Construction of the three-dimensional velocity model for Nankai Trough seismogenic zone

南海トラフで繰り返し発生する巨大地震の中には東海・東南海・南海地震が連動して発生する超巨大地震のケースがあることが指摘されている。このような超巨大地震について、どのような場合に連動し、あるいは非連動性巨大地震となるのかを明らかにすることが地震の予測や災害に備えるためには必要である。南海トラフ域の巨大地震の滑り域の範囲を正確に見積もることが重要な課題であり、滑り域の範囲や連動／非連動を規定する構造的特徴を抽出するため、東海沖から日向灘を含んだ南海トラフ地震発生帯全域において反射法・屈折法地震探査および長期自然地震観測データによる構造研究を実施し、南海トラフ地震発生帯のプレート形状、およびプレート境界物性を把握し、これにより、連動型巨大地震発生評価のため地震発生帯の物理モデルの高度化を図ることを目指してきた。 2008年に日向灘から調査を開始し、毎年調査海域を東方移動させ、2012年には東海まで実施してきた（図1）。これまでの調査では毎年総距離が約800kmの探査測線上に設置した海底地震計(OBS)150?200台による制御震源であるチューンドエアガン(7800cu.in.)の発振の記録、3ヶ月程度の自然地震観測、四国沖から紀伊半島沖では長期観測用OBS15?20台による9ヶ月程度の自然地震観測をすることによりデータを取得した。なお、本調査は文部科学省からの受託研究「東海・東南海・南海地震の連動性評価のための 調査観測・研究」の個別研究テーマ「南海トラフ域海域地震探査・地震観測」(平成20年度?24年度)の一環として実施した。 これまでの構造解析の結果と既存の構造モデルに基づき、地震発生帯の物理モデルを高度化するため、日向灘から東海沖までの３次元プレート形状モデルを構築した（仲西他、2013年連合大会）。また、日向灘から紀伊半島沖については、自然地震を用いた３次元深部構造解析の結果（15kmグリッド）、および制御震源地震探査測線に沿った２次元構造解析の結果（現状で水平方向1?2.5kmサンプル、鉛直方向100m~250mサンプルのデータ）を統合し、プレート境界面をはじめとするその他の速度境界面を含む３次元速度構造モデルの構築に取り組んでおり、本発表ではモデル構築の現状を報告する。P1-33ポスター要旨, 日本地震学会2013年度秋季大会（2013年10月7日～9日, 神奈川県横浜市

Research on the Development Model of Catastrophe Insurance in China Base on Earthquake Disaster

中国是一个受地震灾害影响较严重的国家，其地震发生频次高、强度大、分布广。每次发生地震灾害都给我国造成不同程度的经济损失和人员伤亡，然而地震灾害损失保险赔付率低，理赔金额少的状况却一直存在，与国际上地震灾害损失保险赔付率平均水平还存在较大的差距，是我国较为突出的、需要优先解决的问题，而建立地震巨灾保险制度是一个较好的解决办法。2014年8月，随着我国发布保险业新“国十条”首次明确建立巨灾保险制度，巨灾保险在“顶层设计”层面取得了突破，选取地震灾害作为主要致灾因子，探索建立符合我国国情的地震巨灾保险发展模式成为可能。 文章首先分析我国地震灾害状况及未来我国地震形势仍然十分严峻的情况，阐述地震灾害...China was seriously affected by the earthquake disaster, with high frequency and large intensity and wide distributive. Every time the earthquake disaster has caused our country to varying degrees of economic losses and casualties. However, There has been a situation that earthquake disaster loss insurance payment rate was low and the amount of claims less when compared with the average level of i...学位：金融硕士院系专业：经济学院_金融硕士学号：1562014115205

Structural variation from off Shikoku to the Kii Peninsula related to various earhthquake phenomena

南海トラフで繰り返し発生する巨大地震の中には、東海・東南海・南海地震が連動して発生する超巨大地震のケースがあることが指摘されている。このような超巨大地震について、どのような場合に連動し、あるいは非連動性巨大地震となるのかを明らかにすることが必要である。連動型地震の滑り域の範囲がどこまで広がるかを見積もることが重要な課題であり、そのためには南海トラフから沈み込むフィリピン海プレートの形状およびプレート境界周辺の構造、地震活動に関する詳細かつ高精度な情報が必要である。また、南海地震単独で発生した場合についても、深部および浅部低周波地震発生域まで含めた正確な破壊の広がりの把握、複雑な破壊分布の原因を明らかにするために南海地震破壊域とその縁辺での地殻構造や地震活動は重要な情報となる。平成20年度は日向灘、平成21年度は四国沖で調査を実施し、平成22年度は調査海域を東方の紀伊半島沖まで拡大し、沈み込み帯の地殻構造、巨大地震の発生、地震活動の相互関係の解明を目的として、南海・地震破壊域における沈み込みに関する詳細な構造のイメージングおよび地震のアスペリティに関する構造を明らかにするためのデータの取得、および西南日本の付加体先端部付近で発生している低周波地震や微動を含む自然地震観測を実施した。 　本講演では、四国沖?紀伊半島沖の平成21~22年度の調査結果について述べる。平成21年10月、および平成22年10~11月、（独）海洋研究開発機構の海洋調査船「かいれい」によって短周期海底地震計各々180台と大容量チューンドエアガン（7800cu. in.)を用いた屈折法・広角反射法探査を実施した（図１）。海底地震計設置期間中に自然地震観測も実施した。四国沖では21観測点、紀伊半島沖では20観測点による約9ヶ月間の長期地震観測も実施した（一部実施中）。なお、本調査は文部科学省からの受託研究「東海・東南海・南海地震の連動性評価のための 調査観測・研究」の個別研究テーマ「南海トラフ域海域地震探査・地震観測」（平成20年度から受託）の一環として実施した。 　一部の調査測線の解析の結果、足摺岬沖から日向灘に向かって約6km/sの古い付加体を示す岩体の分布が海側に張り出していること、また、SK05の構造モデルによると、SK03とSK02の中間付近からSK01付近までの付加堆積物が極端に薄いことなど、トラフ平行方向に構造変化があることがわかり、破壊様式の違いに関係する構造ではないかと考えられる。また、測線延長上のHi-net陸上観測点のデータを加えた海陸統合解析を実施しており、これにより深部低周波地震現象と構造との関連性が明らかになると期待されるC11-10発表要旨, 日本地震学会2011年度秋季大会（2011年10月12日～15日, 静岡県静岡市

