Research on the Security of Matchmaking Networks in Japan―Professional Marriage Counselors’ Analyses Indicate Evidence of Encouraging Trends―

武庫川女子大学修士(生活環境学)本研究は、婚姻率低下が進む現代日本において、婚活者が直面する課題を結婚相談所カウンセラーの視点から多角的に分析し、安全な婚活支援の条件を明らかにすることを目的とした。法律専門家・業界団体代表・カウンセラー・婚活経験者へのインタビュー、現場観察、制度比較を通じて、婚活サービスの信頼性、相談環境、制度的背景、心理的負荷の四要因が婚活行動に与える影響を検証した。その結果、結婚相談所は制度的保証・第三者支援・情報透明性の三層構造により高い信頼性を備える一方、マッチングアプリは匿名性と自己申告に依存しリスクが高いことが示された。また、相談環境の有無は活動継続と安全性に決定的な影響を与え、制度的不備や文化的要因は若者の結婚意思形成を阻害していた。以上より、婚活支援には制度・文化・心理を統合した包括的アプローチが不可欠であり、結婚相談所の現場知はその基盤構築に重要な示唆を与えることが明らかとなった

Dietary intake of requirement is < 75% a predictor of in-hospital mortality independent of admission type

武庫川女子大学博士(食物栄養学

街区公園における複合介入が居場所形成に与える影響に関する研究―芝生化・パークファニチャ・子どもワークショップによる社会実験を通じて―

武庫川女子大学修士(生活環境学)本研究は、都市近郊住宅地に立地する小規模な街区公園が、更新制約や運用上の制約により利用が特定の行為へ収束しやすいという課題に対し、兵庫県芦屋市の公光公園を対象に、①芝生化（人工芝）、②パークファニチャ「くるりの庭」の導入、③子どもワークショップを組み合わせた社会実験（2025年11月）を実施し、居場所機能の再構築可能性を検証した。調査は、介入後の定点行動観察9日間（観察ID349、延べ678人）、くるりの庭利用者アンケート（有効回答26、6件法）、ワークショップ記録（小学生11名）を用い、(1)利用行動の多様化、(2)座席選好と心理的居場所感、(3)まちとの関わりと当事者意識を分析した。 結果、遊具利用を中心としつつも飲食・休憩・スマホ等の静的行動が確認され、くるりの庭では横座り・寝転び・遊具的利用など多様な姿勢が成立した。滞在位置は既設ベンチ周辺に限定されず、公園中央部や芝生化領域へ分散し、利用の拠点が拡張した。心理的居場所感（心理総合）は座席別に高評価（4.68～5.28）である一方、会話の有無を問う交流は低水準であり、交流を強制しない「共存」を支えうるとして解釈できる。また、ワークショップの提案からは「イベント・大会型」「スポーツ・身体活動型」「共同制作・育成型」「学び・支援型」に整理され、共有・発表の過程で公園を「関わり得る対象」として捉える兆候が観察された。以上より、地表改善（芝生化）×拠点（ファニチャ）×参加プログラムの複合介入は、小規模な街区公園において、過ごし方の選択肢を増やし、「個の安心」と「ゆるやかなつながり」を同時に支える可能性を示した。なお、観察が短期間であること、延べ集計で再訪を除外しないこと、介入前後で記録形式が異なること、アンケート数の不足から、季節差を含む反復観察と長期検証、測定手法の改善が今後の課題である

Development of a scale for disease-related anxiety among outpatients with ulcerative colitis

武庫川女子大学博士（看護学）目的：外来通院する潰瘍性大腸炎（Ulcerative Colitis；以下、UC）患者が抱える疾病に伴う不安尺度を開発することを目的とした。方法：先行文献をもとに概念分析を行い、また外来通院するUC患者12名にインタビュー調査を行い質的記述的に分析し、これら結果をもとに不安の尺度原案を作成した。尺度原案の内容妥当性と表面妥当性の検討を行い、修正した尺度原案を作成した。尺度の構成概念妥当性、基準関連妥当性、内的整合性、安定性を検討するために外来通院する636名の患者に無記名自記式質問紙調査を行い、得られたデータを統計学的に分析した。結果：70件の先行文献による概念分析の結果と、質的記述的分析の結果を対比させ、【再燃への不安】、【便失禁への不安】、【大腸喪失への不安】、【治療への不安】、【役割と関係性喪失への不安】の計50項目から成る不安の尺度原案を作成した。内容妥当性と表面妥当性の検討の結果、45項目の修正した尺度原案を作成した。質問紙調査の有効回答は369名であった。104名のデータに基づく探索的因子分析の結果、不安尺度は【便失禁に関連する不安】、【再燃に関連する不安】、【大腸喪失に関連する不安】の3因子、23項目から構成された。基準関連妥当性の検証として不安尺度の総スコア、3つの下位尺度スコアとHADS-不安の相関係数はr=.476、.418、.462、.401であり、IBDQ情緒との相関係数はr=-.640-、.590、-.574、-.515であった。258名のデータに基づく確証的因子分析の結果、モデル適合度はGFI=.828、AGFI=.791、CFI=.925、RMSEA=.079、AIC=687.085、χ2値=589.085（df=227, p <.000）であり、因子間の標準化推定値は.60～.89、因子間相関係数は.63～.79であった。Cronbach’s α係数は尺度全体で.957、第1因子.954、第2因子.926、第3因子.849であった。テスト・再テスト法による級内相関係数は総スコア.908、第1因子.927、第2因子.849、第3因子.911であった。結論：外来通院するUC患者が抱える疾病に伴う不安尺度として3因子、23項目から成る尺度を開発した。本尺度の妥当性、内的整合性、安定性が確認された

