若年女性の冷え症における関連因子の検討とクロレラ摂取の効果

　冷え症は更年期女性だけでなく若年女性の日常生活も阻害していることが知られている。しかし、その原因や病態はいまだに未解明であることが多い。また、これまで冷え症は気温が低下する時期に見られる症状であったが、最近では殆どの生活の場に冷房が完備されているため年間を通して日常生活を阻害しており、発症年齢についても若年女性に症状の訴えが多いことから年齢に関係なく生涯に渡る健康問題となっている。このことは薬物治療を用いた場合に若年から更年期にかけての長期服用に伴う副作用も危惧される。そこで我々は若年女性の①冷え症の程度と生理学指標の関係、②冷え症の関連因子、更に③クロレラを用いた冷え症への効果を検討することを目的とした。　　冷え症の女子大生19名を冷え質問紙の点数によって軽度冷え群と重度冷え群に分類し、生理学的指標について群間比較を実施した。また冷えの程度と生理学的指標における相関分析、クロレラの効果については生理学的指標を摂取前後で比較した。その結果、冷え症は若年女性においても出現する問題であることが理解でき、若年女性はBMI などが標準値であるため冷え症があることを体型的な特徴から判別することは難しいと考えられた。また冷え症状が重度である程BMI、BFP、BMR の値が低い傾向にあること、さらにそれに関連してT-Cho、GUL を含めWBC が冷え症状を検討する上で考慮すべき指標となる可能性が伺えた。クロレラの効果については体重とBMI、BFP、BMR が服用前後で低い傾向にあり、クロレラによる消化器への影響が食欲などを高め体重やBMI などの増加に繋がったと推測された。This Japanese describe chronic coldness as “Hie.” In recent years, not only menopausal women but also young women have been restricted in their daily lives due to Hie. However, the cause has not been clarified. Therefore, we investigated the relationship between Hie, physiological indicators, and the effect of supplements for Hie using chlorella in young women. Nineteen female college students with Hie were classified into two groups, mild cold and severe cold, based on the total score of the cold questionnaire. Each test item was compared between the groups. We also performed a correlation analysis between the scores on the cold questionnaire and the measured values of each test. The measured values of each test were compared before and after ingesting chlorella. The questionnaire scores were high in all subjects. In addition to the fact that BMI(body mass index) , BFP(body fat percentage) , and BMR(basal metabolic rate) tend to be lower as the sensitivity to coldness increases, it is suggested that total colesterol, glucose, and leukocytes may be indicators to be considered when examining the symptoms of coldness. It was speculated that chlorella may increase appetite and increase body weight, BMI, BFP, and BMR by acting on the digestive system

慢性心不全看護認定看護師の継続教育プログラム構築へ向けた基礎的研究 : 教育修了後の継続教育との関連

［目的］慢性心不全看護認定看護師(以下CHF-CN)の体系化した継続教育のプログラムはなく、その実態については明らかにされていない。本研究ではCHF-CN 教育課程修了後の継続教育への影響要因を調査する。［方法］CHF-CN394名を対象に、自己記入式質問紙調査を実施した。調査内容はCHF-CN が継続教育として受講または学習した内容と、それに影響する要因(対象者背景、仕事、家庭、金銭面、開催場所など)を調査した。分析は対象者背景と影響要因のχ2検定を行い関連性を確認した。［結果］有効回答146名のCHF-CN を分析対象とした。平均年齢41.8±5.3歳、女性123名(84%)、看護師経験年数18.7±5.1年、CHF-CN 取得年数平均4.6±1.8年であった。対象者の51% が1年内に研修等の継続教育の機会をもっていた。受講できない理由に家庭の都合を挙げた人では、婚姻状況（p＝.00)及び子供の有無（p＝.00)と有意な関連があった。［考察］CHF-CN の約半数が継続教育の機会を維持しているが、未受講者では既婚や家族員の影響があった。このことからオンラインなどを利用した教育プログラムの検討が必要であることが示唆される

新型コロナウイルス感染症禍における母性看護学実習の工夫と課題 （ 第２報）: シミュレーション演習の実践報告

　本稿では新型コロナウイルス感染症禍の2020年に実施した母性看護学実習の概要と課題についてシミュレーション演習（以下演習）に焦点を当て報告する。　母性看護学実習の目的、目標、記録、評価、実習配置は変更せず実習目標を達成できるよう工夫した。演習内容は前年度、臨地実習で多くの学生が見学もしくは実施していた項目を精選し「褥婦の健康観察」「新生児の健康観察」「沐浴」「妊婦健診」「保健指導」とした。「褥婦の健康観察」「新生児の健康観察」「沐浴」「保健指導」演習は、学生が立案した看護計画に基づき行った。学生は事前に学校が閉鎖された場合のリモート実習に備え、演習内容を録画した。演習では教員１名が母親役、「沐浴」では指導者役となり、学生１人ひとりに対して演習を行った。１人の学生の演習時間は振り返りを含め、１項目につき20分とした。　本演習では、学生は立案した看護計画に基づき演習を実施したため、立案した計画と実施が結びついていた。学生から「看護過程を展開する意味が理解できた」という意見もあった一方で、「時間がなく、大変だった」という意見もあった。タイムマネージメントも含め、アドバイスを行う必要がある。教員が母親として学生の問診や援助に呼応していくことは、コミュニケーション能力を養うことにつながったと考える。一方で、学生の中には評価者である教員が母親役であるため威圧感を受け、演習に集中できなかった学生もいる可能性はある。また、臨地実習では、実習指導者や母親からのフィードバックによって、実習に意欲的に取り組むことができる学生もいる。今後は模擬患者に依頼することも含め検討していく

