看護学部学生の国際的活動に関するニーズ調査

　本調査は，本学看護学部学生の国際的活動に関する意識や期待，活動の実態を明らかにし，看護学部における国際的活動の方向性を検討すること，それらの結果をもとに国際的な学びができる学習環境を整えることを目的として実施した．学部1回生83名を対象に無記名の自記式質問紙調査を行った．回収率は42％であった．69％の学生が国際的活動に関心があると回答した．関心がない理由として，「外国に興味がない」，「語学が苦手」，「多忙である」ことがあげられた．本学の全学部生を対象にした海外研修プログラムについて4割が参加を希望した．しかし，説明会については8割が知らず，情報提供の検討が必要であることが明らかになった．参加を希望しない理由には忙しいことが最も多くあげられ，看護学部のカリキュラムを考慮した研修企画のニーズもあることが明らかになった．しかし，経済的負担をあげる者もいた．学内において日常的に異なる文化や外国について知り，体験できる機会を設ける等の国際的活動も意義があることが示唆された

A地域住民の食に関する意識と行動 －体験型栄養教育SATシステムの食事診断を用いて－

　研究目的は，効果的な生活習慣病予防保健指導介入プログラムの作成に向けての基礎資料とするために，体験型栄養教育食育SATシステムで得られた食事診断結果との関連から，A地域住民の食に関する意識と行動の実態を明らかにすることである．A地域住民を対象に，無記名自記式質問紙調査および食育SATシステムによる食事診断を実施した．その結果，地域住民の食育への関心は高かったが，自分の適正な食事の目安量を知っている人は少なく，目安量を学ぶ機会も少なかった．食事を選択する時には，「おいしさ・好み・安全安心」を重視しており，目安量・適正量・食育への関心と食事のバランスや適正摂取量との関連がみられなかった．食事のバランス・摂取量の適正な選択は，エネルギー摂取量，脂質摂取量が適正に判断できることと関連があった．地域住民が自分の食事摂取量の目安を知り，適正な食事を選択できるようになるためには，住民のニーズに沿った，わかりやすくて実践・継続しやすい保健指導介入プログラムの開発が必要である．また，身近で気軽に専門家に相談できる継続的な機会の必要性が示唆された

看護学部学生の国際的活動に関する意識調査

　本調査の目的は，本学看護学部学生の国際的活動に関する意識や期待，活動の実態を明らかにし，学部における国際的活動の方向性を検討することである．1年生から3年生264名を対象に無記名の自記式質問紙調査を行い回収率は18.9％であった．68％の学生が外国に関心があると回答したが国際交流への関心は54%と若干低かった．国際交流や異文化経験は将来看護職になる上で役立つと考えている学生は90%であり，医療や看護の視点で国際交流や異文化を学ぶことへ前向きであることが明らかになった．国際交流に関心がない理由は，興味がない，語学が苦手，外国が怖いなどがあげられた．本学の海外研修プログラムへの参加を希望しない学生は58%であり，理由は語学，経済，時間的余裕のなさ，関心のなさであった．一方、海外の病院や看護大学訪問の希望があり，海外の医療や看護に関心があることがわかった．これらから，語学，期間，費用，内容が研修参加に関する要因であり，今後の企画に考慮する必要がある．また，学内で文化の多様性を学ぶ機会を設けること，教育や研究における教員と海外研究者との交流を促進し，学生に還元していくことが重要である

高校生の食に関する認識と食育プログラム介入前後の変化 －体験型栄養教育SATシステムの食事診断を用いて－

　生活習慣病予防保健指導介入プログラムの作成に向けての基礎資料とするために，高校生の食や健康に関する認識や関心および体験型栄養教育SATシステムと健康教育を組み合わせた食育プログラムの効果を明らかにすることを目的とする．研究方法は，A市内高校3年生10名を対象に食育プログラムの介入とグループでの話し合い，無記名自記式質問紙調査を実施した．その結果，高校生の食育への関心は高かったが，食に関する学ぶ機会はなかった．食事を選択する時には，「おいしさ・好み・安全安心・満足感」を重視しており，情報入手方法はテレビ・ラジオやインターネットのメディア情報で，内容に共感することを重視していた．食育プログラム介入により，栄養バランスやエネルギー等の総合評価があがり，エネルギー摂取量，総脂質摂取量，炭水化物摂取量，野菜摂取量が基準値に入った．高校生は食に関する認識や関心は高く，食育SATシステムと健康教育を組み合わせた食育プログラムは高校生にとっても理解しやすく，生活習慣病予防保健指導介入プログラムとして活用できることが示唆された