A Study on Collaboration between Welfare Workers and Educators Regarding the Introduction of School Education to Juvenile Training and Education Home

武庫川女子大学博士（臨床教育学）教護院は、「不良行為をなし、又はなすおそれのある児童を入院させて、これを教護することを目的とする」児童福祉施設である。しかし、教護院の児童は、1947年に制定された学校教育法第23条により、就学猶予又は免除の対象となった。さらに、児童福祉法第48条第2項で、学校教育法の規定による小学校又は中学校に準ずる教科を修めた者に対し、教護院長に修了証明書の発行を認める例外規定が定められた。そして、教護院の児童などは、教育と福祉との“谷間”に落とされてきたという“教育福祉”の問題があった。そこで、本研究では、第一に教護院への学校教育を導入しようとの動きの中で、教護院間、文部省、厚生省の間で行われた学校教育導入論争を辿り、収束に至る過程を明らかにすることを目的とする。第二に、教護院への学校教育の導入による教育職と福祉職の教科教育のあり方の模索と協働の実態を明らかにすることを目的とした。方法は、文献研究とインタビュー調査である。文献研究では、雑誌『教護』『非行問題』『淡海』や学校教育導入論争に関わった小嶋直太郎、石原登などが著した論考を対象とした。インタビュー調査では、滋賀県立淡海学園の教護職と教諭を対象とした。淡海学園を対象にした理由は、教護院への学校教育の導入を進めた小嶋直太郎が園長を務めたことと、論争中に学校教育を導入したからである。しかし、最大の理由は、学校教育が導入されていた1980年代の同時期に、教護職と教諭であった人を対象にすることで、両者の実践を聴くことができるからである。 　その結果、本研究を通して、次の4点が明らかになった。1点目は、教護院への学校教育導入論争の議論の過程を3期に分けて明らかにしたことである。第1期は、教護院の児童が卒業証書を課題として、論争がはじまった1950年代とした。小嶋直太郎が厚生省や文部省に働きかけたが、理解は得られなかった。第2期は、全国的な論争に発展した1960年代、1970年代とした。高校への進学率が上昇し、小嶋以外の地方の教護院長も、教護院内で学校教育が必要との意識が生まれ始めていた。また菊田幸一のような法学者も、教護院での学校教育の必要性を訴えはじめた。第3期は、小嶋が教護院の児童の教育を受ける権利を求めて人権救済の申立を行った1980年代とした。厚生省が分校・分教室の設置を認めるようにとの動きであった。 　2点目は、1980年代後半の教護院において、1988年に行われた全国教護協議会による学科指導に関するアンケートから、福祉と教育の谷間にある課題を検討した。そこから、福祉職と教育職の協働がなければ、教護院の児童の生活と教育は分離するという課題が示されていたことが明らかになった。 　3点目は、淡海学園における事例を用いて、児童を保護する教護職の役割を示したことである。淡海学園から高校へ通った事例Mと、淡海学園から他の地域の高校へ進学した事例Tを検討した。二人の事例から、教護職との信頼関係の有無や、他機関へつなぐ場合に児童をよく知る人が必要であることが示唆された。 　4点目は、1980年代の淡海学園の教護職と教諭とが、どのように協働していたかを明らかにしたことである。1980年代前半は、教護職と教諭は学校教育や寮生活を通して、手探りで児童の力を伸ばそうとしていた。そして、職種を超えて相互に学び合おうとしていたことが明らかになった。教護職と教諭へのインタビュー調査から、児童の力を伸ばすためには、異なった職種であっても児童の力を伸ばすという共通目標をもっていたことが、淡海学園における協働の築き方であったことが明らかになった。 　本研究は、現代とは異なる時代であることや一事例であるなど限界はあるが、今後も研究を重ねていきたい

Growth Hormone and estrogen regulate thyroid hormone metabolism―Analysis of molecular mechanisms of bone growth and sex differences―

