正課外活動と学習動機およびコミュニケーション能力との関係－カンボジア人大学生と日本人大学生との比較－

近年、日本では正課外活動が果たす役割や意義は大きく、学生支援の在り方やキャリア教育との関係から積極的な見直しの必要性と重要性が指摘されている。また、正課外活動への参加は、教育的成果やリーダーシップ能力の育成などに効果的であることも認められている。一方、カンボジアの大学でも近年は正課外活動を奨励しているが、日本とカンボジアの関係が活発化する中で、カンボジアでは実証研究自体が乏しく、正課外活動の実態報告も行われていない。そこで本研究では、カンボジア(326人)と日本(116人)の大学生を対象に、集団法による質問紙調査を実施し、正課外活動の参加経験と学習動機およびコミュニケーション能力との関係を比較検証することを目的とした。その結果、全体的にカンボジア人の方が日本人より正課外活動経験があり、正課外活動は活動期間の長さよりもその活動内容が学習動機やリーダーシップ能力と関連することなどが認められた

第6章 学生生活と課外活動

第1節　学生生活1) 本学教育課程の特色2) 経済援助イ.奨学金ロ.授業料免除ハ.学生生活実態調査3) 保健制度4) 福利厚生施設5) 健康管理6) 研修第2節　課外活動1) 文化系サークル活動2) 体育系サークル活動3) 課外活動施設第3節　卒業生の動向1) 医学部2) 薬学

看護大学に在籍する学生の課外活動と社会人基礎力との関連性

〈目的〉サークル活動，ボランティア活動及びアルバイト活動などの課外活動が，看護大学に在籍する学生の社会人基礎力とどのように関連しているかを明らかにする．〈方法〉看護系大学の1年次から4年次までの学生859名を対象とし，社会人基礎力について，無記名自記式質問紙にて調査した．分析は課外活動の時期についてはMann-Whitney のU検定及び課外活動の頻度における得点の差についてKruskal-Wallis 検定を行った．〈結果〉回収603（回収率70.2％），有効回答590を分析の対象とした．「大学生時代に課外活動を行っている」学生は「活動をしていない」学生に比べ，社会人基礎力が高い結果を示した．Kruskal-Wallis 検定を行った結果，大学生時代にサークル活動を行っている群は傾聴力及び柔軟性，状況把握力の3 項目，ボランティア活動の結果は，主体性，課題発見力，計画力，創造力，柔軟性の5項目，アルバイト活動は主体性および課題発見力の2 項目において有意差が認められた．「大学生時代に課外活動を行っている」学生を対象として活動頻度による差を検討した結果，有意差が認められる項目はなかった．〈結論〉本研究において，課外活動と社会人基礎力の関連について以下の示唆を得た．1．「大学生時代に課外活動を行っている」学生は「大学生時代に課外活動を行っていない」学生に比べ，社会人基礎力が高い結果を示しており，大学生時代に行う課外活動は社会人基礎力を高める要因となっている可能性が示唆された．2．課外活動の頻度と社会人基礎力の向上には，関連性が認められなかった

諸外国の教育課程と学習活動 : 理科編(資質・能力を育成する教育課程の在り方に関する研究報告書3) (平成27年度プロジェクト研究調査研究報告書)

はしがき ···························································· ⅰ研究組織 ···························································· ⅲ研究の概要 ·························································· 2研究のまとめ ························································ 3諸外国の教育課程と学習活動（一覧表） ································ 7諸外国の教育課程と学習活動（理科編）（一覧表） ······················· 15イギリス（イングランド） ············································ 20ドイツ ······························································ 32アメリカ合衆国 ······················································ 44カナダ ······························································ 54オーストラリア ······················································ 60シンガポール ························································ 68韓国 ································································ 74フランス（参考資料） ················································ 8