保健師の仮設住宅の入居者配置の関与と平時の保健師活動のあり方

目的：A町の保健師が仮設住宅入居後の生活不活発病や転倒といった身体機能低下の発生リスクの軽減を目的に行った仮設入居者の配置に関与して得られた結果や災害時に効果的に活動を展開するために必要な平時の保健師活動のあり方について考察する。方法：A町のC仮設住宅90戸の健康調査訪問に関する情報を整理し、2016年５月末時点の介護保険認定データと2017年６月末時点での介護保険認定データの比較と、C仮設住宅の団地内で行った介護予防活動の取り組み情報を整理した。活動内容：保健師が調査対象者を整理し、リハビリテーション職と同伴で49世帯に健康調査を行い、介護予防の視点から仮設住宅配置に関する検討を重ねた。また、保健師はC仮設団地内に住民主体の介護予防事業の立ち上げを支援し、住民主体の介護予防事業に速やかに取り組むことができた。結論：平成28年熊本地震における仮設住宅の入居者配置に介護予防の視点から保健師が関わることで、仮設入居後の生活不活発病や転倒といった身体機能低下の発生リスクの軽減や自主的な介護予防事業の取り組みにつながる可能性が高い。平時から各関係機関との連携が必要である

臨地実習における看護教員の困難感に関する文献的一考察

　本研究では、臨地実習における看護教員の困難感を先行研究より分析し、教員が抱える困難感及びその対応の現状と課題を明らかにすることを目的とし、今後の臨地実習指導の教育効果を高めるために必要な困難感への対策と支援を検討した。医学中央雑誌Web 版(Ver.5)にて「実習」「教員」「困難」「葛藤」をキーワードとして2003年から2020年までの文献を検索した結果、36文献が抽出された。分析の結果、看護教員の臨地実習における困難感の対象として【学生】【教員個人】【実習評価】【学校織】【実習施設】、副次的に生じる【困難感の表出】が抽出された。困難感の要因は《学生のレディネス》《学生の対人スキル》《学生理解》《教育技法》《教育的判断》《知識・経験》《到達度判断》《評価判断》《臨床指導者との連携》《組織内連携》《組織体制》《実習施設との連携》《実習施設の受け入れ態勢》《実習施設が抱える課題》であった。教員の困難感への対応・支援として〖教員個人の工夫や努力〗〖上司・同僚による支援〗〖教員間連携〗〖組織からの支援〗が抽出された。新人教員に焦点を当てた複数の文献では、共通する困難感が明らかにされている。一方で中堅教員に関する文献は少ないが、同様に学生のレディネスや対人スキルに起因する困難感、教員としての力量不足や葛藤、自信のなさといった困難感が報告されている。困難感を軽減するための個別的な対策や支援、困難要因に応じた具体的な対応行動は、業務の負担軽減や就業意欲の向上に有効であると考える。また、実習教育が効果的に継続できるよう実習施設との協働や意見交換方法の検討も必要である。　教員の困難感軽減に向けて、教員全体の困難感の実態把握や、困難要因に応じた具体的対策・継続的な看護教員のスキルアップ体制の構築が課題である。　The purpose of this study was to analyze previous research regarding the challenges of clinical training for nursing educators and to identify countermeasures to help alleviate these challenges. We examined strategies for addressing these difficulties and explored the types of support needed to enhance future clinical training guidance. Thirty-six studies were extracted from 2003 to 2020 by utilizing the search terms “nursing practice,” “teacher,” “difficulty,” and “conflict.” Some of the challenges identified include《: students》《, teachers》《, student training evaluations》《, school organization》, and《issues with training facilities》.Additionally《, expression of difficulty》was also extracted.Factors of difficulty identified include《: student readiness》《, student interpersonal skills》《, student understanding》《, educational skills》《, educational judgment》《, knowledge/experience》《, judgment of achievement of learning goals》《, evaluation judgment》,《cooperation with clinical instructors》《, collaboration within the own school organization》《, school organization》《, cooperation with the training facility》《, preparation for accepting the training facility》, and《 issues faced by the training facility》.Several references specifically addressed the difficulties of new faculty. On the other hand, there is limited literature addressing mid-career teachers. For both new and mid-career educators, there are reports of challenges related to student readiness and interpersonal skills, lack of competence and conflict among teachers, and lack of confidence in self. We believe educators should be supported by individualized responses that address their specific challenges to effectively reduce burden of work and to increase motivation to work. Individualized measures are necessary to effectively support teachers and to alleviate challenges according to contributing factors. Furthermore, collaboration with the exchanging of opinions among faculty is a method for addressing these issues in an effective manner. To reduce the hardships of teachers, it is first crucial to understand the actual factors influencing the challenges of each individual. Then, it is necessary to take concrete measures in alignment with these factors and to build a system that continuously improves the skills of nursing teachers

