランティア支援の実務者7名にインタビューを実施した。
【結果・考察】調査の結果、高齢者ボランティア支援においては、〔求めるボランティア内容や手続きに関する情報を住民が受け取ることができる丁寧な周知〕を含む5つの課題が明らかとなった。関心はあるものの、成人期は学業や仕事、子育てなどによりボランティアへ時間を費やすことが難しく、老年期を迎え、いざボランティアに参加しようと思った時には、ボランティア活動に関する情報の受け取りや選択、自身の能力とのマッチングへの不安が参加への障壁になることが推察された。ボランティアを身近なことと感じ、学童・青年期のうちから、ボランティアの情報に触れることでボランティアのイメージの醸成を図ることの必要性が示唆された。departmental bulletin pape
Experiences Affecting Family Satisfaction with End-of-life Care in Nursing Homes
Get PDFapplication/pdf［目的］特別養護老人ホームにおいて看取りをした家族の満足感に影響を及ぼした経験を明らかにし、介護職員の介護実践への示唆を得ることを目的とする。
［方法］特別養護老人ホームにおいて入所者を看取った7家族に半構造化面接を行った。分析は、Colaizziの分析方法を参考に質的帰納的に行った。
［結果］分析の結果【介護に対しての価値観、看取り期に抱く不安やストレスを理解した上での声掛け】【できる限りのことを行うことと親族等との関係性】【入所者の面会以外に目的を持てること】【入所者と時間・空間・経験を共有すること】のテーマが導かれた。
［結論］介護に対する価値観や親族等との関係性の理解、看取り期以前から家族ができることを意識した関わり、施設がコミュニティになり得ることを意識しながらの介護実践が介護職には求められることが示唆された。departmental bulletin pape