第6章 学生生活と課外活動

第1節　学生生活1)本学教育課程の特色2)経済援助3)保険制度(学生教育研究災害障害保険)4)福利厚生施設5)健康管理6)研修第2節　課外活動1)文化系サークル活動2)体育系サークル活動3)サークルリーダー研修会4)大運動会及び春季・秋季スポーツ大会5)医薬大祭第3節　卒業生の動向1)医学部医学科2)薬学部3)医学部看護学

第5章 学生生活と課外活動

第1節　学生生活1) 本学教育課程の特色2) 経済援助3) 保険制度4) 福利厚生施設5) 健康管理6) 研修第2節　課外活動1) 文化系サークル活動2) 体育系サークル活動3) サークルリーダー研修会4) 春季・秋季スポーツ大会及び大運動会5) 医薬大祭第3節　卒業生の動向1) 医学部2) 薬学部第4節　市民医薬学講座及び医薬大祭記念学術講演

An Acute Bout of Housework Activities Has Beneficial Effects on Executive Function

学位記番号：保博甲116

放課後等デイサービスにおける教材・教具を使ったコミュニケーションアプローチの効果－言葉のない知的障害児を対象として－

「放課後等デイサービス」は、平成24年に児童福祉法に位置づけられて以来、急速に増加、多様化している。とりわけ、言語交流が困難な学童が多く利用する福祉事業所では、よりよい活動の提供とサービスの質の向上が喫緊の課題となっている。本研究では、社会的行動の促進と支援者の資質向上を目的とし、発達初期の認知様式に合わせて工夫した教材・教具(以下、「教材」)をコミュニケーションの道具として、知的障害を伴う利用者に個別の取組みを行なった。本稿では、15名の参加者のうち対応困難の訴えがあった2名の事例について報告する。両者とも表出言語はない一方、アセスメントでは、認知発達の水準に違いがみられた。個別のプログラムを実施した結果、職員が個々の認知様式の違いに気づき、事業所の日常活動の題材や内容、支援方法を調整した。それに伴い、対象者のコミュニケーションスキルが向上し、他害などの行動障害の減弱がみられた

小学校教員養成のための外国語（英語）コア・カリキュラムの効果的運用

According to the new core curriculum of English, communicative competence, especially the integration of five skills, is emphasized. It is essential for future teachers of elementary schools not only to learn how to instruct English, but also to acquire the knowledge about phonetics, grammar, vocabulary, sentence-structures, orthography, SLA (second Language Acquisition) theory, children’s literature, and cross-cultural understanding. This paper attempted to prepare the syllabus to improve English competence and instruction

わが国における外国クルーズ船社誘致策の展開と国際クルーズマーケットの変化

外国クルーズ船社に対するわが国地方自治体によるマーケティング分野の政策・活動と、外国クルーズ船社の寄港の状況とその傾向を考察した。地方自治体は、商談会への参加をはじめとする多様なチャネルを活用した観光地・イベントの情報提供、モデルツアーの提案など、マーケティング活動を積極的に展開してきた。主要な外国クルーズ船社が就航し、中型船のカジュアルクルーズ、中型船のプレミアムクルーズを中心に寄港回数を増加させてきた。また、プレミアムクルーズならびにラグジュアリークルーズにおいては、その寄港回数が特定の地方・地域に偏っていないことから、マーケティング活動が特に有効に機能している可能性がある。This study examines the development of policies to attract foreign cruise liners in Japan, focusing on marketing related policies and activities. This study also examines the trends of such liners’ port calls and draws policy implication. Municipal governments in Japan have been actively developing and implementing marketing activities such as providing information on tourist attractions and events using various channels including participation in business meetings. The number of port calls has increased greatly, in casual-class cruise operated by medium-sized vessels and premium-class cruise by medium-sized vessels in particular. Premium-class and luxury-class cruises are not concentrated in specific regions, implying the effectiveness of marketing activities in such classes.遠藤伸明: 東京海洋大学学術研究院流通情報工学部門Nobuaki ENDO: Department of Logistics and Information Engineering, Tokyo University of Marine Science and Technology (TUMSAT)小川雅史: 京都大学経営管理大学院Masashi OGAWA: Graduate School of Management, Kyoto Universit