武庫川女子大学博士（薬科学）ヒトの成長は、内的要因として遺伝・内分泌物質、外的要因として栄養・薬剤・睡眠・運動等により制御されている。本研究は内分泌に着目した。 　ヒトの成長促進に関わる内分泌物質として、成長ホルモン (GH : Growth hormone) 、甲状腺ホルモン (TH : Thyroid hormone) 、およびエストロゲンやアンドロゲンなどの性ホルモンが挙げられる。 　以前から知られている臨床的知見に基づき「GHとTHの補完性」、「エストロゲンによる体軸性の成長抑制作用」についてTHの代謝酵素である脱ヨウ素酵素 (DIO) に着目して分子メカニズムの解明を試みた。 　第1章ではGHとTH の補完性を仲介する因子を解析し、成長促進治療のためにはGHとTHの両者が同時に必要であることを分子生物学的に明らかにした。第2章ではエストロゲンによるDIOの発現制御について検討し、成長における性差を決定づけている一因を解明した。 　本研究は、軟骨および成長障害や成長期での骨量増加治療に対する新たな治療の介入に役立つと期待される

The process of acquiring self-help and mutual aid skills for disaster preparedness and roles as supporters among mothers in a parenting network

武庫川女子大学博士（看護学

Factors that influence the clinical judgment of experienced visiting nurses for terminal cancer patients receiving home care: Attempt to develop educational materials for newly graduated visiting nurses that apply the "practical knowledge" of experienced visiting nurses

武庫川女子大学博士（看護学

A Study of Current Pronunciation Issues of Japanese English Learners

武庫川女子大学博士（英語教育学）This study investigates pronunciation challenges faced by Japanese undergraduate students majoring in English, focusing on both segmental (consonants and vowels) and suprasegmental (stress, intonation) features that impact intelligibility in spoken English. In an increasingly globalised world, English serves as a vital communication tool worldwide, particularly among non-native speakers. However, Japanese learners often struggle with English pronunciation due to the fundamental differences between Japanese and English phonological systems. These challenges can significantly reduce intelligibility, affecting learners' confidence and communication effectiveness. To address these issues, this study explores common pronunciation difficulties and proposes ways to improve the teaching of pronunciation. The research involved collecting questionnaire data and speech recordings under three conditions: 1) a diagnostic word list, 2) reading passages aloud, and 3) spontaneous speech. Analysis of these data revealed prevalent pronunciation issues among participants, such as difficulties with specific consonants (/l/, /r/, /θ/, /ð/) and vowels (/æ/, /ɔː/, /əʊ/), as well as suprasegmental challenges, particularly with word stress. Findings also highlighted a gap between learners’ self-perceived difficulties and their actual performance, emphasising the need for learner-centred pronunciation instruction. The study offers theoretical insights into the role of both segmental and suprasegmental features in intelligibility, emphasising that effective pronunciation instruction should integrate both aspects in a balanced manner. Practically, this study proposes a structured approach to pronunciation instruction, focusing on consonants, vowels, and suprasegmental features, and allowing educators to tailor their teaching methods to meet the specific needs of learners. Additionally, integrating technology such as speech recognition apps into pronunciation practice is proposed as an effective tool for autonomous learning, providing immediate feedback and fostering continuous improvement. Despite limitations in sample size and reliance on qualitative assessments, it is hoped this research contributes valuable insights for pronunciation instruction, particularly for Japanese learners. Future research should expand sample diversity, develop objective assessment tools, and examine broader suprasegmental features, such as sentence stress, intonation, and rhythm. Overall, this study not only enhances our understanding of Japanese learners' pronunciation difficulties but also contributes to the field of second language acquisition, offering theoretical and practical implications to support the development of communicative competence in English

バクテリアセルロースを基材とした生活素材の開発―サステナブル社会の実現に向けて

武庫川女子大学修士(生活環境学)アパレル産業による深刻な環境問題を背景に，本研究では，酢酸菌が生合成するバクテリアセルロース（BC）の低コスト生産および衣服素材としての物性改良を検討した．まず，Kombucha 菌液と単離酢酸菌液を用いてBCの生合成効率を比較した結果，Kombucha 菌液は酵母菌との共生により酢酸菌の代謝が活性化し，単離酢酸菌液よりも高いBC生合成量を示した．また，市販の茶や糖でも標準培地に匹敵する高いBC生産性を実現でき，茶や糖の種類はBC生合成量やBC物性に影響を与えた．緑茶や烏龍茶などの抗酸化作用の高い茶や，単糖類や灰分を含む黒糖や三温糖の使用で特に高いBC生合成量を示し，高結晶化度のBCが得られた．次に，PEG-600および食用オイル（オリーブオイル，ココナッツオイル）を用いたBCの物性改良を検討した．PEG-600 5%とココナッツオイルの併用により柔軟性や防しわ性が顕著に向上し，縫製可能なBCシートが得られた．以上のBC生合成におけるコストカットの実現および物性改良により，BCの衣服素材としての実用化に向けた基盤を構築することができた