新型コロナウイルス感染症禍における母性看護学実習の工夫と課題（第１報）: 実習の概要と看護過程展開の実践報告

　2020年度、COVID-19の感染拡大に伴い臨地実習が困難な状況となることが予測された。看護学科では、１学期の実習をすべて学内実習とすることになり、母性看護学実習でも従来の臨地実習を２週間展開する実習から感染状況に柔軟に対応できるような実習の組み立てをする必要があった。そこで、１週目に臨地実習または学内実習で看護過程を展開し、２週目に看護過程を展開した事例に対する看護ケアの実践演習とし、シミュレーション演習を行った。その結果、COVID-19の感染拡大により突然実習が中止となった場合でも混乱なく実習を進めることができた。また、１事例を２～３名の学生で受持ち、学生同士で情報やアセスメントを共有し事例の理解につなげるとともに、教員が指導者の代わりとなって事例に関する助言を行うことで臨地との差を埋めることができ、実習目的・目標の達成度においても臨地実習と学内実習で大差はなく、感染予防と両立して学習効果を上げることができた。学内実習では看護過程の展開や演習に時間的余裕を持って取り組めた反面、模擬事例という限界からリアリティに欠け、情報収集やアセスメント、演習において差が出た。今後、外部との協働や工夫により学習効果を高める方法を検討する必要がある。また、看護過程の展開においては学生の知識獲得状況が影響しており、事前学習をさらに充実させる必要がある。感染予防対策については、周産期における感染の特徴を踏まえた予防の重要性を認識したうえで基本的な予防策に加え、実習２週間前からの健康観察・行動履歴の記録と確認や三密の回避を行い、感染者を出すことはなかった。一方で、体調不良時の報告・連絡・相談体制の周知徹底を図ったが、一部報告がなかった学生があり指導を要した。今後は学生に対し、報告すべき症状や状態を具体的に説明し、理解を得る必要がある

女性の精神保健福祉士のキャリア発達におけるディレンマ

　本研究の目的は、女性の精神保健福祉士のキャリア発達とキャリア発達におけるディレンマを明らかにすることである。精神保健福祉士としての勤務経験のある10名の女性へのインタビュー調査後逐語録にし、分析した。その結果、キャリア発達はワークライフバランスを重視し、ディレンマは、8つカテゴリーが抽出され、「希望する職業キャリア」と「ライフイベントによって変化した周囲からの評価や家族の求める性役割」の間で起こり、その要因の1つに「女性の精神保健福祉士が培った性別役割分業意識」が影響していた。また、女性の精神保健福祉士が持つレジリエンスによってディレンマの解消を目指していることも明らかとなった。　女性の精神保健福祉士のキャリア発達におけるディレンマの解消のためには、①女性の精神保健福祉士のキャリアモデルの構築と共有する機会の促進、②教育における意識形成、③社会全体の意識改革が求められる。日本の施策は女性のエンパワメントが達成されるか、構造的性差別や性別役割分業意識が施策の成り立ちに含まれていないか注視する必要がある。そのためにも、少ないとされる政治的場面、教育分野への女性の参画が望まれる。これらの中長期ビジョンで展開される社会変革は、女性の精神保健福祉士のレジリエンスを高め、ディレンマの解消につながるだけでなく、男女共同参画社会の実現に繋がると考える。 The purpose of this study is to evaluate the dilemma faced by female mental health social workers in Japan in terms of their career development. Having conducted interviews survey of 10 women who had worked as mental health social workers, we analyzed the transcriptions of these interviews. Our analysis revealed that work–life balance determined career development.The dilemma was segregated into eight categories, which ranged from “desired professional career” to “surrounding evaluation and family-seeking gender roles changed by life events.” Another category included in this classification was “awareness about gender-based division of labor among female mental health social workers.” It was also revealed that female mental health social workers have been attempting to eliminate the dilemma through resilience. To eliminate the dilemma persistent in the career development of female mental health social workers, the following initiatives are essential: (1) Constructing career models for female mental health social workers and the promoting opportunities to share; (2) Educating people and spreading awareness; (3) Increasing the society’s general awareness levels on this topic. It is necessary to closely consider whether women empowerment has already been achieved in Japan’s social system or whether structural sexism and gender-based division of labor are not included in the structure of Japan\u27s system. Ideally, women should participate in the political sphere and the education system; however, such participation of women is rather infrequent in Japan. I believe that these social changes, developed through short- and long-term visions, will increase the resilience of female mental health social workers and eliminate their career development dilemmas; furthermore, it will lead to the realization of a Japanese society characterized by gender equality