越境地域政策研究フォーラム 第2分科会「越境地域の防災減災と情報支援」講演

「防災減災の計画と行動」 1. 南海トラフ巨大地震とは：大木聖子氏（慶應義塾大学） 2. 巨大地震に備える災害廃棄物処理計画：北詰恵一氏（関西大学） 3. 廃棄物処理～平時から災害時へ：鄭智允氏（愛知大学） 日 時：2018 年 2 月 10 日（土）13：30～17：00 場 所：愛知大学豊橋校舎 研究館 1

Development and Estimation of Mathmatical Modeling for Ballast Simulations and Earthquake Resistant Ballast Ground Mixed with the Stabilized Structure

バラスト基礎地盤は、鉄道軌道のバラスト道床に代表される土木・建築工事や港湾等の基礎工に利用される重要なインフラ技術であり、耐震性向上は必要不可欠である。一方、バラスト基礎破壊の修復・復旧には膨大な維持・補修費が必要である。地震大国・日本において首都直下型地震や南海トラフ巨大地震などの発生が予測されている中、バラスト基礎地盤のレジリエントな防災・減災機能の強化のため、バラスト基礎地盤の耐震性抵抗力を向上させるハード的対策技術と、その理論的支柱となる数値解析法が求められている。バラスト粒状体により構成される地盤の材料特性と、そのメカニズムを解析する新しい弾性体力学を構築し、大型三軸試験による実証データとシミュレーションとの整合により、耐震性に優れた地盤の評価技術を確立し、地盤の耐震性を高める安定化構造体と耐震基礎を開発する

キョダイ ジシン ノ トウライ ト キュウキュウ キュウメイ カツドウ ノ カダイ : ハンシン アワジ ダイシンサイ ノ キョウクン ニ マナブ

21世紀は海溝型巨大地震がわが国を襲うと言われている。阪神・淡路大震災で未曾有の被害を受けた神戸も例外ではない。本論は神戸市長田区に居住し,震災の被害を受けた被災者の立場から,巨大地震発生の仕組みと直下型地震との関連,防災対策強化地域の被害想定と取り組み,阪神・淡路大震災の被害の実態と救急救命活動の課題を分析し,到来する巨大地震への対応策(危機管理)を述べたものである。It is said that a trench-type severe earthquake will strike Japan in this century. Kobe, the city greatly damaged by Hanshin-Awaji Earthquake, is not exceptional. The present paper analyzes from a view point of the sufferers the mechanism of a severe earthquake, the relevance between that mechanism and a Local earthquake, the assumed damage of the area wchich disaster measures are taken, the actual conditions of damage given by Hanshin-Awaji Earthquake, the relation between the city and the disaster, and the problems of life-saving activity. The present paper also refers to risk management, measurs to meet a severe earthquake

A Draft on The Estimation Method for Mid and Long Term Power Supply and Demand Gap after The Huge NANKAI Trough Earthquake

In March 2012, the Cabinet Office, government of Japan published a new model of the Huge NANKAI Trough Earthquake, and it is assumed that the seismic motion will be bigger and tsunami will be higher than traditional model. Therefore, the need of disaster preparedness to avoid such mega‒risk is becoming more important than ever in Japan. Since the Great East Japan Earthquake, Japan\u27s economic activities and people\u27s lives have been distressed due to the shortage of mid and long term power supply. From this aspect, it is needless to mention that the shortage of power supply is one of the critical issue for achieving recovery and reconstruction after the disaster. Hence, in order to avoid repeating the same power supply problem in the future when the Huge NANKAI Trough Earthquake hit Japan, estimating post‒disaster power supply and demand throughout the mid and long term beforehand is crucially important. Thus, in this draft, a new method of estimating post‒disaster power supply and demand gap throughout nine months is shown

南海トラフ巨大地震によるわが国の石油精製能力低下にともなう需給支障に関する研究 [論文要旨及び審査の要旨]

関西大