アクティブ・ラーニングに関する群馬高専の現状と取り組み

Due to the accelerated progress of knowledge and information technology, as typified by artificial intelligence, education is required to acquire knowledge and skills; yet concurrently, cultivating the abilities of thought, judgment, and expression is necessary as well, and "deep learning" and "active learning" have attracted much attention in school education. The National Institute of Technology clearly stated the promotion of active learning using information and communication technology in the plan of 2014 of the 3rd Medium Term Plan. In response to this, the Education and Research Committee at the National Institute of Technology, Gunma College commenced efforts toward introducing active learning in 2014. In this review, we will compile the results of initiatives to introduce active learning in the past five years, hoping to present future guidelines. In Chapter 2, we reviewed the policy on active learning promoted by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, and described the status of active learning introduction at elementary and junior high school, high school, and college and university levels. In Chapters 3 and 4, based on a questionnaire survey, we reported on the current situation of our school about the educational method in which students actively learn

1960年代における新構想大学創設に向けた「計画」のキャッチアップ

本稿は，1960年代の新構想大学創設に向けた政策形成過程に着目し，1957年科学技術者養成拡充計画に端を発する高等教育計画が，文部省と経済企画庁の調査局による情報提供に加え，ユネスコやOECDの国際機関，イギリスのロビンズ報告，アメリカのカリフォルニア州高等教育計画などの影響を受けて，欧米の「計画planning」をキャッチアップしながら洗練化していった様相を明らかし，その到達点と課題を考察することを目的とする。1960年の経済審議会による国民所得倍増計画と，国際的な経済発展に伴う教育計画の高まりを背景に1963年中教審三八答申の審議が進められ，1967年の四六答申諮問後，1970年１月の「高等教育の改革に関する基本構想試案」において長期総合計画の原型が確立され，その後公聴会などの意見聴取による修正を経て1971年の答申に至った。この時期には中教審と並行して，東京教育大学内部でもカリフォルニア大学の「クラスター・カレッジ制度」の影響を受けた新構想大学のプランが立案され，1970年筑波研究学園都市法を経て，1973年筑波大学関連法に結実し開学に至った。しかし，同年の第一\次石油ショックを契機に修正を迫られた1976年からの高等教育計画では，私立大学の抑制を政策的に誘導することに計画の重点が置かれ，人材需要に対応する新構想大学の拡充は例外として扱われるにとどまった

[旧]富山大学学報，第378号

判型：A4，（平成8年6月号），平成8年7月発行目次[関係法令][学内規則][学事]・平成8年度科学研究費補助金の交付決定・平成8年度富山大学国際交流事業基金による各種事業の採択・平成8年度富山大学国際交流後援会事業の採択・富山第一銀行奨学財団から研究助成金の贈呈[人事異動][学内諸報]・工学部で中部圏国立大学工学系事務協議会を開催・海外渡航者・外国人来訪者・名誉教授の会が総会を開催[職員消息]・新任者住所[主要行事

[旧]富山大学学報，第358号

判型：A4，（平成6年10月号），平成6年11月発行目次[関係法令][諸会議][学事]・平成6年度科学研究費補助金の交付決定[人事異動][学内トピックス]・―夢大学in TOYAMA \u2794―[学内諸報]・博士後期課程の設置を祝う・海外渡航者 ・外国人来訪者・学内レクリエーション[職員消息]・住所変更・新任者住所・改姓[主要行事][資料]・他大学の自己点検評価報告

[旧]富山大学学報，第305号

判型：B5，平成元年4月1日発行目次[学長告辞]昭和63年度富山大学卒業証書，修了証書並びに修士学位記授与式学長告辞[関係法令][学内規則]富山大学経済学部規則の一部改正富山大学電気工作物保安規則の一部改正富山大学学則の一部改正富山大学大学院学則の一部改正富山大学大学院理学研究科規則の一部改正富山大学大学院工学研究科規則の一部改正富山大学専攻科規則の一部改正富山大学トリチウム科学センター放射線障害予防規則の一部改正富山大学放射性同位元素総合実験室放射線障害予防規則の一部改正[諸会議][学事]平成元年度富山大学入学者選抜について昭和63年度富山大学卒業証書，修了証書並びに修士学位記授与式の挙行[人事異動][学内諸報]富山大学学長候補者選挙人文学部長の改選学位取得者退職（予定）者を囲む懇談会海外渡航者[主要行事][資料]昭和63年度卒業（修了）者数平成元年度授業日程

[旧]富山大学学報，第334号

判型：B5，（平成4年6月号），平成4年6月発行目次[学内諸報]・平成4年度外国人留学生（新入生）オリエンテーションの実施・平成4年度富山大学永年勤続者の表彰・就職に関する講演会の開催・本学教育学部附属幼稚園が文部省幼稚園教育課程研究指定校に指定・平成4年度富山県内国立学校等事務職員（初任者）研修の実施[人事異動][学事]・平成5年度入学者選抜第２次試験実施方式・日程等の変更・平成4年度国立大学・学部附属学校等教官海外教育事情視察派遣者の決定・平成4年度富山大学国際交流事業基金による各種事業の採択[寄稿（海外レポート）]・欧米に所蔵されるガンダーラ美術の調査―人文学部教授　小谷仲男―[関係法令][諸会議][学内規則]・富山大学新教育課程実施委員会規則の制定・富山大学大学院理学研究科規則の一部改正[海外渡航者][職員消息][主要行事

[旧]富山大学学報，第391号

判型：A4，（平成9年7月号），平成9年8月発行目次[関係法令][諸会議][学事]・平成10年度富山大学入学者選抜要項の公表[人事異動][学内諸報]・科学研究費補助金説明会を開催・大学説明会を開催・高等学校と富山大学との入学試験に関する懇談会を開催・海外渡航者・外国人来訪者[主要行事][お知らせ]・新郵便番号制につい